経営戦略(23) サブカテゴリ

「心理的安全性」の提唱者として知られる、ハーバードビジネススクールのエイミー・エドモンドソン教授。エドモンドソン教授の最新刊『恐れのない組織』は今年2月に日本語版が出版され、ベストセラーとなっている。コロナ禍で先の見えない状況が続く中、エドモンドソン教授の著書は世界中のビジネスリーダーから高い支持を得ているのだ。日本語版『恐れのない組織』出版後、初のインタビューをお届けする。

戦略とビジネスモデルとの関係は、十分理解されていない。環境変化が激しい現代では、分析に基づいた、計画的な戦略はあまり役に立たない。そこで重要な役割を果たすのが、ビジネスモデルである。この記事では、前回に引き続き、戦略とビジネスモデルの違いを整理した上で、戦略を作る上でのビジネスモデルの意義を考えてみたい。

ハーバードビジネススクールで企業戦略やビジネスモデル戦略を教えるラモン・カザダスス＝マサネル教授は、東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドの事例を同校の授業で取り上げている。そんなオリエンタルランドは、コロナ禍でパークが休業を余儀なくされるなど、大きなダメージを受けた企業の一つだ。パンデミック後の東京ディズニーリゾートはどんな成長戦略を描くことができるのか。強みと課題を分析してもらった。

ワクチン不足といい、酒提供をめぐる圧力といい、「やりすぎ」が招いた失敗が相次いでいる。これは日本のさまざまな組織を壊滅させ、産業を衰退させてきた「負けパターン」だ。

日産自動車のV字回復の立役者だったカルロス・ゴーン元会長が表舞台から去って2年余りが過ぎた。ゴーン元会長については、公約（コミットメント）通りの業績回復を実現した再建計画（リバイバルプラン）が知られるが、彼の指示で設置された社内コンサルティング部門は知られていない。日産自動車の社内コンサルティング部門に所属していた筆者が、社内コンサルティング部門のメリットを人材育成などの観点から解説する。

ハーバードビジネススクールで企業戦略やビジネスモデル戦略を教えるラモン・カザダスス=マサネル教授は、東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドの事例を同校の授業で取り上げている。オリエンタルランドの戦略がハーバードから注目を集める理由とは何か。学生たちが議論する内容を交えて、語ってもらった。

働き方の多様化が進み、ビジネスパーソンがキャリアの途中で退職して、「起業」するという働き方を選ぶ人も珍しくありません。また、大企業であってもこの先の見通しが立ちにくい会社も少なくなく、30代、40代のうちに、将来の独立に備えておきたいと考える人もいるでしょう。そこで今回は、起業して成功するための3つの条件についてお話しします。

各地で大規模イベントが中止に追い込まれている中で、東京五輪だけが「聖域」扱いされることには違和感しかない。そのような「違和感」の中で特に筆者がモヤモヤしてしまうのは、「無観客だと世界に示しがつかない」というものだ。

ハーバードビジネススクールのMBAプログラムで人気講座「起業家精神とグローバル資本主義」を教えるジェフリー・ジョーンズ教授。コロナ禍での世界経済に起こった変化や、中国の台頭をどう見ていたのか。また、これからの10年で世界はどう変わるのか。歴史的視点を踏まえて詳しく語った。

戦略とビジネスモデルとの関係は、十分理解されていない。環境変化が激しい現代では、綿密な分析に基づいた、計画的な戦略は必ずしも有効ではない。そこで重要な役割を果たすのが、ビジネスモデルである。この記事では、まず戦略とビジネスモデルのコンセプトについて整理しよう。

官僚たちのダイナミックな悪事が次々と明らかになっている。しかし、マスコミはなぜかこのような官僚の「違法行為」に対して大甘で、真相を追及しようというポーズさえ見せない。その理由は、官僚たちの過去のスキャンダルやマスコミの取材方法を考えると、見えてくる。

ハーバードビジネススクールのジェフリー・ジョーンズ教授は、アメリカにおける渋沢栄一研究の第一人者である。コロナ禍の2020年には、渋沢の起業家精神をテーマにした教材を出版した。今、渋沢が日本で再評価されるのはなぜか。岩崎弥太郎と渋沢栄一、ハーバードの学生も関心を寄せる2人の日本人起業家の違いとは。

東京・浅草のかっぱ橋商店街に店を構える老舗料理道具専門店の「飯田屋」は、「積極的に過剰在庫を目指す」「売り上げ目標やノルマがない」といった小売業の常識に反した目標を掲げている。こうした常識外れの方針の裏には、徹底的に顧客を大切にする企業の姿勢があった。

経営者や役職者といったリーダーが職場で発する言葉は、いい意味でも悪い意味でも従業員に影響を与えます。信頼されるリーダーと敬遠されるリーダーが発する「言葉」の違いはどこにあるのでしょうか？

最高裁が「夫婦別姓を認めない」という民法の規定を「合憲」だと判断をした。「最高裁の目は節穴か！」という怨嗟の声が全方向から飛んできそうだが、残念ながらシビアな現実がある。確かに賛成派が上回っているという報道が多いが、これら多くは、マスコミが自分たちが望むような方向へと世論を導いていく情報操作のテクニックを駆使したものだからだ。

EC（Eコマース）が出現したことで、店舗の従業員と消費者が時間と場所を共有するという「同時性」のある関係は、完全に分解された。昭和時代から続く百貨店やスーパーなどは、もはや生き残っていけないのだろうか。小売業界の日本有数のアナリストでもある筆者が、ECが全盛となりつつある消費社会を「非計画消費」というキーワードから整理するとともに、従来型の小売業が生き残るための道を明快に解説する。

昨年来のコロナ禍で飲食業界は大きなダメージを受けた。そんな逆境の中でも、業績を伸ばした企業がある。その一つが、大手回転ずしチェーンのスシローである。なぜスシローは、強いのか。スシローのビジネスモデルを分析してみると、その答えが見えてくる。

マスコミは必死で東京五輪を盛り上げるだろう。国民に「サクセスストーリー」だけが刷り込まれると、日本はどうなるのか。実は1964年も同じようなことが起きている。

スマートフォンは、世界全体の年間出荷台数が12億台に達するなど、人類史上もっとも普及した端末であるとともに、2010年以降のデジタライゼーションを大きく加速させた。しかし、そんなスマートフォンも誕生から14年がたち、イノベーションが一巡した感は強い。近年中に次のデバイスイノベーションが起こるだろう。デバイスイノベーション時代における日本企業がとるべき戦略を、VR、ESGという2つのキーワードから明快に解説する。

リモートワークの普及により、通勤や移動の時間が減ったり、社員同士の無駄話が減ったりして、仕事が効率的にできるようになったと感じているリーダーは多いと思います。社員の誰もが黙々とパソコンに向かって作業をしていて、ほとんど会話もないという環境は作業効率が良さそうに思えますが、それは勘違いです。