トヨタ自動車

東京モーターショーが開幕した。深刻な“クルマ離れ”への危機感を背景に、主催者である日本自動車工業会（自工会）の会長を務める豊田章男・トヨタ自動車社長は「100万人の入場者を集めるのが目標」と意気込むが、東京モーターショーは甦るのだろうか。

連載「新学閥　早慶・東大・一橋・名門高校」（全19回）の第8～13回は地方編。名門大学、名門高校が群雄割拠する首都圏と異なり、地方には地元政官財を牛耳る鉄壁の大学閥、高校閥が存在する。お国柄溢れる各地の最新ネットワークを解剖しよう。第10回は中部編をお届けする。

昨年から定額課金サービスのビジネスモデルを指す「サブスクリプション」という言葉が、日本でも広く知られるようになった。そのサブスクを導入したい多くの企業に対して、業種を問わず支援してきたのが、サブスクの管理プラットフォームを提供する世界最大手企業、米ズオラだ。そんなズオラの創業者でCEOを務めるティエン・ツォ氏に、日本の産業界におけるサブスクの浸透度や課題について話を聞いた。

2年に1度の自動車の見本市「東京モーターショー」。プレスデーの23日、業界取材経験の“超”浅い記者が、あるミッションを自らに課して、東西約2kmの広大な会場を2万歩近く歩き回った。

かつての本田技術研究所には「廊下を歩けば、変な奴がゴロゴロ転がっていた」（ホンダ幹部）。だが現在、売上高16兆円のグローバル企業となったホンダに入社するのは、高学歴のエリートばかりだ。世の中にない革新的なクルマを開発してきた珍種変種のエンジニアは絶滅危惧種になってしまうのか。特集「ホンダの死闘　四輪赤字」（全6回）の最終回♯6では、ホンダの研究開発部門を束ねる三部敏宏・本田技術研究所社長を直撃した。

マツダ、スズキ、SUBARUを従えたトヨタ自動車は、日本の自動車業界では向かう所敵なしに映る。だが、ホンダと日産が不甲斐ない業界が発展するはずがない。四輪の赤字体質に悩むホンダと、仏ルノーとの確執が絶えない日産自動車が組めば、「ウルトラC」を演出することができるのではないか。特集「ホンダの死闘 四輪赤字」（全6回）の♯5では、ホンダと日産が統合した場合のシミュレーションをしてみた。

「ＥＶ（電気自動車）は本当に普及するのか？」。トヨタを含めた自動車メーカー各社による、自問自答が続いている。

功成り名を遂げた経営者は、教育について語り、自ら理想の学校をつくることが多い。また企業や産業界が社会に有為な人材づくりを目的に学校をつくることもある。日本にこんなにある“企業立”の大学や中学・高校を見ていこう。

トヨタ自動車は9月27日、SUBARU（スバル）に追加出資し持ち分法適用会社にすると発表した。トヨタは、スバルへの出資を16.8％から20％へ引き上げるとともにスバルもトヨタに出資し、株式を持ち合う。

ハンドル形電動車いすに関して、全国各地で新しい動きが出てきた。千葉県のイオンモール幕張新都心。延べ床面積では日本最大級のショッピングセンターである。ここで2019年9月24日～27日の4日間、「館内の移動の新しいカタチ～ショッピングモビリティ体験会」が開催された。

ついにトヨタとスズキが資本提携を行った。8月28日の両社発表によると、トヨタはスズキに960億円を出資してスズキ株の4.94％を取得し、スズキはトヨタに480億円を出資してトヨタ株の0.2％を取得するという“株持ち合い”というかたちでの資本提携だ。

中国でＮＥＶ（ニュー・エナジー・ビークル＝新エネルギー車）をめぐる動きが慌ただしくなってきた。ルノーはこのほど、中国の商用車大手である江鈴汽車が運営するＮＥＶ専門の生産会社、江鈴新能源汽車に「約150億円を出資し、株式の50％を取得する」と発表。トヨタは電池メーカー大手の比亜迪（ＢＹＤ）との間でＢＥＶ（バッテリー電気自動車）の共同開発契約を結んだ。中国政府は、中国の自動車メーカーと外資とのＮＥＶ合弁会社設立を奨励してきたが、その動きはいよいよ活発になってきた。

全7回でお届けした「日韓激突！ ものづくり日本の悪夢」特集の最終回。50年の月日をかけて現在の形に落ち着いた「日韓製造業の最強タッグ」が揺らいでいる。日本を共通の“仮想敵国”としたことで、反目し合っていた文在寅政権と韓国産業界が歩み寄り、素材・電子部品の調達網からの「日本排除」に動き始めたためだ。そして、日韓対立を不敵な笑みを浮かべながら注視しているのが、中国である。ひたひたと、日本に「ものづくり大国転落」の危機が迫っている。

トヨタ自動車とスズキは8月28日、資本提携に関する合意書を締結したと発表した。両社は、長期的な提携関係の構築・推進のために相互に株式を取得することになり、トヨタは960億円（4.94％）をスズキに出資し、スズキは480億円（0.2％）を出資して相互に株式を持ち合うことになる。

J.D. パワーは3月に「2019年レンタカーサービス顧客満足度調査」の結果を発表しました。レンタカー会社の中で最も満足度が高い会社はどこか、利用者はレンタカーサービスに何を求めているのかなど、利用状況や満足度を調査結果からひも解いてみましょう。

愛知県で「年収が高い会社ランキング」を作成した。上位10社のうち6社が有力メーカー、4社がトヨタ系企業だった。

愛知県で「年収が高い会社ランキング」を作成した。上位10社のうち6社が有力メーカー、4社がトヨタ系企業だった。

「ウチのような…」。10年ほど前まで、本田技研工業や本田技術研究所のベテランたちの口から、そんな表現がよく出たものだ。「ウチのような…」の後には、「小さな会社が」という感じで言葉が続く。

トヨタが欧州で、初めて自動運転車の公道走行テストを開始する。トヨタは従来、日本と米国で自動運転車の公道走行テストを行ってきた。舞台を欧州にも拡大展開し、開発を進める。