経営戦略(24) サブカテゴリ
海外では経済活動再開が進んでいる。その理由は、ワクチンが普及しているからというだけでなく、「抗原検査キット」の活用が功を奏しているようだ。一方、日本でキットの活用が進まないのは、独特な理由がある。
中国の電子商取引（EC）最大手アリババグループ。このアリババグループを猛追している、創業わずか5年余りの中国発ベンチャー「拼多多（ピンドゥオドゥオ）」をご存じだろうか。日本ではまだなじみのないこの企業は、既存のビジネスモデルをうまく「シフト」することで急速な成長を遂げている。
「日の丸半導体」はひいき目で見ても、世界を制する兆しは見えない。そんな中、経産省は「台湾の半導体大手・TSMCと連携して日の丸半導体復活」という構想を進めている。しかし、連携によって日本が窮地に追いやられる可能性がある。
新型コロナウィルスの感染第4波が広がる中、東京五輪を開催するべきか否かという二項対立の議論がわき上がっている。人々は、対立という明確な構図を好むが、ビジネスの現場ではこの思考は最適解を見失うトラップとなりやすい。ROEとESGという一見すると矛盾する2つの潮流を取り上げ、矛盾の中でそれらを両立させる方法を考える。
「散歩のついでに富士山に登った人はいない」。このコラムでも何度か紹介した私の持論です。散歩をしているうちに気がついたら富士山の頂上に立っていたという人はいません。富士山の頂上に立つためには、富士山に登るという目標を持ち、登山にふさわしい準備をして、一歩一歩、苦しくても目標に向かって歩き続ける努力が必要です。仕事も同じです。目的や目標をしっかり定めないと、必死に目の前のことをやっていても思ったところには到達しません。
東日本大震災の時、日本の「我慢強さ」は世界から称賛された。海外から見て、日本のイメージは「ガマン大国」だ。東京五輪も結局「我慢」で受け入れることになるだろうか。我慢を叩き込まれてきた日本人が失ったものとは？
「おかしさ」を意図的に起こさせるのが、ジョークである。どうして笑いが生まれるのか。そのメカニズムをひもとくと、イノベーションが起こるメカニズムとの共通点が見えてきた。
低コストで高収益を上げるビジネスモデルを確立するにはどうすればいいのか。重要なのは、想定外の機会を活用する「柔軟性」です。今回は半導体メーカーである英・ARM Ltd.の物語をひもといていきましょう。
日本のGDPが際立って落ち込んでいるのは、感染拡大やワクチン接種率の低さだけでは説明できない特殊な現象だ。その理由は、日本の「人命軽視」のツケが大きいのではないだろうか。
AI、VR、ARのある暮らしが人と社会のすべてを変える
身体を情報システムとして理解し、設計する「身体情報学」のフロントランナー、東京大学教授の稲見昌彦氏。最新のテクノロジーを使って身体能力を拡張し、年齢や障害などの身体差や人間本来の身体能力を超えて競い合う「超人スポーツ」の提唱者としても知られている。人間拡張技術による人とテクノロジーの融合は、人のアイデンティティ、人と人との関係、社会にどのような未来をもたらすのだろうか。（聞き手｜三菱総合研究所 未来構想センター シニアプロデューサー 藤本敦也／三菱総合研究所 経営イノベーション本部 研究員 濱谷櫻子）
箱根の仙石原にあるポーラ美術館では、9月5日までレオナール・フジタ（藤田嗣治）の企画展「フジタ－色彩への旅」を開催しています。先日も訪問しましたが、通常、私は同じ展覧会を3回ほどは見るようにしています。私が同じ展覧会を何度も見る理由は「絵画鑑賞が好き」ということもあるのですが、毎回、新たな気づきもあるからです。そして、「美」について考えさせられるからです。経営者のお客さまには、絵画鑑賞（絵画に限らず芸術鑑賞）はビジネスにも役に立つという話をしています。
「マーケティングの失敗例」として紹介されることが多いコカ・コーラ社のニュー・コーク騒動。コーラの味を刷新した結果、苦情や抗議が殺到し、数カ月後に伝統的な味のコーラを復活するに至ったというエピソードである。しかし中長期的な視点で見てみると、あながち失敗とも言い切れないことが分かる。むしろ、当時のCEOが果たした役割から学ぶべき点も多いのである。
権威や同調圧力に屈している人たちが圧倒多数を占めている社会では、「異分子」は徹底的に排除される。それを、わかりやすく再現した炎上騒動が起きた。内閣官房参与をつとめる高橋洋一氏による「さざ波騒動」だ。
「マーケティングの失敗例」として紹介されることが多いコカ・コーラ社のニュー・コーク騒動。コーラの味を刷新した結果、苦情や抗議が殺到し、数カ月後に伝統的な味のコーラを復活するに至ったというエピソードである。しかし中長期的な視点で見てみると、あながち失敗とも言い切れないことが分かる。むしろ、当時のCEOが果たした役割から学ぶべき点も多いのである。
青色LEDから広がった世界の難題を解決する技術
青色LEDに必要な高品質の結晶創製技術の発明に世界で初めて成功し、名城大学終身教授・名古屋大学特別教授の赤﨑勇氏、アメリカ・カリフォルニア大学サンタバーバラ校教授の中村修二氏とともに2014年のノーベル物理学賞を受賞した名古屋大学教授の天野浩氏。青色LEDの材料として注目が集まる窒化ガリウム（GaN）にはさまざまな可能性があるという。水の洗浄や高効率パワーデバイスなど社会課題の解決に資する窒化ガリウムの多様な研究の状況を中心に、今後の工学研究の展望について話を聞いた。（聞き手／三菱総合研究所 政策・経済研究センター 主席研究員 清水紹寛）
大企業はもちろん、中小企業でも、リモートワークの普及が進んでいます。そのような中、リモートワーク下における「部下の評価方法」に悩む上司や経営者が増えています。一方で、リモートワーク下で「上司が正しく評価してくれているのか」と不信感を抱く社員の声も聞こえてきます。
東京五輪への「逆風」がシャレにならないところまできている。東京五輪への風当たりが強くなっていく中で、永田町界隈ではある「暗闘」に注目が集まっている。菅義偉首相と、小池百合子東京都知事のどちらが先に「五輪中止」をぶち上げるのかというバトルだ。
ファイザーは、パンデミック下でワクチン開発にいち早く取り組み成功した企業の一つだ。前回紹介したモデルナとは異なり、伝統的な大企業であるファイザーが、迅速なワクチン開発に成功できた理由とは。また、DXが加速する中、日本企業にチャンスはあるのか。DXやAIビジネス研究の第一人者である、ハーバードビジネススクールのマルコ・イアンシティ教授に聞いた。
中核事業の業績不振による経営危機を乗り越え、事業転換を成功させたインテル。その背景を紐解きながら「不確実で複雑な経営環境の変化をいかに乗り切るか」について考えます。
テレワークをする従業員の比率は、コロナ禍前の2017年時点で約15%だったが、新型コロナ禍でその比率は上昇傾向にある。テレワークは従業員と企業いずれにもメリットがあるが、テレワークが業務の生産性を阻害すると懸念する声も聞こえる。経済産業省の調査をもとに、テレワークの生産性が低下しがちな理由を整理するとともに、生産性低下を防ぐ手法を紹介する。
