SUBARU

日銀の金融政策の変更に伴う急激な円高ドル安進行により、自動車業界に逆風が吹いている。想定為替レートより円高が進行すれば業績予想の下方修正は避けられず、株価の大幅下落を招きかねない。今回の急激な円高による大手自動車メーカーの減益額を試算したところ、最も影響が大きいメーカーは7000億円もの減益になることが分かった。自動車業界は円安のメリットを享受してきたが、ここにきて戦略の立て直しが求められそうだ。

トヨタ自動車の株主総会で豊田章男会長の取締役再任に対する株主賛成率が71.93％まで急落したことを受けて、豊田氏は自社メディアで「このペースで行くと（賛成率が落ちると）、来年、取締役にはいられなくなる」と危機感をにじませた。株主による経営監視の目が厳しくなる中、トヨタグループで認証不正が相次いだり、取締役会の独立性が疑問視されたりしたことから、グループを率いる豊田氏に“ノー”を突き付けた株主が続出したとみられる。豊田氏に不信任票を投じた株主の存在に焦点を当てると共に、トヨタグループ22社に属する取締役173人分の賛成率を全公開。特に「賛成率が低かったワースト10人」をリストアップし、株主から信任が得られなかった理由を炙り出した。

円安ドル高の恩恵を受ける製造業の中でも、とくに好業績が目立つのが自動車業界だ。為替リスクや、地政学リスクを回避するために海外生産が進んでいるが、日本からの輸出の割合は比較的高いため、円安が好業績をもたらした。北米市場でハイブリッド車（HV）の売れ行きが好調であることも追い風になった。では、働く社員にどれだけ還元されているのだろうか。大手自動車メーカーやサプライヤーの平均年収を集計し、賃上げの実態と企業間格差に迫る。

2024年6月、ダイヤモンド・オンラインの有料サブスク版「ダイヤモンド・プレミアム」が始まって5年がたった。その間、総読者は9万148人（21年比2.5倍増）となり、特に有料デジタル版読者はおよそ26倍と大幅に増えた（ABC調査）。また、24年は大正2（1913）年に創刊したダイヤモンドの111周年でもある。そこで、5年間を振り返り、特に人気だった特集を紹介していく。今回は有料サブスク版がスタートした2019年に読者の人気を集めたベスト特集を紹介していく。5周年記念として、自動車やエネルギー、アクティビストといった特集の一部記事は1カ月の期間限定で無料公開するので、この機会に「ダイヤモンド・プレミアム」の珠玉の記事を試し読みしてみてほしい。

車載バッテリーは日本・中国・韓国メーカーの寡占市場になっており、その中でも中国CATLは絶対王者の地位を不動のものとしてきた。だがここにきて、一時的なEV失速が直撃。盤石な体制が揺らぎつつあるという。車載バッテリーの納入先である自動車メーカーとの関係性に着目しながら、車載電池メーカーの「グローバル最新序列」を公開する。

世界の電気自動車（EV）市場に失速ムードが漂っているのとは対照的に、車載バッテリー市場の投資競争は激化している。経済産業省は日本の電池産業を全面的にバックアップする構えを見せており、今年度は5000億円にも上る巨額の補助金を投じる予定だ。EVの販売が減速しているにもかかわらず、車載バッテリー市場が盛り上がりを見せている背景には何があるのか。国内バッテリーの主要陣営の勢力図を明らかにするとともに、補助金が投下されるバッテリー陣営を大胆に予測する。

電気自動車（EV）大手の米テスラや中国BYDのEV販売が失速。欧州系自動車メーカーもこぞってEV計画を先送りさせている。ここにきて、世界のEVシフトに待ったがかかっている状況だ。だがその一方で、EVの基幹デバイスである「車載バッテリー」の投資競争はむしろ過熱している。自動車メーカーによる電池メーカーの囲い込みが激化し、主要国の政府は経済安全保障の確保をスローガンに巨額補助金を投下しているのだ。車載バッテリーの最新勢力図を描くとともに、国内電池メーカーの課題と“勝ち筋”を炙り出す。

マツダ、トヨタ自動車、スバルが5月28日、次世代エンジンについて「三社三様」の開発動向に関して会見を開いた。マツダはロータリーエンジンを使う新型EV（電気自動車）ユニットを世界初公開した。また、マツダ幹部は同ユニットを活用した次世代スポーツカー量産に向けた夢を語った。

5月28日、トヨタ自動車、SUBARU、マツダの「トヨタ連合」3社のトップが勢ぞろいし、「マルチパスウェイワークショップ」と題した説明会を開催した。「エンジン、新たな挑戦」を標榜（ひょうぼう）して、電動化に適合する新時代エンジンを3社それぞれが披露した。

今回は、スバルの新SUV「レヴォーグ レイバック」編の3回目。ワゴン車の「レヴォーグ」の車高を約70mm引き上げて「レイバック」にしたのは以前の試乗記にも書いたとおりですが、実際に乗ってみて驚くのは、レヴォーグとレイバックの乗り心地がかなり違うこと。車高を変えただけでこんなに変わるものなのでしょうか？前回に続き、開発者インタビューをお届けします。

今回は、スバルの新SUV「レヴォーグ レイバック」編の2回目。前回の試乗記編に続き、今回からは開発者インタビューをお届けします。東京・恵比寿のスバルビルに行って、たっぷり話を聞いてきました。

連載「フェルディナント・ヤマグチの走りながら考える」、今回はスバルの新SUV「レヴォーグ レイバック」の試乗レポートをお送りする。2023年10月25日に発表されたこのクルマに冠せられたコピーは「都会派SUV」。スバルが考える「都会派SUV」とは何なのか？そしてベース車である「レヴォーグ」とどこが違うのか？1200km走って確かめてきた。

世界の大手自動車メーカーが続々と電気自動車（EV）の投資計画を延期している。EVからハイブリッド車（HV）への揺り戻しにより、トヨタ自動車など日系自動車メーカーに有利との論調が目立つが、本当にそうなのか。「自動車関連16社の株価と業績の関係」と「向こう1年の業界ビッグイベント20」を分析することで、自動車株を左右する“三大テーマ”を抽出する。果たして、EV失速が日本の自動車株上昇のきっかけとなるのか。

次世代のクルマの輪郭が明確になりつつある。動力で見ると「EV（電気自動車）」であり、自動運転など新機能で見れば「SDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）」になることは確実だ。SDVとはソフトを更新することで“進化”していくクルマだ。世界の自動車メーカーがSDVにかじを切る中、日本には「SDV化」に必須の技術やコンテンツを提供する潜在力を持った企業が集積している。

自動車メーカーの“EV（電気自動車）シフト”加速で、クルマを構成する数万点の部品のほか、生産ラインも大きく様変わりしようとしている。車載半導体や車体材料ではEVに特化した高性能品のほか、割高なEV製造コストの低減を可能にする製造技術の需要が拡大している中、これらの技術分野で優位性を持つ日本の部品サプライヤーが世界的に注目されている。

過去数十年の間、タイ、インドネシア、マレーシア、フィリピン、ベトナムなど東南アジアにおいて日本の自動車メーカーはトップシェアを獲得した。しかし、ここ数年、状況は急変。タイでは、BYD、上海汽車、長城汽車など中国の自動車メーカーがEVの生産・販売体制を急速に強化している。テスラでさえ、BYDに追いつくのは容易ではないようだ。日本メーカーは全方位型の戦略を続ければ、EVシフトの遅れは深刻化し、これまで以上に東南アジアでシェアが低下するだろう。

SUVを得意とするSUBARU（スバル）のラインアップに新しい仲間が加わった。レヴォーグ・レイバック（※以下レイバック、ベース車をレヴォーグと表記）である。車名のとおりレヴォーグの派生モデルで、都会派SUVのキャラクターを前面に打ち出している。

トヨタ自動車が、EV（電気自動車）の開発体制を刷新した。EVの競争力の鍵を握るソフトウエアの開発子会社のトップを任せてきた米グーグル出身の技術者を退任させ、後任に、トヨタグループのデンソー幹部を充てたのだ。なぜトヨタは、EVの根幹となるソフトの開発で、デンソーに助けを求めたのか。業界を騒然とさせた人事の裏にある、トヨタの焦燥や、車載OS開発の混乱などを徹底解説する。

トヨタ傘下の日野自動車と、独ダイムラートラック傘下の三菱ふそうトラック・バスが統合することで、トヨタは日野切りを実施することになりそうだ。豊田章男氏が社長時代に全方位で提携戦略を進めたことで、国内自動車業界における“トヨタ勢力圏”は膨張気味だ。広げ過ぎた「チームトヨタ」にくすぶる三つの火種について解説する。

世界第2位の自動車部品メーカーのデンソーは、トヨタ自動車への遠慮もあって大型の企業買収を封印してきた。だが、トヨタ依存から脱却するため、民生機器用（非車載用）も含む半導体メーカーに転身する「仰天プラン」があるという。