住友商事
約400年の歴史を持つ住友家の諸事業を母体として生まれ発展してきた住友グループにおける、商事活動を行う会社として、1952年に社名を「住友商事」に改称(前身は「日本建設産業」)した。
関連ニュース
#3
新電力「経営危険度」ランキング【23年冬・完全版前編】ワースト9位に三菱商事&中部電系、ワースト上位3社は?
ダイヤモンド編集部,土本匡孝
専業系や兼業系、はたまた出資元を問わず、新電力業界で電力販売量トップ100に入る2023年3月期決算の68社・団体の財務を徹底比較する。3月期決算の企業・団体をランキングにすると、ワースト9位に三菱商事や中部電力ミライズが出資するMCリテールエナジーが入った。23年冬完全版のランキング前編を紹介。ワースト上位の主要企業に、財務基盤の状況や今期の見通しについても聞いた。

#9
高給の総合商社から毎年100人が辞める理由とは?退職者が本音を暴露「ぶっちゃけ」座談会
ダイヤモンド編集部,猪股修平
就活学生から大人気かつ業績が堅調な総合商社でも、毎年100人単位で離職者がいる。風通しの悪さ、やりがい搾取、まん延する大企業病への不満……。どんな好待遇でも退職をいとわなかった元商社社員などに本音を語ってもらった。

#8
5大商社「洋上風力」番付!前頭は伊藤忠、小結は三井物産、横綱は?
ダイヤモンド編集部,堀内 亮
三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の五大総合商社が激しくしのぎを削る分野の一つが、政府が脱炭素の切り札として期待を寄せる「洋上風力発電」だ。国内の洋上風力発電プロジェクトには、五大商社のいずれかが必ず顔を出している。洋上風力で抜け出すのは?落とし穴にはまるのは?独自に「洋上風力番付」を作成する。

#1
新電力「経営危険度」ランキング【23年冬版・主要23社】ワースト1位にKDDI系、NTTや三菱商事系は?
ダイヤモンド編集部,土本匡孝
電力販売量上位で2023年3月期決算の新電力のうち、大手のエネルギー会社や商社、通信会社が直接、もしくは間接的に資本参画する専業系新電力23社の財務状況を比較して、ランキングにした。ワースト1位はKDDI系のエナリス・パワー・マーケティング。東京電力エナジーパートナー、東京ガス、出光興産などエネルギー系新電力、三菱商事や伊藤忠商事など大手商社系新電力、NTTやソフトバンクなど通信系の新電力は何位?

#7
賞与だけで1000万超え!三菱商事、伊藤忠など商社の「驚きの給料事情」を徹底解明
ダイヤモンド編集部,猪股修平
資源価格高騰や投資家の支持を背景に活気づく商社業界。かねて「高給取り」の印象があるが、空前の高利益をたたき出す中での給与の数字が気になるところ。商社社員の懐事情をひもといてみよう。

#6
戦乱で稼ぐ総合商社のチャンスと死角、ウクライナ危機で生まれたエネルギー需要は40兆円!
ダイヤモンド編集部,千本木啓文
ロシアによるウクライナ侵攻は、LNG(液化天然ガス)や小麦価格の高騰を招いた。商品価格の上昇とともに“爆上げ”したのが三菱商事や三井物産など総合商社の株価だ。歴史的に、商品の欠乏は商社の“稼ぎ時”なのである。しかし、商社の内実を取材すると、乱世という商機を逸しかねない深刻な問題が明らかになった。

#5
三菱商事最大の収益源「石炭」で最強ライバル登場!逆張り投資で3兆円稼ぐヒール企業の“強み”
ダイヤモンド編集部,金山隆一
総合商社は、投資家から、化石燃料ビジネスから脱炭素ビジネスへの転換を求められている。だが、利益率が高いのは前者であるため、商社には葛藤がある。その葛藤を象徴するのが、三菱商事が利益の3~4割を稼ぎ出す製鉄用石炭(原料炭)だ。同社が“優等生”的に、原料炭2鉱山を売却した一方で、スイスの資源商社グレンコアは脱炭素時代の「座礁資産」といわれる石炭を買いあさり、巨利を得ているのだ。グレンコアの猛追に対し、三菱商事はどんな手を打つのか?

#4
石炭火力発電所の“脱炭素化”に商機!剛腕・前田国際協力銀行会長が目論む「アジア脱炭素外交」
ダイヤモンド編集部,金山隆一
東南アジアは電力供給の多くを、日本の総合商社が建設に関わった石炭火力発電所に依存している。この主力電源からの温暖化ガスの排出抑制を支援することが、日本のアジアにおける「脱炭素外交」の中核だ。日本が主導する「アジア・ゼロエミッション共同体(AZEC)」構想のキーパーソンで、内閣官房参与でもある前田匡史国際協力銀行会長は、「アジアの現実に沿った脱炭素の対策とルール作りが重要」と言う。具体的な取り組みとどんなプロジェクトが浮上しているのか。

#3
丸紅の株価がバフェットの商社株投資で4.7倍に!急伸の秘訣は「禁断の情報共有」と「3つのタブー」
ダイヤモンド編集部,金山隆一
米著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイが日本の五大商社の株を取得したことが判明した2020年8月から3年4カ月がたち、丸紅の株価が4.7倍に上昇している。他の4商社の株価が2~3倍にとどまっているのに、なぜここまで伸びたのか。その裏には、日本の企業では禁断となっているある種の情報共有と、柿木真澄社長が自らに課した経営の三つのタブーがあった。

#2
伊藤忠・岡藤会長「独裁14年」の弊害判明!役員が長老化し子会社トップ“塩漬け”の実態も
ダイヤモンド編集部,千本木啓文
伊藤忠商事経営陣の“長老化”が止まらない。会長CEO(最高経営責任者)の岡藤正広氏が実権を握ってから13年9カ月――。岡藤氏からの信頼が厚い人材が、幹部ポストや主要子会社のトップを長期続投する傾向が強まっているのだ。次世代の経営者は育っているのか。行き場をなくした50代社員のモチベーションは維持できるのか。伊藤忠の独裁の弊害を明らかにする。

予告
三菱商事、三井物産、伊藤忠…総合商社が「乱世」で荒稼ぎ、史上最高益の裏に死角あり!
ダイヤモンド編集部
総合商社がわが世の春を謳歌している。米著名投資家のウォーレン・バフェット氏率いる投資会社が株式を取得した2020年以降、商社の株価は最大4倍以上に上昇。三菱商事や三井物産は、初めて純利益1兆円超をたたき出した。この間、米中対立の激化やウクライナ危機といった地政学リスクの高まりがあったことは見逃せない事実だ。歴史的に、資源価格の高騰をもたらす“有事”は商社の稼ぎ時なのだ。乱世を生き抜く商社の戦略を明らかにするとともに、絶好調に見える商社の死角に迫る。

#42
総合商社の24年は米大統領選次第で「追い風が止む」リスクも!DX、脱炭素の“選球眼”で問われる真価
ダイヤモンド編集部,猪股修平
総合商社は2023年、資源価格高騰を背景に過去最高益をたたき出した。24年はなお高水準の収益を見込むが、地政学リスクや世界経済の先行きなど不安要素は多い。次のステージへ上がるには資源に振り回されない強固なポートフォリオの構築が急がれる。三菱商事、伊藤忠、三井物産の社長の言質を基に、DX(デジタルトランスフォーメーション)、EX(エネルギートランスフォーメーション)の仕掛けどころ、さらに商社ビジネスの不安材料に迫る。

【スクープ】ENEOS系再エネ会社が洋上風力・長崎県沖でまさかの敗退!大逆転した住商・東電連合の「捨て身の術」とは
ダイヤモンド編集部,堀内 亮
政府公募の洋上風力発電プロジェクトコンペ「第2ラウンド」の選定結果が公表され、長崎県沖のプロジェクトでは住友商事、東京電力リニューアブルパワー陣営が「大逆転勝利」を果たした。住友商事陣営が大逆転勝利へ繰り出した「捨て身の術」の中身を解き明かす。

DeNAが医療データ「目的外利用」!?・NTT完全子会社化のドコモが迷走・洋上風力第2弾「参戦9陣営」の全実名
ダイヤモンド編集部
DeNAが利益の柱として期待を寄せるのがヘルスケア・メディカル事業です。同事業の急成長の裏で疑惑の目が向けられています。DeNAグループと医療データ(診療報酬明細書等)の提供に関する覚書を締結した複数の自治体が、「DeNAが不正に医療データを取得し、製薬会社などに販売している」との疑いで調査に乗り出しているのです。DeNAは、医療データの目的外利用を行っているのか――。ダイヤモンド編集部が覚書の内容や内部資料を確認し、疑惑を検証しました。

JERA、住友商事、三井物産陣営が勝利!洋上風力第2ラウンド「参戦9陣営」の全実名を公開
ダイヤモンド編集部,堀内 亮
政府公募の洋上風力発電プロジェクトコンペ「第2ラウンド」の選定結果が、ついに公表された。JERA、ドイツエネルギー大手のRWE、住友商事の3陣営が勝利を収め、2エリアでは先行事業者が敗れる波乱となった。業界関係者への徹底取材を基に、第2ラウンドの実名入り勝敗結果を大公開する。

年収が高い会社ランキング2023【東京トップ5】4位三井物産、1位は驚異の3000万円超え!
ダイヤモンド編集部,加藤桃子
今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2023【東京】」を作成した。対象は単体の従業員数が100人以上の上場企業(100人未満は除外)とした。従業員100人未満の会社は、少数の従業員で構成される持ち株会社などが多く、当該グループ企業の一般的な年収よりも高いケースがあるためである。対象期間は、2022年5月期~23年4月期。

年収が高い会社ランキング2023【東京・1000社完全版】1000万円超は71社!
ダイヤモンド編集部,加藤桃子
今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2023【東京】」を作成した。対象は単体の従業員数が100人以上の上場企業(100人未満は除外)とした。従業員100人未満の会社は、少数の従業員で構成される持ち株会社などが多く、当該グループ企業の一般的な年収よりも高いケースがあるためである。対象期間は、2022年5月期~23年4月期。

【無料公開】商社、コンサル、不動産…慶應が「新卒採用」で圧倒!【13業種大手40社】出身校リスト
ダイヤモンド編集部
慶應生は有名企業にどれほど就職しているのか。主要13業種の超大手企業40社の新卒採用データを基に作成した出身大学別の比較リストを公開する。五大商社のうち4社で、外資系の総合コンサル3社で、慶應出身者の比率がトップとなるなど圧倒的な慶應パワーが浮かび上がった。

#3
TBS、住友商事に米大物アクティビストまで登場!「東郷神社」が巨額マネーに翻弄された理由
村上 力
日本海でロシアのバルチック艦隊をせん滅し、日露戦争を勝利に導いた東郷平八郎を「軍神」として祭る東郷神社。その境内は、国内外の巨額マネーに翻弄された歴史が刻まれている。

【無料公開】住友・三菱・三井、3大財閥「鉄の掟」と「グループ内序列」を万博出展で読み解く
ダイヤモンド編集部
大阪・関西万博には住友グループと三菱グループという日本の名門財閥がパビリオンを出展する。出展を決定したのはグループ企業の社長会、住友の「白水会」と三菱の「金曜会」だ。知られざる財閥の中枢組織と万博との関わりを追った。
