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11/12/03号
世界人口がついに70億人を突破した。人口の多さは、国の成長率を大きく左右する。次の成長市場ははたしてどこか――。意外にも、新興国の先頭を走ってきたBRICsは、インドを除きあと10年以内に成長が鈍化する可能性が高い。替わって台頭する国は?
11/11/26号
2010年からにわかに始まったファストフード業界のチキン戦争。仕掛けたのはビーフが主力のはずのマクドナルドだった。同社の思惑を探ることで、V字回復企業の成長の極意を追う。震災後の不況を経て、外食産業の「逆襲」が始まった!
11/11/19号
ハイテクの賜物の787とLCC。2つのイノベーションが今、世界の航空市場を揺るがしている。消費者にとって利便性が飛躍的に高まる一方、航空会社や空港の競争は激化していく。ユーザーの評価も交えながら、「空」の面白さを徹底調査する。
第151回
制限時間を設けて高級ブランドの商品を格安販売することで30代女性の支持を集め、2007年の設立から4年で急成長した会員制ショッピングサイト、米ギルト・グループ。このほどソフトバンクから約50億円の出資を受け、次なる展開を描くケヴィン・ライアンCEOに事業戦略について聞いた。
11/11/12号
テレビは裏切らない──。日本の家電メーカーが固く信じてきた言葉です。しかし、薄型テレビへの巨額投資の末にたどり着いたのは、1兆円を売り上げても果実を得られない終わりなき“消耗戦”。消滅へのカウントダウンが始まっているのです。
第150回
航空自衛隊の次期主力戦闘機の選定が3機種に絞り込まれた。そのうちの一角、「F-35」を擁するロッキード・マーティン社の副社長に、日本と米国の関係や、日本の産業界への技術移転の可能性を含めて話を聞いた。
第149回
今年10月、BSのチャンネル数が24に倍増した。加入者数約900万世帯とトップを走るアニメ専門チャンネル「アニマックス」も参入した。滝山正夫社長に事業戦略と最近のアニメ事情について聞いた。
11/11/05号
欧州でパンドラの箱が開き始めている。これまで、欧州各国の債務問題が原因とされてきた欧州危機だが、じつはもっと根深いものが垣間見えてきた。サブプライムローンの処理の甘さである。想像以上に深刻なその実態を、詳しく解説しよう。
第148回
スティーブ・ジョブズが米アップルを離れていた頃に、単独取材に成功した日本人がいた。メディア事業家の小林弘人氏に話を聞いた。
第147回
経済格差の解消、雇用の改善を求めてニューヨーク・ウォール街で始まったデモは全米だけでなく、世界中に拡大しつつある。ティーパーティーのような政治への影響力を持つ存在になりうるのか、現地レポートとともに検証してみた。
11/10/29号
医師・看護師不足、モンスター患者、赤字体質など、さまざまな問題を抱えた病院経営の現場。実際に経営に携わる病院長4人による座談会を実施し、苦労が絶えない現場の実態を聞いた。あなたが本当に「頼れる病院」はあるのだろうか。
第146回
スティーブ・ジョブズ氏を間近で見てきたソフトバンクの孫正義社長の悲しみは深い。その経営スタイルと人物像を聞いた。
第145回
日本での知名度はそれほど高くないが、“教育の質・内容”において、世界でその名を知られているのが米バージニア大学ダーデン経営大学院。MBA批判が強まるなかで、“新しいビジネス教育のあり方”を模索する同大学院のブルナー学長に話を聞いた。
第144回
創造性とアイディアを持ち、自分がやりたいことを実現するためには、衝突も辞さない。それがスティーブ・ジョブズという人だった。
11/10/22号
いよいよ発売される新型iPhoneが、大きな話題となっている。しかし新型iPhoneは、KDDIにとって売れれば売れるほど自らの首を絞める“毒リンゴ”になりかねない。低迷から復調するきっかけにはなるが、その副作用は大きいかもしれない。
11/10/15号
増税議論が進む一方で、我が身を削る気概を持つ公務員の存在はごく一部に限られる。官僚の「天下り」や「わたり」には厳しい監視の目が向けられるようになったが、地方公務員となると状況は全く違う。実は、国以上の「伏魔殿」なのである。
第143回
東証・名証一部上場のDVDレンタル最大手のゲオで不祥事が続出している。背後にあるのは、創業家出身の取締役と経営トップの確執だ。その全貌を明らかにする。
11/10/08号
「海外に資産や家族を移転したい」。そんな依頼が金融機関に相次いでいます。依頼主の多くは巨額の財産を持った富裕層たち。いったい何が彼らを突き動かしているのか。今回の特集では、日本を見捨てる富裕層たちの実態を探りました。
第142回
米国経済の抱える問題として、失業率の高止まりがあるのは、よく知られていることだ。だが、実際に一般の人びとがどういう状況に置かれているかは、日本では見えてこない。現実は、おそらく多くの日本人の想像をはるかに超えて厳しい。現地からのレポートをお送りする。
第141回
NTTの研究所には、上級幹部で残らない限り50歳前後で勇退するという不文律がある。現役研究者でいられる期間は20年と少し。一方でNTT本体は、インターネット時代に入り事業基盤の再構築を余儀なくされている。前回に続き、ベールの向こう側にある研究所の実像に迫る。