dw-special(35) サブカテゴリ

2015年、サードウェーブコーヒーの代名詞的な存在として日本へ進出を果たしたブルーボトルコーヒー。日本代表の井川沙紀氏のインタビューに続き、同社創業者のジェームス・フリーマン氏が、ブルーボトルコーヒーを始める際、大きな影響を受けた日本の喫茶文化について語る。

2016年にスクープを連発し、「ゲス不倫」で流行語大賞トップ10入りを果たした「週刊文春」編集部。その記者・編集者集団を率いる新谷学編集長が新著『「週刊文春」編集長の仕事術』（ダイヤモンド社）を著した。なぜ、文春が仕事術なのか。新谷編集長に”直撃”した。

2016年にスクープを連発し、「ゲス不倫」で流行語大賞トップ10入りを果たした「週刊文春」編集部。その記者・編集者集団を率いる新谷学編集長が新著『「週刊文春」編集長の仕事術』（ダイヤモンド社）を著した。なぜ、文春が仕事術なのか。新谷編集長に”直撃”した。

2015年、コーヒー豆の特性を楽しむ「サードウェーブ」コーヒーの代名詞的な存在として日本へ進出を果たしたブルーボトルコーヒー。当初、1号店の清澄白河ロースタリー＆カフェは4時間待ちの行列ができるほど注目を集めた。2年経った日本での状況とブルーボトルコーヒーのコーヒーカルチャーについて、日本代表の井川沙紀氏に話を聞いた。

70代の高畠秋子さん（仮名）の元に税務署から一通の封書が届いたのは、夫が亡くなって6ヵ月後のことだった。開けてみると「相続税の申告等についてのご案内」と書かれた紙が入っていた。形ばかりのお悔やみの言葉の後にびっしりと書かれていたのは、相続税の申告を促す文言だった。

最も難しいとされるボードゲームの囲碁でプロ棋士がＡＩに敗れた。この余波は囲碁にとどまらずスポーツにも及んでいる。データとＡＩの力によって勝負の世界は大きく変化している。

司法制度改革は失敗だった。もう法曹資格に経済的価値はない——。特集企画の取材で113人の法曹関係者に本音を聞くと、特に弁護士でこう漏らす人が多い。弁護士人口が増え過ぎた一方で仕事が増えず、収入が下がり続けるという現実に直面しているからだ。

政界汚職や経済事件など、深刻な不正を取り締まる役割を担うが、警察官ほど市民に身近ではない検察官（検事）。退職して弁護士に転じた新旧「ヤメ検」への取材を基に、実像をレポートする。

元エリート裁判官として、裁判所や裁判官の内幕を告発し続けてきた明治大学教授の瀬木比呂志氏。その瀬木氏が昨年10月、本格的権力小説『黒い巨塔　最高裁判所』（講談社）を上梓した。そこで描かれたのは、最高裁の知られざる深い闇だ。

現在、全国の原子力発電所に対して、運転差し止めの仮処分申請が各地の地方裁判所に申し立てられている。四国電力伊方原発、九州電力玄海原発については、一連の審尋が終了し、3月に判断が示される模様だ。原発訴訟のヤマ場を前に司法への注目が高まっている。

「彼らの“餌食”は不祥事を起こして社会的信用を失った企業だ。今なら不正会計が明るみに出た東芝。その前なら三菱自動車にタカタだ」。“彼ら”とは、その規模と歴史で国内五指に入る、大手法律事務所を指す。

「農業を儲かる産業へ変える」と宣言して農政改革を主導してきた小泉進次郎・自民党農林部会長。だが、昨年11月に政府がまとめた「農林水産業骨太方針」では、守旧派の抵抗に遭い、改革が一歩後退したように見える。農政改革は「骨抜き」になってしまったのか。小泉農林部会長を直撃した。

自民党の小泉進次郎農林部会長は15日、中国産米が混入した「魚沼産こしひかり」などを精米・販売した疑いがあるＪＡグループ京都系の米卸「京山」が発表した文書に事実と異なる点があることを指摘し、事実に基づいて国民に説明することを求めた。

担い手農家が格付けする「ＪＡ満足度ランキング」で首位に立った福井県のＪＡ越前たけふは、肥料を独自開発して価格を2割以上下げるなど農家支援に力を入れる。冨田隆組合長に改革の手応えについて聞いた。

「魚沼産こしひかり」などとして売られていたコメに中国産米が混入していた疑いがあることを報じた本誌報道（週刊ダイヤモンド2017年2月18日号特集「儲かる農業」）を受け、農水省がＪＡグループ京都系の米卸「京山（きょうざん）」に立ち入り検査を実施したことが分かった。山本有二農相が14日の閣議後会見で明らかにした。

“儲かる農業”を実現しようと努力するＪＡとまったく危機感のないＪＡとの二極化が進んでおり、後者には衰退の道が待ち受けている。『週刊ダイヤモンド』では、1500人の担い手農家が格付けする「ＪＡ満足度ランキング」を作成した。

金融緩和の限界が明らかになった今、安倍政権の経済ブレインである浜田宏一・米イェール大学名誉教授が注目しているのが“シムズ理論”だ。日本は何をすべきか、クリストファー・シムズ・米プリンストン大学教授を直撃した。

“やりがいの搾取”だ──。新卒で大手損害保険会社の子会社に入社した20代男性はそう不条理を叫ぶ。同じグループ企業で働くも月給は親会社の約7割、賞与は半分以下。子会社のプロパー社員が報われることはない。ｘ

野村不動産が手掛ける、総戸数632戸の大規模マンション「プラウドシティ大田六郷」。1月中旬にモデルルームを訪ねると、同じ時間帯に来訪の予約をしている人たちの姿が全く見えず、「自分たちだけなのか」と一気に不安になった。

米「国家通商会議」の委員長に指名されたピーター・ナヴァロ氏は、筋金入りの対中強硬派だ。米中戦争をめぐる興味深い書籍『米中もし戦わば 戦争の地政学』を上梓しており、その内容は一般の日本人には強烈だ。