日産自動車

米国のトランプ関税で日系自動車メーカーの利益が押し下げられている。さらに、中国系EVメーカーが中国市場で台頭したことに加え、日本勢の“ドル箱”だった東南アジア市場にも攻勢をかけている。日系自動車メーカーやサプライヤーのビジネスモデルは、根本から揺らいでいるのだ。本記事では、自動車業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした23社の顔触れを明らかにする。

ホンダと日産自動車が経営統合を検討していると報じられて早1年。スピード破談して以降、2社の業績は冴えない。今や、三菱自動車も含めた3社は“弱者連合”であり、世界1位のトヨタとの差は開くばかり。三部ホンダ社長は“仕上げ期”が差し迫る中、花道を飾る成果を出せるのか。

不適切会計疑惑を巡って第三者委員会の調査が続いているニデックグループが、サプライヤーへの理不尽な要求による売掛金の減額などで利益を捻出しようとした疑いがあることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。本稿では、部品メーカーを酷使した、ニデックグループの購買部門による利益捻出方法に迫る。

ダイヤモンド編集部は、自社が生き残るために「強化しなければならない技術」を自動車業界アンケートで聞き、結果をまとめた。トヨタ自動車やホンダでは、クルマの知能化を「勝負どころ」の技術領域として挙げる回答者が多かった。一方で、ハイブリッドシステムを含め、内燃機関を使う技術を重視する関係者が多いメーカーもあった。日本の自動車メーカーの命運を左右する重要技術を明らかにする。

戦後の日本経済の成長をリードした自動車業界の経営者で、最も敬愛されているのは誰か。自動車業界アンケートで347人に、「尊敬できる歴代経営者」を挙げてもらい、ランキングを作成した。創業家出身者が上位を占める一方、意外な外国人経営者が健闘を見せた。クルマへの愛が伝わってくる“尊敬する理由”も含めて大公開する。

三菱UFJフィナンシャル・グループが、2026年の新体制移行へ動きだそうとしています。亀澤宏規社長の後任には、三菱UFJ銀行の半沢淳一頭取が就く公算が大きくなっています。焦点は空席となる銀行頭取ポストです。その最有力候補に加え、さらにその先の「次々期」頭取候補も浮上。国内最大の金融グループのトップに上り詰める王道出世に「新条件」が加わりつつあることを明らかにします。

日産自動車の米州事業を担う日産アメリカズのクリスチャン・ムニエ会長は、年初に事業を引き継いだ際、同社は方向性を見失っていたと述べた。

米中が先行している「自動運転」だが、今後数年間のうちに日本でも普及していく可能性が出てきた。自動運転は過去にも何度も株式市場で話題になっては消えたテーマだが、潜在市場は巨大で関係する銘柄も多い。連載『株式相場の歩き方』の本稿では、自動運転が「今回こそ」盛り上がりそうな2つの理由を分析しつつ、主役候補になり得る7社を取り上げる。

欧州で、日本の軽自動車を参考にする新規格「Eカー」構想が進んでいる。規格の詳細によっては、日本メーカーが技術力を生かす大きなチャンスになる。ただし、課題も横たわる。まず、規格作りをリードできるか。そして、ライバルとなりそうな韓国メーカーの存在も見逃せない。

時に「ガラパゴス製品」と揶揄される軽自動車が、実は今、欧州で大いに尊敬されている。EUは政治主導でEV化を進めた結果、クルマの値段が跳ね上がった。そこで出た案が、日本の軽自動車を参考にする新規格の「Eカー」だ。日本の軽は、小型ながら安全と快適性を両立させる技術力、低所得者層の負担を軽減する両面で高く評価されている。では、なぜ軽自動車はここまで進歩できたのか。

経営再建中の日産自動車。2025年4月に就任したイヴァン・エスピノーサ社長は、工場閉鎖などのリストラ策を進めてきた。同時に、日本、中国、米国を拠点にした稼ぎ方を追求。これから中国勢と組んでどう稼ぐのか。リストラを経てどのような復活シナリオを描くのか。エスピノーサ社長を直撃した。

エクストレイルがグッと魅力を増した。全車の内外装と装備をリファインすると同時に個性的なモデルが新登場。スポーツ派に向けたNISMOとAUTECH SPORTS SPEC、タフギアを極めたROCK CREEKなど話題たっぷり。インフォテインメント機能はGoogleをビルトインした最新システムに進化している。さっそく実力をお伝えしよう。

アナリスト予想を活用して、来期以降も業績の拡大が期待できる中長期保有向けの「お宝株」候補440銘柄をリストアップした。後編では、「割安株」「高配当株」「成長株」の三つのランキングと計240銘柄を一挙に公開する。下値リスクが小さい「割安株」、利回り狙いの「高配当株」、急成長企業がそろう「売上高拡大株」とそれぞれ強みが違うので、銘柄を組み合わせてポートフォリオを作ることもお勧めだ。日経平均株価が高値圏にあるときこそ、短期的な値動きに一喜一憂するのではなく、業績の裏付けのある銘柄をセレクトしよう。

年末が近づき、「カーオブザイヤー」が発表されている。実は、今は主に3団体による同賞があることをご存じだろうか。10年近く選考委員を務めたこともある筆者が、カーオブザイヤーの内情を明かそう。

自動車業界アンケートで、自動車メーカーの役員、社員ら170人に中国ビジネスについて聞いた。中国での販売不振の「影響は甚大だ」と答えた比率は、メーカー間で大きな格差があり、それに対する自社の対策への評価にも各社で開きがあった。中国事業の課題と展望を、業界関係者の“本音”から明らかにする。

自動車業界アンケートで、自動車部品のサプライヤー138人に自動車メーカーを辛口評価してもらった。評価項目は、「役員のビジョン」「開発・商品力」「生産計画の確からしさ」「調達部品の値上げ許容度」など七つ。本稿では、部品メーカーから自動車メーカーへの評価を、レーダーチャートの形にして徹底分析する。サプライヤーの売上高に占めるトヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の構成比も、5年間で激変していた。サプライヤーから取引を減らされ、そっぽを向かれつつある自動車メーカーはどこか。

“日産のKカー”が新世代に移行する。新型は「もっとわがままになれる軽」をコンセプトに、ボクシーで印象的なスタイルとクラス最大の室内空間を追求。先進機能の積極投入でライバルに差をつける戦略だ。キャッチコピーは「見えルークス！あがルークス！」新型は運転しやすく開放感たっぷり、気分が上がるクルマが登場した。

生きるか死ぬかの大激変期に突入した自動車メーカーのかじ取りは、優れた経営者に委ねたいものだ。しかし、自動車業界には、社員らからの支持率が低い経営者もいるようだ。ダイヤモンド編集部はアンケートで、完成車メーカーやサプライヤー、ディーラー関係者347人に「評価できない経営者」を聞き、ランキングを作成した。その経営者の部下の社員、元社員らの何パーセントが「評価できない人物」と答えたかを示す“社内不支持率”も算出した。自動車メーカーの“ハンドル”を握ってほしくないと思われているのは誰か。

トランプ関税で逆風が吹き荒れる自動車業界。2025年4～9月期の決算は、「トヨタ以外全負け」となっている。トランプ関税によって、どれだけ経営への影響を受けやすいかを示す「トランプ関税の影響度」を財務データから算出したところ、「日産より苦しいメーカー2社」が浮き彫りになった。一体どのメーカーか。

トランプ関税に続いて「半導体ネクスペリア問題」が日本を直撃している。ホンダは米国とメキシコ、カナダで減産に追い込まれた。経営再建中の日産は、国内の追浜工場と九州工場で減産。26年3月期の売上高を下方修正した際、同問題の影響を織り込んだという。トヨタは決算会見で「リスクはある。代替品がどういうものが使えるのか、影響を注視している」とコメント。スズキも同問題を受けて通期の業績予想を据え置いた。ただし、悪影響は自動車業界にとどまらない。回り回って物価高となり私たちの生活にも直撃するリスクがある。