週刊ダイヤモンド編集部

5年前までどん底にあった化粧品国内大手コーセーが、Ｖ字回復を果たした。伸び悩む2トップを圧倒的な収益力で猛追。営業利益で業界序列を覆す下克上に挑む。

産業革新機構が主導し、ソニー、東芝、日立製作所の液晶部門が統合して誕生した、ジャパンディスプレイ。シャープとの事業統合なき今、日の丸液晶はどう生き残りを図っていくのか。

中国勢の存在感が急速に高まっている液晶業界。政府の資金援助によって相次いで巨大工場を立ち上げるその猛攻に、日台韓のメーカーはどう立ち向かっていくのか。

シャープ経営危機の元凶とされる液晶事業だが、ほんの10年ほど前までは破竹の勢いだった。そして、その将来性に魅了され、液晶事業で世界を制するという夢を描いた男たちがいた。

ホンハイの札束に飛び付いた三菱東京ＵＦＪとみずほの両行。自らの債権保全を最優先するかのような立ち居振る舞いに、企業金融の担い手としてのあるべき姿が問われている。

ホンハイと産業革新機構が一騎打ちを演じたシャープの買収劇。なぜ当て馬だったホンハイが競り勝ち、契約延期で出資額を大幅に値切れたのか。交渉の舞台裏を暴く。

シャープの惨状は、歴代社長たちによる人災だ。経営判断のミスを積み重ね、醜い内部抗争を繰り返す一方、経営危機は放置された。この社員と顧客に対する背徳行為が悲劇を招いたのだ。

世界最大規模の燃料調達量を誇る東京電力ホールディングスと中部電力の合弁会社ジェラが、いよいよその本領を発揮し始めた。象徴的なのは、世界最大級の電力会社、仏ＥＤＦの子会社である英ＥＤＦトレーディング（以下、EDFT）と結んだＬＮＧ（液化天然ガス）の売買契約。

英国でＥＵ(欧州連合)残留の是非を問う国民投票が23日に行われる。残留派と離脱派の争点はどこなのか、もし離脱派が勝利したら、何が起こるのか。簡単にまとめてみよう。

契約調印以降、鴻海精密工業（ホンハイ）が「嫁入り前の過酷なダイエット」をシャープに迫っている。入籍前から暴れ回り、あれこれと口を出す主人に、花嫁は頭を抱えるばかりだ。

鴻海精密工業（ホンハイ）の郭台銘（テリー・ゴウ）会長は早くもシャープの支配を確立しつつある。名門企業を手玉に取る郭会長とは一体どんな人物なのか。その実像に迫った。

ホンハイ傘下に入ることでシャープは本当に再生できるのか。再建計画の目玉として有機ＥＬの共同開発を掲げるが、楽観はできない。その上、ホンハイ自身にも危機が迫っている。

しばらく低迷を続けていた世界一のガラスメーカー・旭硝子。就任2年目の島村琢哉社長兼ＣＥＯに、ストレートな疑問をぶつけた。

「薬価の連続改定が、ひとまず避けられた」。6月1日、安倍晋三首相が消費税増税の再延期を表明し、製薬各社はこぞって胸をなで下ろした。薬価の改定は通常2年に1回。西暦の偶数年に行われる。

米ロサンゼルスで、6月14～16日の日程で開催された世界最大級のゲーム見本市「Ｅ3」では、仮想現実（バーチャルリアリティ、ＶＲ）ゲームが注目を集めた一方で、ソニーとマイクロソフトが新型ゲーム機の開発に入ったことが明らかになった。家庭用ゲーム機は高性能化が加速し、各社は新しい競争のステージに入ろうとしている。

上場時の時価総額5880億円──。6月10日、スマートフォン向け無料通信アプリなどを運営するLINEは、今年最大級の新規株式公開（ＩＰＯ）を発表した。東京証券取引所への上場予定日は7月15日、また現地時間の14日には米ニューヨーク証券取引所にもＩＰＯを予定しており、日本企業としては異例の「日米同時上場」となる。

韓国ロッテグループに裏金疑惑が浮上し、本社を含めた大規模な家宅捜索が行われた。疑惑に伴い、昨年から続くお家騒動はさらに荒れること必至。韓国ロッテは機能不全に陥っている。

日本国内は人口減少社会に突入し、創価学会をはじめとした多くの宗教団体は今、信者数の伸び悩みと少子高齢化という共通課題を抱えている。一方で海外に目を向けると、事情は全く異なる。

商社業界で初の純利益トップに立った伊藤忠商事。2016年度の連覇を見据え、財務体質の強化を着々と進める。一方、収益基盤拡大の鍵を握るのが、中国市場への攻め口だ。

シャープの元首脳が、液晶事業で競合するジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の役員に就任する見通しであることが、16日分かった。複数の関係者が明らかにした。ＪＤＩは早ければ月内に機関決定し、7月に着任する予定だ。