経営戦略(24) サブカテゴリ

低コストで高収益を上げるビジネスモデルを確立するにはどうすればいいのか。重要なのは、想定外の機会を活用する「柔軟性」です。今回は半導体メーカーである英・ARM Ltd.の物語をひもといていきましょう。

日本のGDPが際立って落ち込んでいるのは、感染拡大やワクチン接種率の低さだけでは説明できない特殊な現象だ。その理由は、日本の「人命軽視」のツケが大きいのではないだろうか。

身体を情報システムとして理解し、設計する「身体情報学」のフロントランナー、東京大学教授の稲見昌彦氏。最新のテクノロジーを使って身体能力を拡張し、年齢や障害などの身体差や人間本来の身体能力を超えて競い合う「超人スポーツ」の提唱者としても知られている。人間拡張技術による人とテクノロジーの融合は、人のアイデンティティ、人と人との関係、社会にどのような未来をもたらすのだろうか。（聞き手｜三菱総合研究所 未来構想センター シニアプロデューサー 藤本敦也／三菱総合研究所 経営イノベーション本部 研究員 濱谷櫻子）

箱根の仙石原にあるポーラ美術館では、9月5日までレオナール・フジタ（藤田嗣治）の企画展「フジタ－色彩への旅」を開催しています。先日も訪問しましたが、通常、私は同じ展覧会を3回ほどは見るようにしています。私が同じ展覧会を何度も見る理由は「絵画鑑賞が好き」ということもあるのですが、毎回、新たな気づきもあるからです。そして、「美」について考えさせられるからです。経営者のお客さまには、絵画鑑賞（絵画に限らず芸術鑑賞）はビジネスにも役に立つという話をしています。

「マーケティングの失敗例」として紹介されることが多いコカ・コーラ社のニュー・コーク騒動。コーラの味を刷新した結果、苦情や抗議が殺到し、数カ月後に伝統的な味のコーラを復活するに至ったというエピソードである。しかし中長期的な視点で見てみると、あながち失敗とも言い切れないことが分かる。むしろ、当時のCEOが果たした役割から学ぶべき点も多いのである。

権威や同調圧力に屈している人たちが圧倒多数を占めている社会では、「異分子」は徹底的に排除される。それを、わかりやすく再現した炎上騒動が起きた。内閣官房参与をつとめる高橋洋一氏による「さざ波騒動」だ。

「マーケティングの失敗例」として紹介されることが多いコカ・コーラ社のニュー・コーク騒動。コーラの味を刷新した結果、苦情や抗議が殺到し、数カ月後に伝統的な味のコーラを復活するに至ったというエピソードである。しかし中長期的な視点で見てみると、あながち失敗とも言い切れないことが分かる。むしろ、当時のCEOが果たした役割から学ぶべき点も多いのである。

青色LEDに必要な高品質の結晶創製技術の発明に世界で初めて成功し、名城大学終身教授・名古屋大学特別教授の赤﨑勇氏、アメリカ・カリフォルニア大学サンタバーバラ校教授の中村修二氏とともに2014年のノーベル物理学賞を受賞した名古屋大学教授の天野浩氏。青色LEDの材料として注目が集まる窒化ガリウム（GaN）にはさまざまな可能性があるという。水の洗浄や高効率パワーデバイスなど社会課題の解決に資する窒化ガリウムの多様な研究の状況を中心に、今後の工学研究の展望について話を聞いた。（聞き手／三菱総合研究所 政策・経済研究センター 主席研究員 清水紹寛）

大企業はもちろん、中小企業でも、リモートワークの普及が進んでいます。そのような中、リモートワーク下における「部下の評価方法」に悩む上司や経営者が増えています。一方で、リモートワーク下で「上司が正しく評価してくれているのか」と不信感を抱く社員の声も聞こえてきます。

東京五輪への「逆風」がシャレにならないところまできている。東京五輪への風当たりが強くなっていく中で、永田町界隈ではある「暗闘」に注目が集まっている。菅義偉首相と、小池百合子東京都知事のどちらが先に「五輪中止」をぶち上げるのかというバトルだ。

ファイザーは、パンデミック下でワクチン開発にいち早く取り組み成功した企業の一つだ。前回紹介したモデルナとは異なり、伝統的な大企業であるファイザーが、迅速なワクチン開発に成功できた理由とは。また、DXが加速する中、日本企業にチャンスはあるのか。DXやAIビジネス研究の第一人者である、ハーバードビジネススクールのマルコ・イアンシティ教授に聞いた。

中核事業の業績不振による経営危機を乗り越え、事業転換を成功させたインテル。その背景を紐解きながら「不確実で複雑な経営環境の変化をいかに乗り切るか」について考えます。

テレワークをする従業員の比率は、コロナ禍前の2017年時点で約15%だったが、新型コロナ禍でその比率は上昇傾向にある。テレワークは従業員と企業いずれにもメリットがあるが、テレワークが業務の生産性を阻害すると懸念する声も聞こえる。経済産業省の調査をもとに、テレワークの生産性が低下しがちな理由を整理するとともに、生産性低下を防ぐ手法を紹介する。

中国人の舞台俳優が演じた「ニセ日本人」が紹介する「匠の鍋」が中国で売上5億円のヒット商品になった。多くの中国人がだまされてしまったわけだが、この裏には中国人の心をつかむ巧みな「仕掛け」があった。

日本を代表するアパレル企業のオンワードホールディングス（HD）は、知識賢治氏を取締役にする人事を発表した。知識氏は、自ら企画した子会社リサージの社長に弱冠35歳で就任し、カネボウ化粧品の社長に41歳の若さで抜擢された。その後も同氏は、テイクアンドギヴ・ニーズ、日本交通の社長をそれぞれ務めるなど、プロ経営者の道を歩んでいる。知識氏の取締役人事には、オンワードHD経営陣の深謀遠慮が見える。オンワードのこれまでの歴史を振り返るとともに、構造改革の狙いを解説する。

宇宙空間では予想もつかない事態に遭遇する可能性が高い。そうした中でロケット科学者には、的確で創造的な問題解決が求められる。ビジネスにおいてもヒントになりそうな、「ロケット科学者の思考法」をひも解いてみよう。

新型コロナウイルス感染拡大に伴い、急ピッチで進められたワクチン開発。アメリカの製薬会社モデルナはパンデミック下でワクチン開発に取り組んだ企業の一つで、日本政府も供給契約を結んでいる。このモデルナに注目しているのが、ハーバードビジネススクールのマルコ・イアンシティ教授だ。イアンシティ教授はモデルナを「AI時代を先導する企業の模範事例になる」と評価する。その理由とは。

平均寿命全国最下位の常連県である青森県の健康問題に取り組む、弘前大学の「岩木健康増進プロジェクト」。発足から12年、「短命県」の汚名を返上すべく、600項目にわたる網羅的な健診を延べ2万人以上の住民に対して行い、他に類を見ない健康ビッグデータを築き上げた。プロジェクトは、2013年には革新的な研究を文部科学省が支援する事業「COI（センター・オブ・イノベーション）」に採択され、同事業の中核を担うまでに至る。ビッグデータは健康・医療の世界にどんな変革をもたらすのか、弘前大学健康未来イノベーションセンター・副センター長の村下公一氏に話を聞いた。（聞き手｜木村孝・三菱総合研究所 ICTイノベーション事業本部 本部長）

リモートワークの普及によって加速するといわれている「ジョブ型雇用」。「ジョブ型は社員数の多い大企業だからできることであって、人の数が限られる中小企業では難しい」――。このように受け止めている経営者もいますが、「大企業だからできる」「中小企業だからできない」という理屈はありません。

緊急事態宣言からのまん延防止措置で、GWの宿泊予約のキャンセルが相次いでいる。そんな苦境の観光業にとって泣き面に蜂となっているのが、ゴミのポイ捨て被害が増えていることだ。マナーの悪い外国人が消えた観光地で、なぜ観光公害がなくならないのか。