sp-it-trend(20) サブカテゴリ

現在、日本のテストのスタイルは「7＋3＝？」というように、1つの答えを導き出すものが普通です。でも、これは海外の教育関係者からすれば不思議な話。というのも、答えがわかっていることをわざわざ問題にしているからです。

Ｗｅｂサービス事業者に限らず、政府・自治体、公共サービス、民間企業などが、保有するシステムやデータベースのＡＰＩを公開する動きが活発化しており、ＡＰＩエコノミーが注目を集めている。一般のユーザー企業は公開された外部のＡＰＩを自社システム構築に利用するだけでなく、自らＡＰＩを公開することで新規ビジネスの創造やビジネスモデルの変革を実現できる可能性がある。

IoTと言えば、とかく家や工場などで役に立つ技術と思われがちだが、「移動中」のものも、インターネットにつなげてそのデータを取得することが有益だというケースが、フェデックスの「センスアウェア（SenseAware）」だ。

アクロニスは、ＰＣやサーバーなどのシステムバックアップと復旧用のソフトを開発・販売するＩＴ企業。2003年の創業以来、バックアップ一筋のユニークな専業ベンダーだ。大岩憲三代表取締役に同社の強みを聞いた。

IoTが過熱化してきた。新技術・新産業が普及・勃興する時に必ず通る“Hype”（過熱した人気）フェーズにさしかかっている。歩数計、血圧計、腕時計、環境モニター、セキュリティーカメラ、空調用サーモスタット、洗濯機から電球に至るまで、何でもネットにつながりつつある。

フェイスブックが、9社のメディア会社と提携して「インスタント・アーティクル」というサービスを開始した。メディア各社はモバイルを握るフェイスブックとの親和性を高めようとしている。それが、記事コンテンツをフェイスブックの管理下に置いても、だ。

今回もマーケティングなどでよく言われている「Omni Channel（オムニチャネル）」と、デジタルITについて、我々の事例を交えて書いてみたいと思います。今回は、世間で言う「オムニチャネル」とは少し異なり、デジタルITによる「顧客体験（CX）」を支える、店舗オペレーションの事例です。

2016年1月からいよいよマイナンバー制度がスタートする。これによって、企業は究極の個人情報を管理することになり、事務負担や漏えいリスクが重くのしかかる。特に会計・税務を税理士に頼っている多くの中小事業者にとっては、マイナンバー時代に本当に頼れる税理士を見極めることが、リスク回避を含めて非常に重要になる。

ツイッターのＣＥＯが空席になっており、経営の不安定さを曝している。後任の有力候補は2人だが、ツイッターのシステムを開発したジャック・ドーシーは現在スクウェアのＣＥＯ、もう1人はプロモ・ツイートを発案したアダム・ベインだ。いずれにしても早期の決着が望まれる。

6月5、6日の両日、ロサンゼルス郊外でDARPA（米国防高等研究計画局）ロボティクス・チャレンジの決勝戦が開催された。優勝は韓国チーム。日本チームは最高でも10位だった。日本のロボット技術は韓国に抜き去られてしまったのか。

なぜ日本のＩｏＴがうまくいかないのかを考察するシリーズ最終回。スマートハウスやテレマティクス、業務システムの事例を元に、日本の機器が“つながらない”理由と、これからの時代における「標準」の決定的重要性を解説する。

ＩｏＴの本質には、「進化する機器」に加え、「製品の部品化」そして「統計化」がある。重要になるのはシステムを握ること、データを活用したサービス型ビジネスに転換することだ。日本企業はその重要性を理解しているのか。

クラウドコンピューティングは、ICTベンダー自身にも従来の製品販売からサービス提供へと、ビジネスの大きな転換を迫る。果たしてベンダー各社は、どのような事業戦略を描き、激戦市場を勝ち抜こうとしているのか。今回は、SAPジャパンの取り組みを紹介する。

ＩｏＴの本質と、日本企業に与える影響を考察するシリーズ。今回は、名だたる米国企業が「オープン・イノベーション」戦略を取った理由、そして日本企業が同じ戦略を取れず、追い込まれる結果となった理由を解説する。

「ルール」は何のためにあるのか、考えたことがありますか？ ルールがなければ社会は無秩序になってしまいます。しかし、頭脳を駆使してイノベーションを起こす人は、これまでのルールをガラリと変えてしまうことがあります。

分析は、大量のデータが蓄積され、それを基に何らかの仮説を検証するためだけに行うものだという考えは一時代前のものとなっている。データ分析が日々の意思決定や業務プロセスの一部になっていることが分析力を武器にする企業の条件となる。そのためには、分析を業務プロセスに組み込むことで意思決定を自動化することが有効な領域を見極めることが重要となる。

グーグルが先頃発表した写真とビデオの画像保存サービス、「Google フォト」の評判が大層いい。無制限に無料で保存できる点、画像に自動で検索タグを付与して保存できるため、検索が容易になる点など、早くも「写真のＧメール」と言われるほどだ。

前回に引き続いて、世界最大のモバイル分野の展示会「モバイルワールドコングレス2015」の概況をお伝えしよう。今回は通信機器ベンダーの動向に触れたい。

クラウドコンピューティングは、ＩＣＴベンダー自身にも従来の製品販売からサービス提供へと、ビジネスモデルの大きな転換を迫る。果たしてベンダー各社は、どのような事業戦略を描き、激戦市場を勝ち抜こうとしているのか。今回は、アマゾンデータサービスジャパンの取り組みを紹介する。

ITの重要性は年を追うごとに高まっているが、それに比例してCIOも重用されるようになっているかというと、残念ながらそうではない。むしろ、多くの企業では、CIOの社内プレゼンスは低下傾向にあると考えるべきだ。