三井不動産

大規模金融緩和を追い風に、業績が好調なのは不動産業界だ。ダイヤモンド編集部が不動産業に分類した上場149社について、「売上高増減率」「売上高営業利益率」「営業CF対有利子負債比率」「自己資本比率」の4指標でランキングにまとめた。

大手ゼネコンの大林組が大林剛郎会長によるトップセールスで、デベロッパー最大手の三井不動産に接近している。大林組が狙うのは、他の大手ゼネコンも受注を競う東京ドーム再開発だ。

東京駅近くの超高層ビル「大手町プレイス」を巡る争奪戦が数日後にクライマックスを迎える。国内史上最高の売却価格になる可能性が濃厚とされ、溢れる投資マネーを抱えた外資大手ファンドが買い手の最有力候補と目されてきた。ところが入札間際になって風向きが変わり、日本勢が優勢に転じた。投資マネーに異変が起きたのだ。

三菱地所が手掛ける日本で最も高い高層ビルの施工において、清水建設が優先交渉権を獲得。受注獲得競争で王手をかけたにもかかわらず、社内の反応は驚くほど暗い。ゼネコンと不動産デベロッパーの間で不穏な空気が流れる大型再開発の舞台裏に迫る。

東日本大震災以降、東京オリンピック・パラリンピックと都市再開発による建設ラッシュで潤ってきたゼネコン業界を、資材高が襲った。これに対し不動産業界は、大規模金融緩和を追い風に、空前の好業績をたたき出している。もっとも世界経済は、インフレ退治へ各国中央銀行が金利引き上げに動く局面にある。このままゼネコンは沈むのか、不動産は踊り続けるのか。

『週刊ダイヤモンド』8月20日号の第1特集は「ホテル序列大激変」です。再び開業ラッシュが始まったホテル市場は、業界の構造も序列も勢力図も激変。変化の様は、旅に出たい欲求が最高潮に達している中で利用者たちの声を集めた「泊まりたいホテルランキング」にも表れました。

ある事情から、昨今のゼネコン業界はシニア社員にとても優しい。例えば、中高年の給料が激減するような役職定年制度を持つゼネコンは少ない。さらに大成建設では、条件を満たせば70歳まで働けるという。一方、不動産会社はどうなのか？

西武ホールディングスがプリンスホテルなど国内31施設を外資系ファンドに売却した。これが「破格の安値」だった。ダイヤモンド編集部による特集『ホテルの新・覇者』では、安値の理由に迫った。

100万円が自由に使えたらどこに泊まりたいだろうか？独自アンケートによる「100万円あったら泊まりたいホテルランキング」で、トップ10に4軒がランクインしたホテルチェーンがあった。

独自アンケートによる「出張で泊まりたいホテルランキング」の3位は大手の東横イン。チェーン数が多いと、やはり使い勝手がいい。しかしながら、東横インよりもはるかにチェーン数の少ないホテルがさらに上位にランクインした。

ホテル御三家である「帝国ホテル 東京」「The Okura Tokyo」「ホテルニューオータニ」は互いがライバル関係にある。一方で現代のホテル業界の中心に立つ「令和の四皇」は、必ずしも競合しない。三井不動産しかり、彼らの間で手を組み、のし上がっている。

独自アンケートによる「休暇で泊まりたいホテルランキング」の2位は石川県・能登の名門旅館「加賀屋」。気になる1位と3位には、新旧対照的なホテルがランクインした。

旅に出たい欲求が最高潮に達している今、そして再びホテル開業ラッシュが始まった今、あなたが泊まりたいホテルはどこか。「休暇では？」「出張では？」「100万円あったら？」「新規開業では？」――。独自アンケートによる最新ホテルランキングをお届けする。

三井不動産や森トラストは不動産会社によるホテルビジネスの王道を示してきた。大和ハウス工業、積水ハウス、ヒューリックが歩むのは王道とは異なる上に、三者三様。彼らは不動産界のホテル王者に上り詰められるのか。

ホテル供給過多といわれる京都だが、開発はなお活況。最高級クラスのホテルが焦点となり、もともとの主戦場だった東山エリアに加え、二条城周辺も熱い。開業後は運営力の勝負。どんな武器を持ち、どの勢力を味方に付けているかが鍵を握る。

2025年開催の日本国際博覧会（大阪・関西万博）を当て込み、大阪でホテル開発が過熱している。キタではオリックスが外資系ラグジュアリーホテルを誘致し、ミナミではアパグループがタワーホテルを開発。さらに“伏兵”がキタとミナミに攻め入る。

コロナ禍でピンチを迎えたはずの三井不動産は一転、2023年3月期決算で過去最高益を予想する。V字回復の立役者は、バランスシートの「販売用不動産」が示す「仕込み力」だ。

不動産大手は増益ラッシュの好決算。対して、ゼネコン大手は軒並み営業減益となった。ゼネコンの体質、不動産会社など発注者との主従関係が「請け負け（うけまけ）」を生んでいる。ゼネコン大手は今期どう動くのか。

ホテル開業ラッシュが起きている沖縄の中でも、とりわけ強力なブランドが集う恩納村エリア。そこに進出した三井不動産の「ハレクラニ沖縄」が断トツで好調だ。その裏では財閥パワーが意外なかたちで働いていた。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は三菱地所、三井不動産などの「不動産」業界5社について解説する。