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すべての企業が大切にしたいと考える「顧客体験」。しかし、実際に顧客は何を体験しているのだろうか？そのすべてを知ることは難しいが、デジタルをうまく活用すれば、できることは多い。

外資系企業の事業責任者が日本企業に転職した場合、まず驚くのが戦略性の差であろう。単純な比較で論じることはできないが、現在グローバル化をめざす日本企業を見る限り、チャンドラーがいうように「組織は戦略に従う」を実感させられる。日本初の「モバイルクラウド」の提唱者である八子知礼氏は、日本企業には3つの弱点があると言う。

クラウドコンピューティングは、ICTベンダー自身にも従来の製品販売からサービス提供へと、ビジネスモデルの大きな転換を迫る。果たしてベンダー各社は、どのような事業戦略を描き、激戦市場を勝ち抜こうとしているのか。今回は日本マイクロソフトの取り組みを紹介する。

幅数センチの小さなボタンを、家の中のいろいろなところに貼付けておく。それだけで消耗品の補充ができてしまう「アマゾン・ダッシュボタン」が話題を集めている。すでに複数の日用品メーカーと提携した。アマゾンは、消費者の行動そのものをネットに載せてしまうことを企む。

将来の働き方やワークスタイル変革を検討する際に、1人1台のパソコンが配置されたいわゆるナレッジワーカーを対象の中心とすることが多い。しかし、業種によっては主にパソコンを利用しない現場の作業者の生産性や判断力が業績を大きく左右する。スマートデバイスの出現がビジネスの最前線を大きく変貌させようとしている。

日経新聞社とエバーノートの提携を記念して開かれたアイデアソンに参加した。。「メディアの既存概念を超えた、新しい情報収集ツールを考える」がテーマ。日本の高校生グループも大人に混じって参加し、興味深いアイデアがいくつも出てきた。

多くの企業で導入が進む業務支援ツール（SFA）や顧客管理ツール（CRM）だが、なかなか活用がすすまない実態がある。その理由は何か。セールスフォース上で位置情報を組み合わせた営業支援ツールを開発するオークニーの実体験から、課題と解決策を探る。

グローバル企業の上級財務担当者を対象にしたアンケートで、これからの財務部門は過去実績だけでなく将来予測にも対応する機能を持つべきだという声が明らかになった。最新技術によって、予測も含めた事業部門のサポートを実現する財務基盤を導入した企業事例に学ぶ。

製造企業の多くは、複数の製造拠点を持っている。そこでの課題は、意思疎通に時間がかかる、情報の詳細についての指示が行き渡らない、会議のムダが多いなど、「ムリ・ムダ・ムラ」に象徴される。品質、コスト、スピードの足かせになっているこうした課題を解決するには、企画・開発から購買、製造、物流、営業までが詳細な情報を共有する環境を整備する必要がある。

グローバルだ多様性だと言いながら、相変わらず日本企業は異端児を嫌う。それゆえ有意義であっても組織に波風を立たせる意見を言わせない力学が働き、組織や前例にパラサイト（寄生）する人材が増殖する。これとは対照に、ハイアールアジアの伊藤嘉明CEOは自ら進んで異端児となり、「叩かれる杭」としてグローバル市場で実績を残している。

ワトソンは、チェス・チャンピオンシップやクイズ番組での天才ぶりで有名になったが、こうしたケースはどちらかと言うとプレゼンテーション用の出演。本来はビジネスで役立つように開発されてきた。そして、アメリカではすでにいろいろなケースでワトソンが使われている。

クラウドコンピューティングは、ICTベンダー自身にも従来の製品販売からサービス提供へと、ビジネスモデルの大きな転換を迫る。今回は、自社のシステムをすべてクラウドに移行する大胆な決断をした、富士通の取り組みを紹介する。

今回は、少し矛先を変えて、マーケティングなどでよく言われている「Omni Channel（オムニチャネル）」と、デジタルＩＴについて、我々の事例を交えて書いてみます。

「ビッグデータ」や「アナリティクス」という概念を用いた分析が人事の様々な局面で活用されはじめている。あるサービス企業では、ハイパフォーマーの退職分析を行い、その最大の要因は「上司の能力」であると特定した。その事例の一部を紹介する。

世界最大のモバイル分野の展示会「モバイルワールドコングレス」が3月2日からバルセロナで開催された。本稿を含めて3回ほど、このレポートをお伝えしたい。まず今回は「MWCの雰囲気」をお伝えしよう。

経営者がＩＴ施策実行の可否や投資の優先順位を正しく判断するためには、各施策の相対的な位置づけをわかりやすく説明することが有効である。1枚の図で複数の施策の位置づけを俯瞰的に表現するビジネスポートフォリオの作成を推奨する。

家庭用のIoTに関する古くて新しい話題は、「スマート冷蔵庫」である。長年研究されてきているが、いまだに実用化されていない。しかし、考えられているアイデアには大きなビジネスに育ちそうなものも含まれる。

経済産業省は昨年末、「攻めのIT経営銘柄」の選定に動き出した。そもそも、戦略的なIT投資とは、どのような哲学でなされるべきなのだろうか？グローバルトップ企業のスタンスから考えてみたい。

今年のダボス会議で、ピューリッツァー賞を3度受賞している米国のジャーナリスト、トーマス・フリードマンが「3つのＭが変わった！」という講演をしました。私はこの内容に興味を持ちました。この3つのＭを意識したテクノロジー企業が、いま世界で急成長しているからです。