ツイッター

テスラのイーロン・マスクCEOが、実質的な「リモートワーク禁止令」を社内で通知したとして話題になっている。マスク氏に買収されようとしているツイッターの社員たちは、この騒動に緊張感を高めているという。両者の激突を題材に、論文の調査結果を踏まえて合理的な働き方について考えてみよう。

ツイッターのアグラワルCEOは、人望の厚かった幹部2人の解任と採用凍結を発表。マスク氏からは、ツイッター買収計画を「保留」にするとの発言が飛び出した。

ニュージーランドの銃乱射事件がネットでライブ配信されてから3年、今度はニューヨーク州バファローで起きた銃乱射事件の動画がネットで広く拡散した。

米短文投稿サイトツイッターは、昨年上半期（1～6月）に投稿の法的な削除要請が世界で4万3387件あったと発表した。このうち日本は1万8518件と約43％で世界最多。犯罪に利用しようとする勢力が多い半面、防止と抑止に向けた監視機関が目を光らせている実態も浮き彫りになった。

コロナ禍に伴う企業のデジタルシフトで活況なビジネス向けソフトウエア市場。米セールスフォース・ドットコムはM＆A攻勢で、因縁の相手である業界の“巨人”米マイクロソフトを追撃する。277億ドルでSlackを買収したセールスフォースの、次なる大型買収候補を予想した。

ツイッターには事実も取るに足らないことも投稿される。両者とも同じ重みで受け止められることが多い。米電気自動車大手テスラを非公開化するという2018年のイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）の悪名高いツイートや、今年初めにカリフォルニア州知事選に出馬する考えを示した著名投資家チャマス・パリハピティヤ氏のツイートなどが頭をよぎる。いずれも進展はなかった。

海外では一足先に大きなマーケットとなっている「音声」。2005年にAppleがポッドキャストの提供を始めてから、SpotifyやAmazon.comなどあらゆる企業がポッドキャストに参入してきた。さらに、動画メディアの印象が強いNetflixとYouTubeも音声に参戦。

ドナルド・トランプ大統領が大統領選での敗北を認めない中、12月14日の選挙人投票でジョー・バイデン前副大統領が過半数を上回り、次期大統領に就任することが確定した。前回と今回の大統領選で大きな役割を果たしたのは、フェイスブックやツイッターなどのSNSだ。だが、SNSが自由な言論の場として成長するとともに、深刻な課題も浮き彫りになりつつある。

大規模なハッキングに見舞われた米ツイッター。今回の騒動で露呈した同社の構造問題とは何でしょうか？米フェイスブックの広告主離脱問題に続くSNS大手の受難の時ですが、そこに「次世代SNS」の胎動まで聞こえてきました。

ＳＮＳは情報取得に便利な半面、不要不急の論争やトラブルに巻き込まれてしまうこともある。距離を保った使い方をするためには、また、自分が誰かを攻撃しないためには。

感染拡大でトラフィックが急増しても、世界的な景気後退で広告予算が激減すれば、フェイスブックも同業他社も影響は免れない。