経営戦略(8) サブカテゴリ
ハードディスカウントストアの著しい成長が映し出す、高齢者と若者の「深刻な格差」
低価格を強みとするハードディスカウントストア（HDS）が世界の食品流通業界で躍進している。HDSの特徴は、徹底したコスト合理化のほか、プライベートブランド（PB）商品の充実などがあるが、これらの手法は決して目新しいものではない。小売業界のベテランコンサルタントが、世界的なHSDの躍進を紹介するとともに、HDSが成長を続ける社会的背景の変化を指摘する。
日本の「お葬式」を飲み込む低価格競争、葬儀業界のブラックボックスをこじ開けるか？
葬儀費用の低価格化が進展しており、１件当たり葬儀費用は2000年の145万円から2022年には113万円と20％強も低下した。葬儀費用の低価格化の背景として、人口動態、コロナ、新興業者の台頭を指摘するとともに、米英中の葬儀業界の様子を紹介し、葬儀業界が確固たる成長産業となるためのカギを解説する。
宝塚「いじめ・パワハラ確認できず」の調査結果になるのは“女の軍隊”だからだ
パワハラではなくて上級生からの指導――。そんな宝塚歌劇団の説明が大炎上している。宝塚という組織の性格を考慮すれば、この程度の「ゆるい内部調査」で明らかになるわけがないのだ。なぜそんなことが断言できるのかというと、宝塚歌劇団は「女の軍隊」だからだ。
どんなに優秀な人でも慢心していれば、たちまち足をすくわれる。そうならないために昔からあるのが、「初心忘るるべからず」という言葉です。「初心を忘れずに自分を律することができるかどうか」も、優秀さを測る一指標になるのです。実は、「ある方法」を試すだけで、意外と簡単に初心を取り戻せます。創業社長はもちろん、全てのリーダーに有効な方法です。
多くの企業が「グリーンビジネス」の創出に関心を持っている。しかし、ハーバードビジネススクールのジョージ・セラフェイム教授は、経営者はその収益性をきちんと精査すべきだと警鐘を鳴らす。グリーンビジネス成功の鍵は何か。また、パーパスと利益を両立するマネジメントを研究しているセラフェイム氏が注目する日本企業とは。
ビッグモーターの保険金不正請求問題では、取引先の損害保険ジャパンについても責任が問われている。ESG経営の先進企業として知られていた同社は、なぜ不祥事を起こしてしまったのか。また、企業の不祥事は、社員一人一人のキャリアにも大きな損失を与え得るのだという。どのような影響が出るのか。ESG経営研究の世界的権威である、ハーバードビジネススクール教授のジョージ・セラフェイム氏に聞いた。
「自衛隊員が報道陣に中指立てた」事実と判明してもマスコミの“偏向報道”と感じるワケ
「自衛隊員が報道陣に向かって中指を立てた」とテレビが報じて、ネット上ではさまざまな意見が噴出したが、個人的にはこれは「偏向報道」と叩かれてしまってもしょうがないケースだと思っている。今回、中指を立てられたのが「マスコミ」だからだ。
岸田首相、ここは「やけくそ消費減税」で歴史に名を残すのはどうでしょう？
「消費税減税」についての議論が活発化しているが、岸田首相は「税率引き下げは考えていません」と言ってしまい大ブーイングだ。これを受けて、筆者は岸田首相が「やけくそ」になって、消費税を下げる可能性があるのではないかと思っている。
部下から「異見」を言われると不機嫌になる人がいます。人としての度量が小さいせいだと反省しなければなりません。しかし、「無視すべき異論」もあります。
安倍元首相の旧統一教会カネ疑惑を報じた毎日新聞「匂わせスクープ」にモヤモヤするワケ
10月25日、毎日新聞が、昨年亡くなった安倍晋三元首相の政治家としての評価を地におとしめるような「疑惑」を報じた。これまで政治の現場を取材してきた立場で言わせていいただくと正直かなりモヤモヤする記事だ。
『ガラスの天井を破る戦略人事』の著者、コリーン・アマーマン氏は、日本の育休制度を「世界の中でも最も手厚い」と評価する。一方で、制度利用者が増えない現状には疑問を呈する。今の日本が抱える、ジェンダー平等実現への根深い課題とは。
旧ジャニーズ、旧統一教会…「袋叩きの不祥事組織」が報道に反論するのはアリか？
旧ジャニーズ事務所と旧統一教会がメディアの報道に対して「反論」をしたことでボロカスに叩かれている。しかし、「不祥事報道のどさくさに紛れて、適当なデマを流すメディアやジャーナリスト」に企業や団体はどう対処すべきなのだろうか。
女性役員比率の向上は、日本企業にとって喫緊の課題だ。しかしながら、プライム市場上場企業ですら約2割が女性役員ゼロという状況で、改善に向けての壁は厚い。女性の登用を増やすためにはどうすればいいのか。『ガラスの天井を破る戦略人事』の著者であるコリーン・アマーマン氏が、女性役員比率3割を実現するアメリカから学べるヒントと、同国が今も抱えるダイバーシティー実現の課題を語った。
円安で高まる小売業のASEAN攻略熱、日本国内と異なる「意外な作戦」
100円ショップのダイソー、ユニクロ、無印良品、ツルハドラッグ、ニトリなど、各業態の代表企業が積極的にAESEANにて店舗網の拡充を進めている。日本の小売業がASEAN展開を活発化させている背景を「人口ボーナス」というキーワードを使いながら解説するとともに、ASEANでの小売展開の事例として、日本製や日本商品といった「日式食」を打ち出す品揃えや、非食品における貿易ビジネスを紹介する。
「素直さ」「謙虚さ」「前向き」「利他心」「反省」。どれもリーダーに必要な資質ですが、これらを持っていたとしても不十分です。実は、リーダー失格な人には「たった1つの資質」が足りないのです。
旧統一教会への解散請求…「次の標的はホストクラブ」をデタラメと笑えない理由
旧統一教会（世界平和統一家庭連合）に対する解散命令請求がいよいよ出される見込みだというが、日本社会にさまざま災いと混乱を生み出す「パンドラの箱」になってしまう恐れもある。
ハーバードビジネススクールのチャールズ・ワン教授は、近年日本市場の投資に興味を示す学生が増えていると話す。日本企業が後れを取っていたコーポレートガバナンス改革への期待が高まっているという。一方で、改革の進展に懐疑的な見方も根強い。日本企業の改革を妨げる根本要因とは何か、ワン教授に聞いた。
ジャニーズ事務所の元社長・故ジャニー喜多川氏による性加害問題や、ビッグモーターの保険金不正請求問題が世間を騒がせている。なぜこのような大それた不祥事が、長年放置されてしまったのだろうか。コーポレートガバナンスの専門家であるハーバードビジネススクール教授のチャールズ・ワン氏に、その根本的要因を聞いた。
「売国奴」「国賊」…ロシア渡航の鈴木宗男議員を袋叩きする日本人の平和ボケ
ロシアに行って、ルデンコ外務次官と会談をした鈴木宗男・参議院議員に対して、愛国心あふれる人々の怒りが爆発している。しかし、筆者としては、鈴木氏の「個人外交」は悪くないと思っている。また、国会議員だからこそ、ロシアのような国に行くべきだとも考えている。なぜか。
「人さえ増やせば仕事は速く進む」が大間違いなワケ【書評】
視野を広げるきっかけとなる書籍をビジネスパーソン向けに厳選し、ダイジェストにして配信する「SERENDIP（セレンディップ）」。この連載では、経営層・管理層の新たな発想のきっかけになる書籍を、SERENDIP編集部のチーフ・エディターである吉川清史が豊富な読書量と取材経験などからレビューします。今回取り上げるのは、「人さえ増やせば仕事は速く進む」という、ソフトウエア開発などの固定観念に一石を投じる一冊です。
