日産自動車

日産自動車のEV「リーフ」が第三世代に進化した。リーフはグローバルでEV市場を開拓した、まさにフロントランナーだ。しかし、直近での国内EVシェアは2％弱にとどまる。海外では欧州のEVを普及する政策が一部修正され、米国では税制優遇措置が終了し、EV需要の先行きが見えない。そうした中、リーフはEV普及の起爆剤となるのか。公道試乗を通じて考えた。

現在日産自動車が進める再建策「Re:Nissan」に、かつてカルロス・ゴーンが主導した「日産リバイバルプラン（NRP）」の影を見る者は多い。日産の自力再建を阻んだ「二つの元凶」に焦点を当て、当時の教訓がなぜ現代に生かされなかったのかを考察してみたい。日産が「真の復活」を遂げるために不可欠な、「最後の1ピース」とは何なのか。

ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、自動車業界の将来の予測年収を独自に推計し、全36社のランキングを作成した。

全国の企業倒産件数が2年連続で1万件を超えた。物価高と深刻な人手不足による賃上げ圧力が重くのしかかる中、2025年の倒産件数は12年ぶりの高水準となっている。長期金利の急上昇も大きな懸念材料だ。そこで、上場企業約3900社の倒産危険度を総点検。総合版として、リスクの高い408社をあぶり出した。今回は、全業種ワースト100を紹介する。

考え抜かれたスムーズネスと静粛性。デザインもスマート。日産・新型ノートは、圧倒的な気持ちよさを追求。完成度を実走チェックした。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などへの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャー企業が集めた大量の口コミデータなどを基に、2025年の1年間で働き方に関する従業員の不満が多いブラック企業ランキングを作成した。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などへの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャー企業が集めた大量の口コミデータなどを基に、2025年の1年間で働き方に関する従業員の不満が多いブラック企業ランキングを作成した。

女性フィクサー、辻トシ子は1970年代、日米オレンジ問題の裏で暗躍していた。宏池会と親しい企業に利益をもたらす、オレンジの輸入枠拡大を実現するなどして、宏池会会長だった大平正芳の首相就任を強力に後押ししたのだ。『昭和の女帝 小説・フィクサーたちの群像』のモデルの女性の謎に迫る本稿では、オレンジ自由化と表裏一体の事業として、日系2世の米国人実業家と彼女が進めていたトヨタ車の輸出プロジェクトの全貌を明らかにする。

女性フィクサー、辻トシ子は1970年代、日米オレンジ問題の裏で暗躍していた。宏池会と親しい企業に利益をもたらす、オレンジの輸入枠拡大を実現するなどして、宏池会会長だった大平正芳の首相就任を強力に後押ししたのだ。『昭和の女帝 小説・フィクサーたちの群像』の女性の謎に迫る本稿では、オレンジ自由化と表裏一体の事業として、日系2世の米国人実業家と彼女が進めていたトヨタ車の輸出プロジェクトの全貌を明らかにする。

「日産自動車が危ない」。その一言から、全てが動きだした。バブル期の過剰投資で巨額の負債を抱え、資金繰りは限界に追い込まれていた。外資との提携をまとめられなければ、1999年3月末をもって日産は消滅する。残された時間は、わずか20日。ダイムラーの撤退、ルノーとの綱渡り交渉、徹夜続きの決断――。そして迎えたルノーとの調印式。その瞬間、両社の力関係には静かに、しかし決定的に変わった。交渉の最前線に立った当事者だけが語れる、極秘交渉の舞台裏を明かす。

国内製薬の王者、武田薬品工業。2026年6月に控える社長CEO（最高経営責任者）交代の裏で、組織や経営幹部の人事に大なたが振るわれることが、ダイヤモンド編集部の取材で明らかとなった。注目ポイントは執行役員クラスでかつ生え抜きの日本ビジネス部門トップの行方だ。一足先に判明した衝撃の経営幹部人事を詳報し、新体制の全容も明らかにする。

米国市場は、日本の自動車・自動車部品メーカーにとって、長年にわたり“稼げるドル箱”であり続けてきた。しかし今、その前提が崩れ始めている。関税政策、雇用重視の産業政策、EV（電気自動車）を巡る政治判断――米国では「売るなら造れ」という現地生産圧力がかつてなく強まっているからだ。本稿では、自動車・自動車部品メーカー上場80社を対象に、米国向け出資・資本金に着目し、独自の「米国依存」ワーストランキングを作成した。数字が暴いたのは、もはや引き返せない企業と、これから試練に直面する企業の明暗だった。

三菱自動車の社長が5年ぶりに交代する。新社長兼COOには、岸浦恵介執行役員コーポレート企画本部長が就任する。加藤隆雄社長は会長兼CEOに就き、「二人三脚」体制になる。中国勢の台頭やトランプ関税など課題が山積する中、ホンダ・日産自動車との3社協業はどうなるのか。実は、3社協業は「有名無実」となっているのが実態であり、三菱自動車から何らかの働き掛けをする必要がある状況だ。

日本の自動車・自動車部品メーカーにとって、中国事業は長らく成長エンジンだった。世界最大の市場を前に、各社は競うように工場を建設し、合弁会社を設立し、巨額の資本を投じてきた。だが、その経営判断がいま、企業の首を静かに絞め始めている。中国企業の急速な台頭とEV（電気自動車）・ソフトウエア分野での技術進化、さらに地政学リスクの高まりにより競争環境は一変し、日本企業は事業継続そのものを揺るがされる局面に立っている。自動車・自動車部品メーカー80社を対象に、中国向け出資・資本金という切り口から「中国依存」の実態を徹底分析した。そこに浮かび上がったのは、進むも地獄、退くも地獄という、日本企業の逃げ場なき厳しい現実だった。

かつてカルロス・ゴーン氏の右腕として日産自動車復活を率いた、元日産COO・志賀俊之氏が初めて沈黙を破る。自動車業界一筋50年の当事者が、自らの半生と日本の自動車産業の光と影を重ね合わせ、「ゴーン経営」の功罪と日産再転落の真因に迫る大型連載が始動する。「経営危機を招いた“共犯者”としての非難は覚悟の上。それでも、過去の学びを未来につなげたい」。「100年に1度」の大転換期に直面する日本の自動車産業への強烈な危機感を背景に、【過去編】で史実と教訓を掘り下げ、【ミライ編】で向こう50年のモビリティ産業を展望する。半世紀を産業の中枢で生きた当事者が、全知見と覚悟を懸けてつづる渾身の“遺言”である。

ホンダが26年ぶりにロゴを刷新した。創業者・本田宗一郎の名言も振り返りながら、自動車メーカーにおけるブランドやロゴ・エンブレムの変遷について考察したい。ロゴを変える流れが経営の浮き沈みとリンクする自動車メーカーといえば、あの会社だ。

ダイヤモンド編集部は、自動車業界アンケートで、サプライヤー関係者に「下請けいじめ」の実態を聞いた。具体的には、原材料価格や人件費が高騰している中でも、いまだに値下げを求めている完成車メーカーや、優越的地位の乱用に当たる疑いがあるとサプライヤーが感じた元請け企業の行為を聞き、自動車メーカー別に結果をまとめた。本稿では、自動車部品メーカーへの不当な圧力の内実を明らかにする。

2026年夏、中国系自動車メーカーのBYDが軽EV（電気自動車）「ラッコ」を日本市場に投入する。スズキやダイハツ工業、ホンダなど日系メーカーの独壇場となっている軽自動車市場に、BYDが殴り込みをかける格好だ。ラッコが「狙い撃ちするターゲット」とはどんな層か。そして、損益分岐台数の目安とは？BYDの乗用車日本法人、BYDオートジャパン（BYD Auto JAPAN）の東福寺厚樹社長を直撃した。

2025年、自動車業界では親子上場の解消やケイレツ再編などが相次いだ。では、26年にはどんな資本再編が行われるのだろうか。「26年再編台風の目」となるであろう自動車メーカーの実名を明かす。

日本企業が続々と中国事業から撤退する中で「中国進出」はお笑いか。中国の技術革新は笑っていられるレベルのものなのか。トップ経営者8人に「中国事業」と「中国勢」について問うた。彼らが口にした「目が覚めるホンネ」とは？