経営戦略(9) サブカテゴリ
世界最高峰の経営大学院の一つである、ハーバードビジネススクールでは8月23日、9人の日本人学生が新たな学生生活をスタートさせた。世界中のトップエリートとしのぎを削るキャンパスライフは、入学者にどんな変化をもたらしてくれるのか。同校を4カ月前に卒業した数少ない日本人卒業生の一人である、大津賀健史さんにインタビューした。
手のひら返しの「ジャニーズ叩き」を叩かれる！マスコミは日本人の醜い部分を映す鏡だ
マスコミの「ジャニーズ叩き」が叩かれている。しかし、そもそもマスコミは「手のひら返し」をするのが当たり前なのだ。戦前・戦中の「黒歴史」を振り返れば、今の姿につながる。
ドラマ「VIVANT」の裏に極秘任務!?最終回の役所広司のセリフに漂うきな臭さを“考察”
ネットやSNSでさまざまな「考察」で大盛り上がりしたTBSの日曜劇場『VIVANT』が最終回を迎えた。役所広司さん演じるテロ組織の指導者、ノゴーン・ベキのあるせりふに、筆者はある疑念を抱いた。
サステナビリティ情報開示義務化で、日本企業が見直すべき「気候変動」への傾斜ぶり
2023年3月31日以後に終了する事業年度の有価証券報告書から非財務情報（サステナビリティ情報）の開示が義務化された。しかし日本企業が開示するサステナビリティ情報は気候変動に偏っている。欧米で重要性が高まるS（社会）について、日本企業がE（環境）だけでなくSに対しても実質的なレベルアップが必要な理由を語る。
「将来を支えるのは新規事業」という経営の格言があります。現事業を守っているだけは成長していけない。だから経営者は将来を支える新規事業を考えなければならないということなのですが、もうかるからという理由だけで新規事業に手を出すと大変なことになります。
テレビ局は「ジャニーズ離れ」完全スルー！“解体的出直し”はマスコミにも必要だ
有名企業がジャニーズ事務所所属タレントの広告起用の契約更新をしないと続々と表明しているのに、テレビ局だけは「沈黙」を続けているのはなぜか。筆者はテレビ業界の人々が「二つのムラ社会」にどっぷり浸かりすぎてしまったことが大きいと思っている。
旧統一教会の解散請求秒読みで「第2の過払い金バブル」が来る！寄付金・献金が標的に
「過払い金バブル」が、今度は宗教団体をターゲットにして「再現」される可能性がある。なぜそんなことが言えるのかというと、旧統一教会（世界平和統一家庭連合）への解散請求がいよいよ秒読みになってきたからだ。
真面目な人ほど疲れ切るまで頑張ってしまうものですが、良い意思決定には休息が必要です。リーダーが押さえておくべき「セルフメンテナンスの方法」があるのです。
ジャニー喜多川氏の「性嗜好異常」認定は、ジャニーズ事務所への“死刑宣告”だ
ジュリー社長が辞任を決断したのは「性加害」の認定に加えて、自社のビジネスモデルを全否定するようなことまで認定されてしまったことが大きいと思っている。それは何かというと、ジャニー氏の「性嗜好異常」だ。
「生成AI」でビジネスを成長させるために不可欠な、ヒトとAIの“共創”戦略
生成AIの利用が全世界で急速に広がっている。生成AIと従業員は、お互いの比較優位に特化することで、社会全体の生産性を高めることができるはずだ。大手企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)戦略策定および実行支援における豊富な経験を有するコンサルタントが、企業において生成AIを従業員とともに最適に活用するためのヒントを、具体例をもって解説する。
DJ SODAさんに「反日当たり屋」「露出が悪い」と叫ぶほど、日本の国益が損なわれるワケ
韓国出身のDJ SODAさんの胸を触った20歳の大学生と会社員は「軽い気持ちでやってしまった」などと謝罪をした。このような加害者からの「全面謝罪」を聞くと、恥ずかしさで耳が真っ赤になっている「愛国者」も多いはずだ。というのも愛国心あふれる人たちの溜飲を下げるような「解説」が広まっていたからだ。
「仕事ができない社員」と「スター社員」、会社にはどちらもいるでしょう。では、上司はどちらを伸ばすべきなのでしょうか…？リーダーが押さえておくべき「考え方」があるのです。
山田養蜂場“わいせつ”専務、ビッグモーター“独裁”副社長…なぜ今「世襲の不祥事」目立つ？
山田養蜂場の専務かつ創業者の孫が逮捕された一件で、世間は衝撃を受けている。しかし、ビッグモーターの前副社長や岸田文雄首相の息子といい、御曹司の不祥事が相次いでいる。「なぜ最近こういう愚かな世襲がたくさん出てきているのだ、もしかして日本が劣化しているのではないか」と不安になる人も多いだろうが、背景を探ってみた。
ジャニーズ性加害問題、「国連が動いたからには…」と期待しても失望が待つ理由
ジャニーズ性加害問題で国連が動いた。「これでマスコミとジャニーズ事務所の腐敗した構造が明らかになるぞ」と淡い期待を抱く方も多いだろう。だが、残念ながら、そういう核心的な話になる可能性は低い。国連などから指摘を受けて、マスコミがキャンペーンを始めたとか、調査報道をするということはほとんどないからだ。
メタ（フェイスブック）、X（ツイッター）、オープンAI（ChatGPT）など、米IT企業はテクノロジー開発において世界を牽引している。しかし、ハーバードビジネススクールのジェフリー・ジョーンズ教授は、米IT企業に「姿勢」に警鐘を鳴らす。ジョーンズ教授によると、日本企業はAI開発を取り巻く問題を解決できるかもしれないという。その内容と、日本企業の取るべき姿勢とは？
プロジェクトの中止や部下の異動、降格、解雇といった厳しい決定をチームや部下に伝える場面は、リーダーとして避けて通ることはできません。ただ、こうした場合、「伝えづらいなぁ」と思う人は多いでしょう。実は、このような場面で絶対に外してはいけないポイントがあります。
22年11月のリリース以降、「ChatGPT」は瞬く間に社会へ浸透した。実際に、ハーバードビジネススクールも「アイデアを引き出すのに有効なツール」として捉えている。しかし、同校のジェフリー・ジョーンズ教授は、「ChatGPTの回答では授業で良い点は取れない」という。なぜだろうか？
「ガッカリだ！」スシローとペロペロ少年の和解に失望の声が続出…それでも“英断”だったと言い切れるワケ
大手回転ずしチェーン・スシローのしょうゆ差しを舐めた、いわゆる「ペロペロ少年」とスシローが「和解」したという。厳しい対応を求めていた人たちからすれば、「裏切られた」となるのもしょうがない。しかし、筆者は今回の和解はスシローの「英断」だった、と評価している。
ハーバードの学生が「スシロー、セブン」に感動した訳、深夜のラーメン店で日本の課題も発見？
2023年5月19日～27日、ハーバードビジネススクールの学生たちが研修旅行、ジャパン・トレックで日本を訪れた。この研修旅行は日本人学生が主体となって企画・運営されているもので、ハーバードビジネススクールで絶大な人気を誇っている。参加者の一人であるケイレブ・ウォーレンさん（28）に話を聞いた。
ビッグモーター前社長の他人事発言が、東京裁判「元陸軍大将の釈明」と重なる理由
ビッグモーターの兼重前社長の会見での発言に批判が殺到しているが、彼のような言いは決して珍しくない。これは日本企業に共通する「釈明パターン」なのだ。一体なぜか。
