ソニー

上場企業でスキルマトリックスの開示が進んでいる。取締役の保有スキルや期待スキルを表す資料だが、その運用実態は各社でばらつきがあり、実効性には疑問符も付く。開示のある時価総額上位46社のスキルを徹底分析した結果、課題が見えてきた。

東京に次いで上場企業が多い大阪でも、社外取締役の需要が高まっている。大阪に本拠を置く企業の社外取の報酬や兼務の実態とは。推計報酬額が高い大阪企業と東京企業の社外取トップ50の実名を公開する。

社長は企業の顔だ。歴代の社長の顔触れや系譜、給料をひもとけば、その企業のキャラクターが見えてくる。主要8業種40社で、役員の平均報酬額リストを作成し、従業員の平均年収と比較した。

新型コロナウイルス禍がかなりの落ち着きを見せ、社会は少しずつ元通りになりつつある。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった問題はいまだに解消されていない。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い電機・電子部品メーカーランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い電機・電子部品メーカーランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

世界第2位の自動車部品メーカーのデンソーは、トヨタ自動車への遠慮もあって大型の企業買収を封印してきた。だが、トヨタ依存から脱却するため、民生機器用（非車載用）も含む半導体メーカーに転身する「仰天プラン」があるという。

今回紹介するのは、「ダイヤモンド」1966年5月23日号に掲載された住友金属工業（現日本製鉄）社長の日向方齊（1906年2月24日～93年2月16日）と、ソニー（現ソニーグループ）社長の井深大（1908年4月11日～97年12月19日）の対談である。

本特集で個別に分析した12業種の他にも、注目度の高い金融やゲーム、ITサービスなどを含む計20業種に関し、5期前から直近、5期先までの純利益を総覧。「数字で描く未来図」を視覚的に分かりやすい形で大解剖した。

自動車業界の気鋭アナリストとして知られるナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹代表アナリストが、大変革期に直面する車業界の5年後を大展望。トヨタ自動車をはじめとした日系大手メーカーの生存戦略を分析する。

NASA（米航空宇宙局）の2025年までに人を月面に送るというアルテミス計画に、日本の官民も前のめりで参加している。なぜ日本企業が月を目指すのか？

長年官民共に米国の独壇場といわれていた宇宙開発。だが、ここへきて日本企業の動きが活発化している。世界で唯一の技術を持つ有望スタートアップのIPO（新規株式公開）や、事業会社からの投資が急拡大しているのだ。

主役が国から民間へと大きく変わる中、宇宙を舞台にしたビジネスが大爆発しそうだ。ロケットや人工衛星、宇宙データの活用技術が発展し、政府予算やスタートアップへの投資も右肩上がり。ビッグバン前夜の宇宙ビジネスの深遠を探検しよう。

米アップルが発表した新型「MacBook Air」や、ゴーグル型ヘッドマウントディスプレー「Apple Vision Pro」に対して、株価の反応は芳しくなかった。iPhoneに続く世界的ヒットになるかは不透明だ、と見る投資家が多かったからだろう。しかしながら、ティム・クックCEO は、Vision Proによって「空間コンピューティング」という新しい世界を開拓すると宣言した。アップルが目指すデジタル技術とは。そこに日本企業が関わる余地はあるのか。

ソニーが大復活を遂げた理由とは？特集『レジェンド企業のマネジメント術　衰退の芽は10年前から見えている』第10回は、ソニーが実践した企業変革の秘訣に迫ります。パーパス経営にタイミングが重要な理由とは？またソニーがアクティビストから学んだ投資家マネジメント術とは？早稲田ビジネススクール教授でBCG元日本代表の杉田浩章さんが、成長のためのポイントを徹底解説します。

新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。

ハリウッドが世界に通用する映像化可能な新しいゲーム知的財産（IP）を探し始めたことで、ストーリー性の高いゲームが流入するようになった、と業界関係者は話す。

社外取締役バブルの実態を、データを基に炙り出す。ダイヤモンド編集部は独自試算で社外取を、報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価。1000点満点で10160人を完全序列化した。日本の上場企業の社外取締役「全10160人」を網羅した実名ランキングの前編として、上位5000人の実名と総得点を紹介する。

上場企業のコーポレートガバナンス改革が遅れれば、複数のアクティビストが集結するスウォーミング（群がり）が待ち受ける。本業に集中したい会社経営者にとってみれば、複数のアクティビストに次から次へと高い要求を突き付けられるのは、悪夢でしかない。

4年ぶりとなるメモリー不況で半導体企業の業績に陰りが見えている。米国による半導体対中規制の強化もビジネスに悪影響を及ぼす中、生き残る企業はどこなのか。ダイヤモンド編集部では、最新決算の数字を駆使して半導体・電子部品の「存亡」ランキングを作成。八つの独自指標を用いて乱世で生き残るお宝企業を炙り出した。