トヨタ自動車

「99％実話」などと言われ、日本の経済界を騒然とさせた『トヨトミの野望』（講談社）の続編となる『トヨトミの逆襲』（小学館）は、愛知県内に本社を置く世界的自動車メーカー「トヨトミ自動車」の豊臣統一社長が、「100年に一度の大変革」の時代を迎え、異業種から次々と巨大企業が参入する自動車産業で生き残りを図るため奮闘する姿を描いた経済小説だ。梶山氏はこの物語で何を伝えたかったのか。

コペンGRスポーツはダイハツとトヨタの共同企画。精悍なルックスと専用の足回りを採用。シートはレカロ、アルミはBBS製販売はダイハツとトヨタ全店で行う。

その年に発売されたクルマの中から特に優れたモデルを選出する「日本カー・オブ・ザ・イヤー」（以下COTYと略）。第40回目も2019年12月6日に最終選考会が行われ、トヨタ・RAV4がその栄誉に輝いた。詳しい結果に関しては公式サイトをご覧頂くとして、ここでは少し変わった視点でこの結果を総括してみたいと思う。

自動車メーカー各社の2019年の世界販売台数が出そろう中で、独フォルクスワーゲンが4年連続で首位を堅持した。トヨタグループは僅差の2位となった。一方、ポストゴーンで揺れる日産・ルノー・三菱自の日仏連合はいずれも販売減で3位に後退した。

JR名古屋駅前には、トヨタ自動車が入居するミッドランドスクエアを中心とするビル群で形成された「トヨタ村」がある。さらなる拡張をもくろんでいたトヨタ村は2019年12月、絶望の淵に突き落とされた。大本命の物件をかっさらわれたのだ。

家電に替わるパナソニックの“本業候補”となるはずだった自動車事業が、一転、身売りの危機に瀕している。テスラ向け電池事業の止血はできたものの、今度は車載機器事業が赤字を膨らませており、踏んだり蹴ったりの状況なのだ。特集「パナソニック 続・老衰危機」（全4回）の#02では、八方塞がりの車載機器事業の「有望身売り先」に迫った。

超低金利で溢れるマネーが不動産市場になだれ込み、物件売買ではリーマンショック前を超える高値が付く。なおもオフィスやホテルが大量に開発される中、実需がアラートを出し始めた。融資の選別も始まっている。

1月7日、米国ラスベガスで開催されたＣＥＳで、トヨタが実験都市、Ｗｏｖｅｎ　Ｃｉｔｙ（ウーブンシティ）の開発計画を発表した。実際に生活できる自動運転都市（コネクティッド・シティ）を、静岡県裾野市の東富士工場の跡地に2021年初頭に着工するプロジェクトだ。

「予算はなるべく抑えつつ、しかも人気のSUVの中からクルマ選びをしたい」―― そんなことを考える人は多いはずだ。しかし、人気故に車種の選択肢は広く、さらにそこからグレードも選ばないといけない昨今、それは決して簡単な話ではない。ではプロならどんなクルマを奨めるのか。それを毎回提案していきたい。第一回目はトヨタのRAV4である。

コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）が、1月7～10日に米ラスベガスで開催された。CESはその名の通り、エレクトロニクス業界が先進電子機器を出展する見本市だ。世界各地から17万人が訪れ、多くの日本企業関係者も殺到した。

店のコンセプトから料理の1皿に至るまで、外食産業の経営者は消費者の心をつかむスペシャリストだ。個性派ぞろいの「外食王」たちは何を考えているのか。連載「外食王の野望」で取り上げる外食トップのインタビューを通じ、そのノウハウをおいしくいただこう。今回はモスフードサービスの中村栄輔社長。中村社長は、社長を務める上でトヨタ自動車と日清食品ホールディングスを参考にしているという。そのワケとは。

昨年の東京モーターショーが130万人を集めて、久しぶりに活況を呈して話題を集めたが、年が明けての「東京オートサロン2020」は会期3日間で33万6060人の来場者となり、過去最高となった昨年をあっさり更新する人気ぶりを見せた。

トヨタグループの主要部品メーカーであるアイシン精機は事業のスクラップ＆ビルドを進め、自動車のCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング＆サービス、電動化の四つの技術トレンド）領域に経営資源をシフトしている。同社の伊勢清貴社長に、日本電産や中国メーカーといった後発組の競合との戦い方を聞いた。

かねてより筆者は日本株が右肩上がりのトレンドを回復し、2020年代には日経平均で3万円を超えるとの展望を伝えてきた。この長期楽観シナリオの背景には、日本企業の高利益率の復活がある。

一代で巨大チェーンを築き上げた創業経営者も多い外食のトップたち。独特の経営手法で知られるが、他社に目を配ることも忘れない。外食トップがお手本にしている企業はどこか。特集「外食の王様」の3皿目は、アンケートを基に、外食トップたちが経営などで参考にしている企業の一覧をお届けする。

中国では2019年の新車販売台数が2年連続で減少。投資家は「衝突」を回避しているブランドに注目すべきだ。

パナソニックは賭けに負けた。プラズマテレビを切り捨てた津賀一宏社長が、家電に代わる本業として掲げた自動車事業が営業赤字に陥っているのだ。三洋電機買収や戦略投資で巨費が投じられたにもかかわらず業績不振の自動車事業は、今や金食い虫。単独での生存すら危ぶまれる状況にある。特集「パナソニック老衰危機」（全10回）の♯07では、パナソニックの自動車事業の「存続可能性」を検証する。

中間決算を基に、「各都道府県で最も利益を増やした会社ランキング」を作成した。トップは愛知県の自動車メーカーで営業利益の増加額は1424億円。2位は神奈川県の建設会社、3位は東京都の携帯電話大手だった。

中間決算を基に、「各都道府県で最も利益を増やした会社ランキング」を作成した。トップは愛知県の自動車メーカーで営業利益の増加額は1424億円。2位は神奈川県の建設会社、3位は東京都の携帯電話大手だった。

パナソニックの収益力が低迷する一方、日立製作所やソニーは2019年3月期に過去最高の営業利益をたたき出すなど日系電機大手の明暗が分かれている。なぜパナソニックは凋落してしまったのか。特集「パナソニック老衰危機」（全10回）の#3では、パナソニックと競合を比較しながら、同社の敗因を明らかにする。