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トーマス・フリードマンが著した“The World is Flat”という本がベストセラーとなったのはちょうど10年前のことだ。ＩＴの飛躍的発展によりインドや中国がグローバル規模での競争力を持つようになる、というものだ。そして今、いよいよすべての産業で「世界がフラット」になりつつある。その推進力（そして破壊力）がIoTなのである。

私が過去に作ったセンサーだらけのベビーベッドの話は、以前の回でお話ししましたが、みなさんもぜひ！　とおすすめするわけではありません。でも、IoTが育児や介護、そしてより多くの人たちの健康管理に役立つようになるのは、もうそんなに先のことではないのです。

インテルの投資部門、インテル・キャピタルが2015年に新たに投資を行った10社のスタートアップを発表した。同部門が毎年恒例で開催するグローバル・サミットの会場で明らかにされたもの。11社への投資総額は2200万ドル以上という。

インターネットやデジタル化技術を活用した新規のビジネスモデルが数多く台頭しており、デジタルビジネスに商機を見出そうとする動きが活発化している。本稿では、昨今注目されるデジタルビジネスをビジネスモデルのパターンから分類し、新規ビジネスやサービスの創出のヒントを提示する。

自動車の世界でも急速にIoT化は進んでいます。でも日本でその認識は、あまり浸透していないようです。以前出席した2030年の東京について話し合う会議で、「水素ステーションをどこに配置するか」といったことが議題にされて、強い違和感を覚えたことがあります。

来年1月の制度開始に向けて、マイナンバー（個人番号）の配布が始まった。多くの企業では、すでに漏えい防止対策が大詰めを迎えているはずだが、いまだ準備が整っていない企業もあるようだ。マイナンバーをどう管理するか。またこれを機会に自社の情報セキュリティ体制をいかに見直すべきか。マイナンバー制度に関する指導・助言を行う特定個人情報保護委員会の手塚悟委員（東京工科大学教授）に聞いた。

グーグルなどがこれまで5億9200万ドルを投資してきたスタートアップ「マジック・リープ」が、さらに10億ドルの資金を調達する見込みという。ただ、マジック・リープは大型資金が投入されているのにもかかわらず、未だステルスモードで秘密裏のうちに開発が進められている。うわさばかりが大きくなる会社だ。

デルがＥＭＣを670億ドルで買収するという、これまでにない大型企業同士の合体は、古いＩＴ企業の生き残りを賭けた動きで、この業界の急速な変化を思わせるものだ。

10月初旬、京都で開催された「STSフォーラム」の第12回年次総会に招かれ、プレナリーセッションに登壇しました。講演テーマは「社会はICTで変わる」。その中で、世界で今、急成長している企業とその共通点を紹介しました。

前回は国の施策としての「教育のＩＣＴ化」について、1人1台の教育用コンピューター整備予算や教育クラウド創設等の動きを紹介した。後編となる本稿では、全く異なるアプローチからこうした教育ＩＣＴ環境の導入に挑む、2つの事例を紹介する。

巷にあふれるバズワード（流行語）のうちで、最も世間をにぎわしている1つである、「IoT（モノのInternet）」を企業が採りこんでいくためには必要なのは、新しいビジネスモデルです。いくつかの先進企業の事例をご紹介します。

ジャック・ドーシー氏が、ツイッターのＣＥＯとして返り咲くことになった。賛否両論あるなか、成長が鈍化しているツイッターの新しい時代を担う手腕が問われる。

現代の車は多くのコンピュータで制御されており、ソフトウェアの重要性は高まるばかりだ。しかし、パソコンのソフトやスマートフォンのアプリのアップデートのように、ネットと通じて自動的に行われるようにはなっていない。それはなぜか。

活発化するEC市場で注目を集めているのが「ペイメント・ゲートウェイ」と呼ばれるサービスだ。ECで商品やサービスを販売する事業者と、実際に決済処理を行う金融機関や専門事業者らの間をネットワークで結び、クレジットカード取引の仲介を行う。

本連載の前回では長期的ＩＴロードマップを策定することの重要性とそのプロセスについて述べた。しかし、5年先、10年先の自社の状況やビジネス要件を予測することは容易ではないだろう。今回は、長期的なＩＴ計画を立案する際に用いる仮説立案と課題抽出の手法を紹介する。

20億ドルのビジネスをゼロから立ち上げた女優。最近、こう称されているのは、ジェシカ・アルバである。『ファンタスティック・フォー』に登場する元気でセクシーなハリウッド女優が、ベビー用品サイトを立ち上げ成功した裏には、地道な努力と試行錯誤があった。

マーケティングチャネルが多様化する中、顧客一人ひとりと適切な関係性を構築する上で注目したいのが「ダイレクトマーケティング」。日本におけるダイレクトマーケティング研究の第一人者である上原征彦氏に聞いた、いまマーケティングに求められることとは？

セールスフォース・ドットコムの年次イベント「ドリームフォース」で、マーク・ベニオフＣＥＯは、「セールスフォースは2016年に世界4位のソフトウェア企業になる」と宣言した。加速するクラウド化の波に乗り、ＩＴ業界の中心企業に躍進する同社の戦略をレポートする。

IoTは、インターネット、ソフトウェアやサービスの発想からモノを巻き込んでいく。一方、ハード系企業はまずはモノにセンサーや通信チップを埋めることから発想してしまい、そこで思考が止まってしまう。ベンチャー投資家の視点でIoTを考える眼を持つにはどうすればよいかを解説する。

500スタートアップスは日本進出と同時に、世界中で6人のベンチャーパートナーを加えている。日本でパートナーになったジェームズ・ライニー氏はその1人で、他にも東ヨーロッパ、ドイツ、イスラエル、トルコ、イギリスで現地の投資家や起業経験者を迎え、世界で攻勢をかけている。