経営戦略(43) サブカテゴリ

今年7月に創業100周年を迎える藍澤證券。40年弱にわたり社長を務める藍澤基彌氏に、事業展開や後継などの考え方を聞いた。

連日、ワイドショーで叩かれまくっている日大の内田前監督と井上前コーチ。しかし、この問題は、2人の悪者に全責任をおっかぶせれば済むほど簡単な話ではない。日本中の会社には「内田・井上コンビ」にソックリな人物がわんさかいるはず。それはかつて、山本七平も指摘した「日本人の暴力志向」が根底にあるからだ。

雑貨の企画・販売を手がけていた社長は、毎年の利益を確保するために2年前から100円ショップにも販路を広げていた。さらに売り上げを伸ばそうと、社長がパンダの置物を企画・販売したところ、不評で多額の損害を出してしまう。そのためボーナスが払えなくなる事態に。社長は賞与分をパンダの置物で代用しようとするのだが…。

ドトール・日レスホールディングスのトップにして、「星乃珈琲店」という新しいブランドの構築にも成功した大林豁史会長。「慎重派」を自任する経営観や時代変化の読み方などを聞いた。

アマゾンが書籍から家電、食品、ヘルスケアなど取扱品目を拡大するにつれ、業界の主要プレーヤーだったリアル店舗の業績に影響を与えている。これが「アマゾンエフェクト」と呼ばれる現象だ。この影響は小売の王者セブン-イレブンにも及んでいる。

学生の会見で尻に火がついてようやく監督とコーチが会見するも、苦しい言い訳を連発して学生の告白をなきものにしようとしたという、驚くような展開を見せている日大アメフト部事件。その間違いだらけの対応は、日本の大学によく見られる「危機に弱い組織」の特徴そのままだ。

08年秋のリーマンショックで外食産業は大きな痛手を負った。ドトール日レスホールディングも例に漏れず、苦しい状況をなんとか建て直すため、大林会長は幹部を集めてアイデアを募った。しかし返ってきたのは「打つ手がありません」という言葉だけ。激怒と消沈の末、既に社長職を辞して引退の準備をしていた会長の復帰戦が始まった。

経営者が会社のために使う時間には限りがあります。そこで私は経営者に対して、使っている時間を「3つの時間」に分類することをおすすめしています。それによって、会社のために時間を有効に使えているかどうかの判断がつきやすくなるからです。

自販機市場の縮小などで苦戦するダイドー。中期経営計画の達成が危うい要因と今後の戦略を髙松富也社長に聞いた。

旧優生保護法問題でマスコミが国を糾弾している。しかし、同法の前身である旧国民優生法の時代から、朝日新聞を始め、マスコミ各社が「優生思想で日本民族を繁栄させる」ことをバンバン喧伝し、世論形成に絶大な威力を振るったことは報じられないままだ。

外食産業はオーナーが創業時のブランドを成長させるビジネスモデルが多いが、ドトール・日レスホールディングスの大林会長の場合は違う。時代に合わせてブランドを閉じたり新設したりして、様々な業態の多ブランドを展開することで持続的な成長を堅持している。異色の経営手法を編み出した「大林流」経営論に迫る。

伝説の鮨職人・中澤圭二は、日本で最も影響力がある鮨職人の一人だ。中澤の四谷「すし匠」は、米国の料理店ガイドで料理部門トップに輝く名店。だが中澤は50歳直前で店を弟子に譲り、ハワイで「すし匠ワイキキ」を開く。なぜ中澤はハワイに渡ったのか。

電力・ガスの小売り自由化をめぐり首都圏で競争が激化している。4月に就任したばかりの東京ガスの内田高史社長に対抗策を聞いた。

社会の縮図」とも言われる刑務所で起きた模範囚脱走事件。ハラスメントで受刑者に社会のルールを叩き込むという日本の刑務所システムは、日本企業の教育システムにも通じるが、この「ハラスメント型マネジメント」は右肩上がりだった時代の産物で、もはやオワコンである。

「ドトールコーヒーショップ」「エクセルシオール カフェ」「カフェ コロラド」「洋麺屋五右衛門」「卵と私」、そして最近では「星乃珈琲店」などの実に46もの外食ブランドを運営するドトール・日レスホールディングス。この異色の“外食コングロマリット（複合体）”を率いる大林豁史会長は大きな声で快活に笑う“ガハハ”系。印象とは裏腹に、開口一番、「いろいろな経営者がいるが私は慎重で安全運転をする」。起業からドトールコーヒーと日本レストランシステムの経営統合、そして「21世紀に生き残れる外食産業」を語ってもらう。

近年は、価値観の多様化が進み、異なる需要に応えないと商品が売れない時代だ。だが、個別に対応していくにはコストも手間もかかる。そうしたなか、『「あいまい・もやもや」こそが高収益を生む』を読めば、時代の変化に対応するヒントが得られる。

インバウンド（訪日外国人）の増加で観光業界には追い風が吹いているが、その一方で人手不足や客室単価の伸び悩みなどの問題も抱えている。藤田観光の瀬川章社長に現況を聞いた。

セクハラ次官事件や貴乃花親方vs相撲協会、レスリングのパワハラ告発など、内部告発の嵐が吹き荒れている。ムラ社会の膿を出すために、時には劇薬が必要にもなる。ただ、告発するからには、正しいステップを経た方が効果が高い。今回は「正しい内部告発」についてご教示する。

100円ショップといえば、ダイソー、セリア、キャンドゥなどのおなじみのチェーン店であるのに対し、300円ショップは、3COINES、ミカヅキモモコ、CouCouを思い浮かべるだろう。そんな300円ショップの市場に、ダイソーが挑戦し始めたのだ。

2018年3月に社長職を息子に譲った大創産業の矢野博丈会長。体力の限界を感じたと言うが、今も商品の企画品を手に取ると目の色が変わる。働き者としての哲学と、今後の展望を聞いた。