経営戦略(9) サブカテゴリ
円安で高まる小売業のASEAN攻略熱、日本国内と異なる「意外な作戦」
100円ショップのダイソー、ユニクロ、無印良品、ツルハドラッグ、ニトリなど、各業態の代表企業が積極的にAESEANにて店舗網の拡充を進めている。日本の小売業がASEAN展開を活発化させている背景を「人口ボーナス」というキーワードを使いながら解説するとともに、ASEANでの小売展開の事例として、日本製や日本商品といった「日式食」を打ち出す品揃えや、非食品における貿易ビジネスを紹介する。
「素直さ」「謙虚さ」「前向き」「利他心」「反省」。どれもリーダーに必要な資質ですが、これらを持っていたとしても不十分です。実は、リーダー失格な人には「たった1つの資質」が足りないのです。
旧統一教会への解散請求…「次の標的はホストクラブ」をデタラメと笑えない理由
旧統一教会（世界平和統一家庭連合）に対する解散命令請求がいよいよ出される見込みだというが、日本社会にさまざま災いと混乱を生み出す「パンドラの箱」になってしまう恐れもある。
ハーバードビジネススクールのチャールズ・ワン教授は、近年日本市場の投資に興味を示す学生が増えていると話す。日本企業が後れを取っていたコーポレートガバナンス改革への期待が高まっているという。一方で、改革の進展に懐疑的な見方も根強い。日本企業の改革を妨げる根本要因とは何か、ワン教授に聞いた。
ジャニーズ事務所の元社長・故ジャニー喜多川氏による性加害問題や、ビッグモーターの保険金不正請求問題が世間を騒がせている。なぜこのような大それた不祥事が、長年放置されてしまったのだろうか。コーポレートガバナンスの専門家であるハーバードビジネススクール教授のチャールズ・ワン氏に、その根本的要因を聞いた。
「売国奴」「国賊」…ロシア渡航の鈴木宗男議員を袋叩きする日本人の平和ボケ
ロシアに行って、ルデンコ外務次官と会談をした鈴木宗男・参議院議員に対して、愛国心あふれる人々の怒りが爆発している。しかし、筆者としては、鈴木氏の「個人外交」は悪くないと思っている。また、国会議員だからこそ、ロシアのような国に行くべきだとも考えている。なぜか。
「人さえ増やせば仕事は速く進む」が大間違いなワケ【書評】
視野を広げるきっかけとなる書籍をビジネスパーソン向けに厳選し、ダイジェストにして配信する「SERENDIP（セレンディップ）」。この連載では、経営層・管理層の新たな発想のきっかけになる書籍を、SERENDIP編集部のチーフ・エディターである吉川清史が豊富な読書量と取材経験などからレビューします。今回取り上げるのは、「人さえ増やせば仕事は速く進む」という、ソフトウエア開発などの固定観念に一石を投じる一冊です。
世界最高峰の経営大学院の一つである、ハーバードビジネススクールでは8月23日、9人の日本人学生が新たな学生生活をスタートさせた。世界中のトップエリートとしのぎを削るキャンパスライフは、入学者にどんな変化をもたらしてくれるのか。同校を4カ月前に卒業した数少ない日本人卒業生の一人である、大津賀健史さんにインタビューした。
手のひら返しの「ジャニーズ叩き」を叩かれる！マスコミは日本人の醜い部分を映す鏡だ
マスコミの「ジャニーズ叩き」が叩かれている。しかし、そもそもマスコミは「手のひら返し」をするのが当たり前なのだ。戦前・戦中の「黒歴史」を振り返れば、今の姿につながる。
ドラマ「VIVANT」の裏に極秘任務!?最終回の役所広司のセリフに漂うきな臭さを“考察”
ネットやSNSでさまざまな「考察」で大盛り上がりしたTBSの日曜劇場『VIVANT』が最終回を迎えた。役所広司さん演じるテロ組織の指導者、ノゴーン・ベキのあるせりふに、筆者はある疑念を抱いた。
サステナビリティ情報開示義務化で、日本企業が見直すべき「気候変動」への傾斜ぶり
2023年3月31日以後に終了する事業年度の有価証券報告書から非財務情報（サステナビリティ情報）の開示が義務化された。しかし日本企業が開示するサステナビリティ情報は気候変動に偏っている。欧米で重要性が高まるS（社会）について、日本企業がE（環境）だけでなくSに対しても実質的なレベルアップが必要な理由を語る。
「将来を支えるのは新規事業」という経営の格言があります。現事業を守っているだけは成長していけない。だから経営者は将来を支える新規事業を考えなければならないということなのですが、もうかるからという理由だけで新規事業に手を出すと大変なことになります。
テレビ局は「ジャニーズ離れ」完全スルー！“解体的出直し”はマスコミにも必要だ
有名企業がジャニーズ事務所所属タレントの広告起用の契約更新をしないと続々と表明しているのに、テレビ局だけは「沈黙」を続けているのはなぜか。筆者はテレビ業界の人々が「二つのムラ社会」にどっぷり浸かりすぎてしまったことが大きいと思っている。
旧統一教会の解散請求秒読みで「第2の過払い金バブル」が来る！寄付金・献金が標的に
「過払い金バブル」が、今度は宗教団体をターゲットにして「再現」される可能性がある。なぜそんなことが言えるのかというと、旧統一教会（世界平和統一家庭連合）への解散請求がいよいよ秒読みになってきたからだ。
真面目な人ほど疲れ切るまで頑張ってしまうものですが、良い意思決定には休息が必要です。リーダーが押さえておくべき「セルフメンテナンスの方法」があるのです。
ジャニー喜多川氏の「性嗜好異常」認定は、ジャニーズ事務所への“死刑宣告”だ
ジュリー社長が辞任を決断したのは「性加害」の認定に加えて、自社のビジネスモデルを全否定するようなことまで認定されてしまったことが大きいと思っている。それは何かというと、ジャニー氏の「性嗜好異常」だ。
「生成AI」でビジネスを成長させるために不可欠な、ヒトとAIの“共創”戦略
生成AIの利用が全世界で急速に広がっている。生成AIと従業員は、お互いの比較優位に特化することで、社会全体の生産性を高めることができるはずだ。大手企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)戦略策定および実行支援における豊富な経験を有するコンサルタントが、企業において生成AIを従業員とともに最適に活用するためのヒントを、具体例をもって解説する。
DJ SODAさんに「反日当たり屋」「露出が悪い」と叫ぶほど、日本の国益が損なわれるワケ
韓国出身のDJ SODAさんの胸を触った20歳の大学生と会社員は「軽い気持ちでやってしまった」などと謝罪をした。このような加害者からの「全面謝罪」を聞くと、恥ずかしさで耳が真っ赤になっている「愛国者」も多いはずだ。というのも愛国心あふれる人たちの溜飲を下げるような「解説」が広まっていたからだ。
「仕事ができない社員」と「スター社員」、会社にはどちらもいるでしょう。では、上司はどちらを伸ばすべきなのでしょうか…？リーダーが押さえておくべき「考え方」があるのです。
山田養蜂場“わいせつ”専務、ビッグモーター“独裁”副社長…なぜ今「世襲の不祥事」目立つ？
山田養蜂場の専務かつ創業者の孫が逮捕された一件で、世間は衝撃を受けている。しかし、ビッグモーターの前副社長や岸田文雄首相の息子といい、御曹司の不祥事が相次いでいる。「なぜ最近こういう愚かな世襲がたくさん出てきているのだ、もしかして日本が劣化しているのではないか」と不安になる人も多いだろうが、背景を探ってみた。
