三菱ケミカルホールディングス

化学業界は大激変の真っただ中にある。脱炭素対応や中国の化学品の過剰生産など経営環境の激変で、化学メーカーの優勝劣敗も加速している。勝ち組と負け組の明暗が分かれる中、化学メーカーの従業員の働き方や待遇の実態とは。企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた口コミデータなどを基に作成した、従業員の不満投稿が多い“ブラック”化学メーカーランキングを公開する。対象は主要な化学メーカー20社で、10位に三井化学、6位に住友化学が入った。果たしてワースト5は？

化学最大手の三菱ケミカルグループが構造改革に乗り出した。4月に社長に就任した筑本学氏は「化学回帰」を掲げ、従来の規模拡大路線からの転換を急ぐ。今から10年前の「週刊ダイヤモンド」2014年4月12日号では、「看板事業に大ブレーキ 規模拡大戦略の野望と誤算」と題し、三菱ケミカルホールディングス（現三菱ケミカルグループ）の経営をレポートしていた。記事からは、業界の盟主として推し進めてきた規模拡大路線のほころびも浮かび上がる。当時の記事に加え、グループを率いていた小林喜光社長のインタビューも再掲する。

三井化学が事業構造改革を加速している。ICTなどの成長3領域を重点的に伸ばす一方で、収益性が低い石油化学事業でも他社と組み積極的に再編を推し進めている。三井化学の橋本修社長に石油化学事業の再編の方向性を聞いた。また、成長3領域で今後注力していくビジネスに加え、化学業界の再編の必要性についても語ってもらった。

『週刊ダイヤモンド』12月21日号の第1特集は「銀行＆信金・信組最新序列2025」。金利上昇時代に突入し、事業環境が好転している金融機関ですが、実はそれぞれの実力によって、勝ち負けが鮮明になっています。そこで独自の4指標を使って本業衰退度ランキングを作成し、最新序列を掲載しました。

2024年3月期に過去最大の最終赤字に陥った住友化学が構造改革を加速させている。巨額赤字の要因となった石油化学と医薬品に代わり、祖業の農薬と半導体材料を事業の中核に据える。8月には経営の足かせとなってきたサウジアラビアの石油化学事業ペトロ・ラービグへの出資比率の引き下げを決めるなど大胆なリストラにも踏み切った。岩田圭一社長が、今後同社がどのように稼いでいくか、各事業が持つ強みを挙げながら明かす。一方、切り離しを検討している傘下の住友ファーマの行く末や、石油化学事業の再編についても語った。

住友化学が8月にサウジアラビアの国有石油会社、サウジアラムコとの合弁企業であるペトロ・ラービグの再建案を発表した。保有株式の一部をサウジアラムコに売却する。ラービグは約2兆円もの総事業費を投じながらも、石油化学市況の低迷で業績が悪化。住友化学が2024年3月期に過去最大の最終赤字に陥る一因ともなった問題案件である。ラービグは後に経団連会長も務めた故米倉弘昌氏が社長在任中に推し進めたプロジェクトで、合弁設立から約20年で大きな方針転換となった。17年前の「週刊ダイヤモンド」2007年8月11・18日号では、「総投資額1兆円超！社運を賭けた中東ラービグ計画の凄みと死角」と題し、ラービグ事業に乗り出した当時の住友化学の経営についてレポートしていた。当時の記事を再掲載する。

これまで三菱ケミカルグループと住友化学という二大総合化学の収益に貢献しているとして、グループ内部で大切にされてきた田辺三菱製薬、住友ファーマが揺れている。親会社である三菱ケミカルグループ、住友化学が共に、グループからの切り離しも辞さない姿勢を示しているのだ。本業である化学に経営資源を厚く投じなければならなくなる中、両社にとって傘下に製薬会社を持つのが重たくなってきていることに加え、田辺三菱、住友ファーマとも次の成長が見えないこともある。だが、事業売却を図ろうとしても買い手は乏しい。半面、市場は「切り離せ」との大合唱で、かじ取りが難しい局面に立たされている。投資ファンドの名前がちらつく中で両社はどんな決断を下すのか。

三菱ケミカルグループは経営方針説明会を開催、35年度をターゲットとする長期ビジョンと、来年度を起点とする新中期経営計画を発表した。田辺三菱製薬は立ち位置はどうなり、どんなシナリオを描くのか。

化学最大手の三菱ケミカルグループが11月に新たな中期経営計画を発表した。前トップ時代に経営が混乱した同社は、4月から本流の化学事業に明るい筑本学氏が新社長として構造改革に着手した。筑本氏を直撃し、新中計の狙いに加え、行く末が注目される田辺三菱製薬の今後について聞いた。また筑本氏は、足元で再編が加速する石油化学事業について、「もう一段の再編がある」と明言。業界の盟主のトップが見据える石化再編の最終形とは。

化学最大手の三菱ケミカルグループが構造改革に乗り出した。同社は今年4月、経営の迷走を招いたとして同社初の外国人社長を事実上解任し、祖業の化学事業に明るい新トップを起用した。新社長は「化学回帰」の路線を打ち出し、同社の社内序列も激変している。三菱ケミカルが目指す経営の新たな方向性を解説。グループ傘下の田辺三菱製薬や産業ガス事業はどうなるのか。

化学業界が大激変の真っただ中にある。脱炭素への対応に加え、中国による過剰な化学品の増産で、国内メーカーによる石油化学事業の再編が加速。さらに、経営環境の激変は化学メーカーに従来のビジネスモデルの再構築を迫っている。10年に1度ともいわれる大変革期を迎える中、生き残りをかけた大勝負に挑む化学メーカーの動向を追う。

財閥系の化学大手3社の中で三井化学の業績が堅調だ。同社は近年、財務改善や構造改革を推進。足元の業績は、構造改革に着手したばかりの三菱ケミカルグループや、昨年は創業以来最大の最終赤字に沈んだ住友化学とは対照的だ。ただし、PBR（株価純資産倍率）に着目すると、3社とも「1倍割れ」と低迷している。3社の業績や財務を比較するとともに、三井化学のPBR上昇を妨げている要因について考察する。

日本国内はインフレや深刻な労働力不足、通貨安に見舞われ、海外では米大統領選挙におけるトランプ前大統領の返り咲きで、日本企業を巡る経営環境はかつてないほどに複雑化している。足元では、企業の優勝劣敗は加速し、「勝ち組」と「負け組」も鮮明になっている。製造業や金融、不動産、エネルギー、流通といった主要業界の注目企業の最新決算について、財務などを基に徹底分析。株価や業界内序列、人事などの動向も読み解いていく。

住友化学の製薬子会社である住友ファーマが11月末退職のスケジュールで募集した早期退職者募集に約600人が応募しました。業績悪化に陥った住友ファーマの内情はどうなっているのでしょうか。大人気連載「医薬経済ONLINE発」の2024年度上半期（24年4～9月）で最も読者の反響が大きかった記事は、この住友ファーマを巡る動向を追ったもの。三菱ケミカルグループの製薬子会社である田辺三菱製薬も厳しい状況にあり、同社の記事も多くの読者に読まれました。この2社の記事を含め、同連載における24年度上半期の人気記事ベスト10を紹介します。

住友商事が2025年3月期中間期決算を発表しました。第1四半期と合わせた中間利益は2540億円と、前年同期を下回りました。期初目標の通期純利益5300億円は据え置きましたが、セグメント別では期初目標の下方修正が相次いでいます。あの「お荷物事業」における損失発生リスクも残っています。決算から見えてきた住友商事の不安要素と課題に迫ります。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、化学業界の94社の3年後の年収を大胆予想した。

化学業界は大激変の真っただ中にある。脱炭素の対応が待ったなしであることに加え、エチレンなどの基礎化学品を手掛ける大手化学メーカーは、石油化学事業が重荷となっている。住友化学は2024年3月期に過去最大の3118億円の最終赤字を計上した。今回は、化学業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした24社の顔触れを明らかにする。

軽々しく「シナジー」などと口に上らせるべきではない。頭だけで考えた通りには、社会も組織も人も、たやすく融合などしないのだ。

今から50年前の1974年、日本経済はオイルショックと強烈なインフレによって転換点を迎えていた。ただし、戦後20年ほど続いた高度経済成長期を経て、グローバルでの日本企業の存在感は極めて高かった。半世紀前の日本企業の躍進ぶりとは。「週刊ダイヤモンド」1976年1月3日号に収録された、自動車、鉄鋼、石油化学、銀行といった業種での世界50大企業の顔触れを順次公開していく。今回は石油化学会社のトップ50を紹介する。

外資系企業の就職人気が高まるなど、年々変化する就活事情の中にあっても、安定性と知名度を求めて財閥系企業の門戸をたたく大学生は後を絶たない。財閥の代表格である三菱、三井、住友の三大財閥系の主要21企業における最新の採用者データから、財閥系に強い出身大学の傾向をつまびらかにする。