SUBARU

自動車メーカーの“EV（電気自動車）シフト”加速で、クルマを構成する数万点の部品のほか、生産ラインも大きく様変わりしようとしている。車載半導体や車体材料ではEVに特化した高性能品のほか、割高なEV製造コストの低減を可能にする製造技術の需要が拡大している中、これらの技術分野で優位性を持つ日本の部品サプライヤーが世界的に注目されている。

過去数十年の間、タイ、インドネシア、マレーシア、フィリピン、ベトナムなど東南アジアにおいて日本の自動車メーカーはトップシェアを獲得した。しかし、ここ数年、状況は急変。タイでは、BYD、上海汽車、長城汽車など中国の自動車メーカーがEVの生産・販売体制を急速に強化している。テスラでさえ、BYDに追いつくのは容易ではないようだ。日本メーカーは全方位型の戦略を続ければ、EVシフトの遅れは深刻化し、これまで以上に東南アジアでシェアが低下するだろう。

SUVを得意とするSUBARU（スバル）のラインアップに新しい仲間が加わった。レヴォーグ・レイバック（※以下レイバック、ベース車をレヴォーグと表記）である。車名のとおりレヴォーグの派生モデルで、都会派SUVのキャラクターを前面に打ち出している。

トヨタ自動車が、EV（電気自動車）の開発体制を刷新した。EVの競争力の鍵を握るソフトウエアの開発子会社のトップを任せてきた米グーグル出身の技術者を退任させ、後任に、トヨタグループのデンソー幹部を充てたのだ。なぜトヨタは、EVの根幹となるソフトの開発で、デンソーに助けを求めたのか。業界を騒然とさせた人事の裏にある、トヨタの焦燥や、車載OS開発の混乱などを徹底解説する。

トヨタ傘下の日野自動車と、独ダイムラートラック傘下の三菱ふそうトラック・バスが統合することで、トヨタは日野切りを実施することになりそうだ。豊田章男氏が社長時代に全方位で提携戦略を進めたことで、国内自動車業界における“トヨタ勢力圏”は膨張気味だ。広げ過ぎた「チームトヨタ」にくすぶる三つの火種について解説する。

世界第2位の自動車部品メーカーのデンソーは、トヨタ自動車への遠慮もあって大型の企業買収を封印してきた。だが、トヨタ依存から脱却するため、民生機器用（非車載用）も含む半導体メーカーに転身する「仰天プラン」があるという。

豊田章男氏の持ち株比率はわずか0.2％。にもかかわらず、創業家が巨大グループ組織を統治できる「秘密の仕掛け」がある。それが、株式持ち合いの構図だ。豊田家の尊厳を守り資本市場からのプレッシャーを阻むカラクリの正体を明らかにする。

トヨタ自動車の変革の鍵を握る、気鋭のソフトウエア開発子会社、ウーブン・バイ・トヨタに不穏な気配が漂っている。トヨタの豊田章男会長と、同子会社幹部を務める長男、豊田大輔氏に隙間風が吹いているという。トヨタの未来を左右する電機自動車（EV）などの競争力に影響を及ぼしかねない、車載OS開発などを巡る混乱、そして豊田親子の不和の真相に迫った。

自動車業界の気鋭アナリストとして知られるナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹代表アナリストが、大変革期に直面する車業界の5年後を大展望。トヨタ自動車をはじめとした日系大手メーカーの生存戦略を分析する。

クロストレックはフォレスター／アウトバックと並ぶ第3の世界戦略SUV。日本での受注も好調。リミテッドが75%を占め、全体の4WD比率は72%。ボディ色はオフショアブルーメタリックが人気だ。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

新型はST-H／ST-G／STの3グレード構成。全車2L水平対向ユニットを搭載し、上位2グレードはe-ボクサー仕様。全車が新世代アイサイトを採用し5ドアHB。駆動方式は4WDとFFから選べる。

日経平均は、年内にバブル期の最高値3万8915円を抜く――。私はそう確信しています。日経平均を押し上げる「三大要因」が強力に作用しているからです。しかし、「そのあとの世界」はどうなるのでしょうか。実は、上場企業の過半数が足をすくわれる「大・不安時代」がやってくるかもしれません。3メガバンクやオリックス、三井不動産や野村不動産ホールディングス（HD）、日本郵船や商船三井、鹿島建設や大林組、東レや旭化成、日本製鉄やJFEHD、ホンダにSUBARUなど……日本を代表する上場企業も例外ではないのです。

新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

世界の半導体市場が4年ぶりに縮小するにもかかわらず、ホンダやトヨタ自動車系のデンソーが半導体調達の安定化を図る協業が相次いでいる。大手自動車メーカーにとって、半導体不足が自動車の大減産を招いたショックは大きく、「購買部門の弱体化」は自動車メーカーの存亡を左右するレベルにまで達しているのだ。それでは、半導体を筆頭とする部品調達力の強化が急務となっているのはどの自動車メーカーなのか。本稿では、買い負け地獄に陥った自動車メーカーを炙り出す。

AWD（四輪駆動）乗用車を世に広めたスバル――。その走りはSGP（スバルグローバルプラットフォーム）を採用した先代「インプレッサ」から一気に深みを増した。最新の6代目インプレッサの出来栄えをサーキットでチェックした。

一時は「究極のエコカー」ともてはやされた燃料電池車（FCV）だが、最近は新型電気自動車（EV）の発売が相次ぐ中、その存在感が薄れている印象がある。課題は、燃料電池車に対する供給側と消費者との「意識のギャップ」の解消だ。

新型レヴォーグは“国内専用モデル”として誕生した。それは、米国主体のレガシィが大きくなりすぎた“埋め合わせ”という側面もあったけれど、それにしても、たった14％にも満たない国内市場（2021年の国内年間販売台数は10万台強）のために専用モデルを作り上げたのだ。スバルの心意気をまずは称賛したい。

「円安＝自動車メーカーに恩恵」とされたのも今は昔。かつて円高に苦しんだ自動車メーカーは、為替リスク軽減と海外マーケット獲得を狙って生産拠点やサプライチェーンの海外シフトを急いだ。ビジネスモデルが激変した今、過度な円安が原材料高・資源高を助長し自動車メーカーの業績悪化につながるリスクが顕在化している。独自シミュレーションを用いてトヨタ自動車、SUBARU、三菱自動車の「値上げ」実現度を検証した。