ソニー

1946年5月、戦後の焼け野原から生まれた東京通信工業（現ソニーグループ）を、グローバル企業へと育て上げた盛田昭夫（1921年1月26日～99年10月3日）。その国際感覚は、53年に3カ月にわたって米国やヨーロッパを歴訪した経験が大きなきっかけとなっている。この初めての長期海外出張で米ウエスタン・エレクトリックやオランダのフィリップスを歴訪し、盛田はトランジスタラジオで米国市場に打って出ることを決意した。

ものづくり日本の代名詞とも言えるソニーとホンダ。自由闊達な職場でチャレンジ精神あふれる社員が働いているイメージがある。しかし、大企業特有の悩みや若手の葛藤も渦巻いている。就職・転職のための情報サイト「OpenWork」に社員が寄せたクチコミと独自取材によって、両社の職場としての魅力と給料の“真実”を明らかにする。

『週刊ダイヤモンド』12月16日号の第1特集は「ソニー・ホンダの逆襲」です。ソニーとホンダは、尖った商品を次々と世に送り出し成長してきましたが、近年、消費者を驚かせるようなヒット商品を生み出せていません。両社は、次なる成長のために“唯我独尊”の姿勢を改め、電気自動車（EV）の共同開発に乗り出しました。本特集は、EV共同開発の裏側に迫るとともに、ソニー、ホンダの実力や課題を明らかにします。

ソニーに限らず、エレクトロニクスを手掛ける企業の未来は、既存事業の延長線上にはない。ソニー・ミュージックエンタテインメント社長などを歴任し、プレイステーション誕生の立役者ともなった丸山茂雄氏は、「社員が優秀なだけでは新しいものを生み出せない」と断言する。長年の経験に裏打ちされた新規事業創出の極意を語ってもらった。

尖った商品を次々と世に送り出し成長してきたソニーとホンダは、いまもその独創性を維持できているのか。両社はEV開発において、車内でのエンタメで差別化を図ろうとしている。そこで、自動運転や、AR・VRといった移動体験に関する両社の特許を競合他社と比較した。

ソニーグループで今年4月、吉田憲一郎社長（現会長）から十時裕樹社長へ経営のバトンタッチが行われた。この交代劇は「既定路線」との見方が大勢を占める一方、関係者は口々に「ポスト十時の不在」を嘆く。取材を進めると、後継者となり得る50代幹部社員が浮かび上がってきた。ソニー次期社長候補の顔触れを開陳する。

EV（電気自動車）や自動運転の普及は、自動車産業にとてつもないインパクトを与える。エンジンやハンドルが不要になる一方、車載センサーの数は急増し、バッテリーは大型化する。激変する自動車業界を生き抜く企業はどこなのか。ダイヤモンド編集部は、半導体を含む自動車関連企業の「存亡ランキング」を独自に作成した。

民生エレクトロニクス企業として発展を遂げ、日本経済をけん引してきたソニーとパナソニック。両社がM＆Aや新規事業などで「5番勝負」を繰り広げる。果たして軍配はどちらに上がるのか。

ソニーは、EVの共同開発パートナーにホンダを選んだが、実はそれ以前に、日産自動車やトヨタ自動車、ヤマハ発動機などと次世代モビリティを試作していた。ソニーが日産などと物別れに至った経緯や、最終的な提携先としてホンダを選んだ理由、EV共同開発の真の狙いを明らかにする。

絶好調のソニーグループで、ゲームや半導体など、他部門が成長を遂げる中で、“祖業”エレキ部門は「稼ぐ力」が低迷しています。停滞ぶりは、ウォークマンのような大ヒット商品が出てきていないことにも表れています。ソニーのエレキ部門の抱える重大な課題に迫ります。

ソニーのゲーム事業は目下絶好調だ。しかし、コロナ禍の巣ごもり需要が落ち着いた今、低収益化のリスクにさらされている。既存のビジネスモデルが通用しなくなる上、米国では人材やM＆Aを巡ってGAFAMとの戦いに直面している。ゲーム業界の大異変を解説するとともに、ソニーゲーム事業の「真の敵」の正体を明らかにする。

円安ドル高を追い風に足元の業績が好調なホンダだが、中国市場の不振や、米ゼネラルモーターズとの量産型EV開発の中止など先行きに陰りが出始めている。EVシフトが加速する中、生き残ることができるのか。ホンダが抱える三つの大問題を洗い出すとともに、提携戦略のリスクに迫る。

ソニーは旺盛なイメージセンサー需要を背景に、半導体事業に巨額の投資を続けてきた。次期中期では、1兆円規模の投資をする構えを見せる。ところが、「アップル一本足」のイメージセンサー事業は危うさをはらむ。イメージセンサー市場のデータや業界関係者への取材を基に、成長を続けるソニー半導体事業を待ち受ける「落とし穴」の正体を明らかにする。

ホンダの三部敏宏社長は、トップ就任から3年目を迎えた。中国市場の低迷を受けて、これまで社内で権力を握っていた「中国閥」が凋落する一方、かつて主流派だった「北米閥」の青山真二副社長の存在感が高まっている。孤立主義から一転、提携路線にかじを切った三部体制が抱える課題とは。現体制の権力構造を解明するとともに、次期社長候補にも迫る。

業績好調なソニーグループの中で、“祖業”エレキ部門が焦燥に駆られている。近年はウォークマンのような大ヒット商品を出せておらず、低迷から抜け出せていない。かつてのような「人減らし」に踏み切る日が訪れるのか。データや関係者の声を取り上げながら、ソニーエレキ部門の抱える重大な課題に迫る。

ソニー・ホンダモビリティが2025年に発売するEV（電気自動車）は、価格が1000万～2000万円することもあり得るハイスペックな仕様になりそうだ。車内のエンターテインメントを充実させることで他の高級EVと差別化を図る戦略が成功するのかどうか、また、その戦略の成否を左右しかねない両社間の“火種”を明らかにする。

ソニーグループとホンダは、尖った商品を次々と世に送り出し成長してきたが、近年は、消費者を驚かせるようなヒット商品を生み出せていない。両社は、次なる成長のために“唯我独尊”の姿勢を改め、電気自動車（EV）の共同開発に乗り出した。EV開発の裏側に迫るとともに、ソニー、ホンダの実力や課題を明らかにする。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

オイルショック、ブラックマンデー、ITバブル崩壊、リーマンショック……過去、さまざまなショック安が株式相場を揺さぶってきた。だがその後、急回復したものも多い。これまでの株暴落とその後の過程を振り返り、過去に学ぼう。ショック安の共通項と急回復のカギは何か？いつ来てもおかしくない事態に備えよう。

個人投資家が新NISAの成長投資枠を活用し、長期投資するのに適した銘柄はないものか。過去10年間にわたってしっかりとした業績を維持し、今後も期待できそうな銘柄を、財務データを基に独自選定した。長期で持ちたい高成長銘柄ランキングをご紹介しよう。