その他産業(23) サブカテゴリ

サブプライム問題をものともせず、右肩上がりの上昇を続けたインド株。しかし今年に入って、株価は急落している。インドははたして買いなのか売りなのか。インド経済の今後を探った。

オイルマネーを背景に政府系ファンドで注目を集めるアブダビだが、そのもう1つの柱が製造業育成だ。製造業振興を目論むアブダビと、新たなビジネスチャンスに期待する日本商社の思惑は一致するか。

京都議定書は大変な“不平等条約”である。温暖化ガス削減目標を達成するため、5年間に2億～3億トンあまりの排出権の購入が必要で、新日鉄の試算によると、それらのコストは最低でも5000億円と巨額になるという。

スズキが南アフリカで4輪車の販売を開始する。従来は大手未踏のニッチな国に進出して先行者メリットを享受する戦略を得意としたが、南アは既にトヨタの牙城。スズキの新戦略は成功するのか。

7月開業予定の「東京ディズニーランドホテル」が、舞浜ホテル市場の顧客争奪戦に参戦。ディズニー頼みだけではジリ貧になりかねない舞浜のホテル各社に訪れた試練を乗り越えられるか。

三菱電機が携帯端末事業からの撤退と新規開発の中止を発表した。世界の5％に満たない日本の携帯端末市場には、10社以上のメーカーがひしめき合う。端末メーカーの苦境と、再編の行方を追った。

ソニーは液晶パネルの安定調達先として、シャープへの出資を決定した。パネル調達に躍起になる背景には世界No.1シェアのサムスンから販売台数の王座を奪還する野望があった。

地方自治体による大企業のコールセンター誘致合戦が熱を帯びている。背景には雇用促進や地域の活性化によって財政難を打開したい自治体関係者の思惑もあり、その行方に注目だ。

ソフトバンク傘下のソフトバンククリエイティブが雑誌媒体の「脱紙化」を加速させている。依然、厳しい出版業界にあって、ネットへとシフトする戦略に、出版界は羨望の眼差しだ。

テレビ・新聞などの広告費が落ち込む中、電車内の液晶モニターを使用した動画広告に人気が集中している。テレビ視聴時間減少の中、電鉄各社は新たな収入源に期待を寄せている。

ＨＤ ＤＶＤ陣営の東芝が撤退し、ブルーレイ・ディスクへ一本化される次世代ＤＶＤ規格。しかし、真のライバルは高画質のインターネット配信。勝者ＢＤ陣営の前途は多難だ。

原料価格の高騰、世界的な需給逼迫を受け、鉄鋼価格の値上げが避けられなくなってきた。新日鐵や神戸製鋼が、主要鋼板を1～2割値上げする方針を打ち出した。

未だ解決の糸口が見えない中国食材不安はプライベートブランド商品を数多く扱うコンビニ業界にも飛び火した。安全確保のための対策はこれからが本番だ。

半導体メーカー各社の2007年10～12月期決算は、メモリ価格の急落を受ける結果となった。熾烈きわまる投資競争で東芝、エルピーダは、サムスンとの過酷な持久戦を強いられる。

欧州で猛威を振るうインフルエンザに、従来、特効薬といわれてきたタミフルの耐性ウィルスが報告されている。日本の備蓄の95％はタミフル、対策が急がれる。

トウモロコシのバイオ燃料への転用による高騰が、思わぬ影響を与えている。この値上がりで、メーカーと農家が積み立てた異常補填基金が枯渇の危機。

インドのタタ自動車が先ごろデリー・モーターショーで発表した世界最廉価27万円の「ナノ」。日本の自動車メーカー各社も安穏としていられない時代を迎えた。

サプリメント・健康食品に市場を奪われ、縮小を続けている大衆薬市場。その中で活路を見出しているのが小林製薬だ。それを支えるのがＭ＆Ａを絡めた事業戦略だ。

日航再建の鍵を握る三井物産の動向が注視されている。業界首位の航空貨物事業に三菱商事の参加を含めた分社化構想を提示したからだ。大型増資計画の行方はどうなるか。

6月のトップ交代人事を発表した東京電力。中越地震による柏崎刈羽原発の操業停止、業績面でも28年ぶりの赤字転落の見通しの中、この難局をどう乗り切るか。