ソニー

ソニーのゲーム事業は目下絶好調だ。しかし、コロナ禍の巣ごもり需要が落ち着いた今、低収益化のリスクにさらされている。既存のビジネスモデルが通用しなくなる上、米国では人材やM＆Aを巡ってGAFAMとの戦いに直面している。ゲーム業界の大異変を解説するとともに、ソニーゲーム事業の「真の敵」の正体を明らかにする。

円安ドル高を追い風に足元の業績が好調なホンダだが、中国市場の不振や、米ゼネラルモーターズとの量産型EV開発の中止など先行きに陰りが出始めている。EVシフトが加速する中、生き残ることができるのか。ホンダが抱える三つの大問題を洗い出すとともに、提携戦略のリスクに迫る。

ソニーは旺盛なイメージセンサー需要を背景に、半導体事業に巨額の投資を続けてきた。次期中期では、1兆円規模の投資をする構えを見せる。ところが、「アップル一本足」のイメージセンサー事業は危うさをはらむ。イメージセンサー市場のデータや業界関係者への取材を基に、成長を続けるソニー半導体事業を待ち受ける「落とし穴」の正体を明らかにする。

ホンダの三部敏宏社長は、トップ就任から3年目を迎えた。中国市場の低迷を受けて、これまで社内で権力を握っていた「中国閥」が凋落する一方、かつて主流派だった「北米閥」の青山真二副社長の存在感が高まっている。孤立主義から一転、提携路線にかじを切った三部体制が抱える課題とは。現体制の権力構造を解明するとともに、次期社長候補にも迫る。

業績好調なソニーグループの中で、“祖業”エレキ部門が焦燥に駆られている。近年はウォークマンのような大ヒット商品を出せておらず、低迷から抜け出せていない。かつてのような「人減らし」に踏み切る日が訪れるのか。データや関係者の声を取り上げながら、ソニーエレキ部門の抱える重大な課題に迫る。

ソニー・ホンダモビリティが2025年に発売するEV（電気自動車）は、価格が1000万～2000万円することもあり得るハイスペックな仕様になりそうだ。車内のエンターテインメントを充実させることで他の高級EVと差別化を図る戦略が成功するのかどうか、また、その戦略の成否を左右しかねない両社間の“火種”を明らかにする。

ソニーグループとホンダは、尖った商品を次々と世に送り出し成長してきたが、近年は、消費者を驚かせるようなヒット商品を生み出せていない。両社は、次なる成長のために“唯我独尊”の姿勢を改め、電気自動車（EV）の共同開発に乗り出した。EV開発の裏側に迫るとともに、ソニー、ホンダの実力や課題を明らかにする。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

オイルショック、ブラックマンデー、ITバブル崩壊、リーマンショック……過去、さまざまなショック安が株式相場を揺さぶってきた。だがその後、急回復したものも多い。これまでの株暴落とその後の過程を振り返り、過去に学ぼう。ショック安の共通項と急回復のカギは何か？いつ来てもおかしくない事態に備えよう。

個人投資家が新NISAの成長投資枠を活用し、長期投資するのに適した銘柄はないものか。過去10年間にわたってしっかりとした業績を維持し、今後も期待できそうな銘柄を、財務データを基に独自選定した。長期で持ちたい高成長銘柄ランキングをご紹介しよう。

自動車業界では今、大手メーカーに対する「逆襲」トレンドが生まれている。日産元COOがジャパンモビリティショーに出展する注目企業を徹底解説。元日産エンジニアたちによる超小型EV車の可能性とは。大物デザイナーが部品メーカーとEV車開発を手がける理由とは。新規参入企業によるモビリティ変革の可能性に迫ります。

日本最大の自動車展示会ジャパンモビリティショー。出展企業約500社の中で、日産元COOが注目するスタートアップとは？テスラ超えを目指す国産全自動運転車。自然災害に強い“水に浮く”小型EV、近距離モビリティの未来を担う次世代型電動車椅子、自動車産業の「金の卵」をご紹介します。

世界のEV市場を牽引する中国BYD。2025年には日本国内でも100店舗の出店を予定するなど、日本市場へ本格参入の動きを見せている。その一方で、迎え撃つ国内メーカーのEV戦略とは。ジャパンモビリティショー2023で、日産は新たなコンセプトカーを発表した。日産元COOの志賀俊之さんが見た、BYDと日産のEV戦略における「決定的な差」とは。日本自動車産業の未来に迫る。

日産元COOの志賀俊之さんが、ジャパンモビリティショー2023（旧：東京モーターショー）の注目ポイントを徹底解説。新型EV「アフィーラ」を公開し、今回大きな注目を集めるソニー・ホンダ。川西社長が明かすその勝ち筋とは？またBMWが狙いを定める日本EV市場の可能性とは？

自動車メーカー「EV覇権」争いの行方とは？4年ぶりの開催となったジャパンモビリティショー2023（旧：東京モーターショー）。トヨタ、ソニー・ホンダ、BYDなど、キープレイヤーたちはどのような勝ち筋を描いているのか。日産元COOの志賀俊之さんが、会場を巡りながら注目ポイントを徹底解説します。

上場企業でスキルマトリックスの開示が進んでいる。取締役の保有スキルや期待スキルを表す資料だが、その運用実態は各社でばらつきがあり、実効性には疑問符も付く。開示のある時価総額上位46社のスキルを徹底分析した結果、課題が見えてきた。

東京に次いで上場企業が多い大阪でも、社外取締役の需要が高まっている。大阪に本拠を置く企業の社外取の報酬や兼務の実態とは。推計報酬額が高い大阪企業と東京企業の社外取トップ50の実名を公開する。

社長は企業の顔だ。歴代の社長の顔触れや系譜、給料をひもとけば、その企業のキャラクターが見えてくる。主要8業種40社で、役員の平均報酬額リストを作成し、従業員の平均年収と比較した。

新型コロナウイルス禍がかなりの落ち着きを見せ、社会は少しずつ元通りになりつつある。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった問題はいまだに解消されていない。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い電機・電子部品メーカーランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。