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各地で大規模イベントが中止に追い込まれている中で、東京五輪だけが「聖域」扱いされることには違和感しかない。そのような「違和感」の中で特に筆者がモヤモヤしてしまうのは、「無観客だと世界に示しがつかない」というものだ。

ハーバードビジネススクールのMBAプログラムで人気講座「起業家精神とグローバル資本主義」を教えるジェフリー・ジョーンズ教授。コロナ禍での世界経済に起こった変化や、中国の台頭をどう見ていたのか。また、これからの10年で世界はどう変わるのか。歴史的視点を踏まえて詳しく語った。

戦略とビジネスモデルとの関係は、十分理解されていない。環境変化が激しい現代では、綿密な分析に基づいた、計画的な戦略は必ずしも有効ではない。そこで重要な役割を果たすのが、ビジネスモデルである。この記事では、まず戦略とビジネスモデルのコンセプトについて整理しよう。

官僚たちのダイナミックな悪事が次々と明らかになっている。しかし、マスコミはなぜかこのような官僚の「違法行為」に対して大甘で、真相を追及しようというポーズさえ見せない。その理由は、官僚たちの過去のスキャンダルやマスコミの取材方法を考えると、見えてくる。

ハーバードビジネススクールのジェフリー・ジョーンズ教授は、アメリカにおける渋沢栄一研究の第一人者である。コロナ禍の2020年には、渋沢の起業家精神をテーマにした教材を出版した。今、渋沢が日本で再評価されるのはなぜか。岩崎弥太郎と渋沢栄一、ハーバードの学生も関心を寄せる2人の日本人起業家の違いとは。

東京・浅草のかっぱ橋商店街に店を構える老舗料理道具専門店の「飯田屋」は、「積極的に過剰在庫を目指す」「売り上げ目標やノルマがない」といった小売業の常識に反した目標を掲げている。こうした常識外れの方針の裏には、徹底的に顧客を大切にする企業の姿勢があった。

経営者や役職者といったリーダーが職場で発する言葉は、いい意味でも悪い意味でも従業員に影響を与えます。信頼されるリーダーと敬遠されるリーダーが発する「言葉」の違いはどこにあるのでしょうか？

最高裁が「夫婦別姓を認めない」という民法の規定を「合憲」だと判断をした。「最高裁の目は節穴か！」という怨嗟の声が全方向から飛んできそうだが、残念ながらシビアな現実がある。確かに賛成派が上回っているという報道が多いが、これら多くは、マスコミが自分たちが望むような方向へと世論を導いていく情報操作のテクニックを駆使したものだからだ。

EC（Eコマース）が出現したことで、店舗の従業員と消費者が時間と場所を共有するという「同時性」のある関係は、完全に分解された。昭和時代から続く百貨店やスーパーなどは、もはや生き残っていけないのだろうか。小売業界の日本有数のアナリストでもある筆者が、ECが全盛となりつつある消費社会を「非計画消費」というキーワードから整理するとともに、従来型の小売業が生き残るための道を明快に解説する。

昨年来のコロナ禍で飲食業界は大きなダメージを受けた。そんな逆境の中でも、業績を伸ばした企業がある。その一つが、大手回転ずしチェーンのスシローである。なぜスシローは、強いのか。スシローのビジネスモデルを分析してみると、その答えが見えてくる。

マスコミは必死で東京五輪を盛り上げるだろう。国民に「サクセスストーリー」だけが刷り込まれると、日本はどうなるのか。実は1964年も同じようなことが起きている。

スマートフォンは、世界全体の年間出荷台数が12億台に達するなど、人類史上もっとも普及した端末であるとともに、2010年以降のデジタライゼーションを大きく加速させた。しかし、そんなスマートフォンも誕生から14年がたち、イノベーションが一巡した感は強い。近年中に次のデバイスイノベーションが起こるだろう。デバイスイノベーション時代における日本企業がとるべき戦略を、VR、ESGという2つのキーワードから明快に解説する。

リモートワークの普及により、通勤や移動の時間が減ったり、社員同士の無駄話が減ったりして、仕事が効率的にできるようになったと感じているリーダーは多いと思います。社員の誰もが黙々とパソコンに向かって作業をしていて、ほとんど会話もないという環境は作業効率が良さそうに思えますが、それは勘違いです。

海外では経済活動再開が進んでいる。その理由は、ワクチンが普及しているからというだけでなく、「抗原検査キット」の活用が功を奏しているようだ。一方、日本でキットの活用が進まないのは、独特な理由がある。

中国の電子商取引（EC）最大手アリババグループ。このアリババグループを猛追している、創業わずか5年余りの中国発ベンチャー「拼多多（ピンドゥオドゥオ）」をご存じだろうか。日本ではまだなじみのないこの企業は、既存のビジネスモデルをうまく「シフト」することで急速な成長を遂げている。

「日の丸半導体」はひいき目で見ても、世界を制する兆しは見えない。そんな中、経産省は「台湾の半導体大手・TSMCと連携して日の丸半導体復活」という構想を進めている。しかし、連携によって日本が窮地に追いやられる可能性がある。

新型コロナウィルスの感染第4波が広がる中、東京五輪を開催するべきか否かという二項対立の議論がわき上がっている。人々は、対立という明確な構図を好むが、ビジネスの現場ではこの思考は最適解を見失うトラップとなりやすい。ROEとESGという一見すると矛盾する2つの潮流を取り上げ、矛盾の中でそれらを両立させる方法を考える。

「散歩のついでに富士山に登った人はいない」。このコラムでも何度か紹介した私の持論です。散歩をしているうちに気がついたら富士山の頂上に立っていたという人はいません。富士山の頂上に立つためには、富士山に登るという目標を持ち、登山にふさわしい準備をして、一歩一歩、苦しくても目標に向かって歩き続ける努力が必要です。仕事も同じです。目的や目標をしっかり定めないと、必死に目の前のことをやっていても思ったところには到達しません。

東日本大震災の時、日本の「我慢強さ」は世界から称賛された。海外から見て、日本のイメージは「ガマン大国」だ。東京五輪も結局「我慢」で受け入れることになるだろうか。我慢を叩き込まれてきた日本人が失ったものとは？

「おかしさ」を意図的に起こさせるのが、ジョークである。どうして笑いが生まれるのか。そのメカニズムをひもとくと、イノベーションが起こるメカニズムとの共通点が見えてきた。