週刊ダイヤモンド編集部
大手芸能プロダクションのアミューズは、ライブビジネス拡大の波に乗って成長している。同時に海外にも積極的に進出、他社も巻き込む独特のビジネスモデルに挑戦している。
2002年の登場以来、全世界で1400万台を超える掃除ロボットのルンバを販売してきた米アイロボット。創業者のコリン・アングルＣＥＯに、家庭用ロボットの未来と先端技術を聞いた。
来年に迫った電力自由化で、家庭向け電力市場に参入する石油元売り大手の東燃ゼネラル石油。同社は電力料金を既存の電力会社よりも割安に設定すると見られるが、その詳細が初めて明らかとなった。
ラグビーワールドカップ（Ｗ杯）イングランド大会の快進撃で、一躍世界のラグビーに歴史を残したラグビー日本代表。2019年のＷ杯に向けた壮大な改革プランの中で、エディー・ジョーンズ氏をヘッドコーチに選んだ理由、エディー氏と進めた改革の実態、そして、Ｗ杯を経た日本ラグビーの今後をラグビー協会ゼネラルマネジャーの岩渕健輔氏に聞いた。
ラグビーワールドカップ（Ｗ杯）イングランド大会の快進撃で、一躍世界のラグビーに歴史を残したラグビー日本代表。2019年のＷ杯に向けた壮大な改革プランの中で、エディー・ジョーンズ氏をヘッドコーチに選んだ理由、エディー氏と進めた改革の実態、そして、Ｗ杯を経た日本ラグビーの今後をラグビー協会ゼネラルマネジャーの岩渕健輔氏に聞いた。
ＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）で打撃を受ける国内農業への支援策の目玉として、原産地の表示を義務付ける食品を増やす案が浮上した。政府は11月までにＴＰＰ対策の大綱をまとめる予定。農業対策は自民党農林族が中心となって検討してきたが、既存政策の拡充がほとんどで、一般の議員からは「目新しさに欠ける」といった指摘が続出。「インパクトのある農業支援策が打ち出せなければ、来夏の参議院選挙で勝てない」との危機感が募っていた。
タカタがエアバッグのリコール問題に絡み、新たな経営判断に踏み切った。米国時間の11月3日、タカタと米運輸省道路交通安全局（NHTSA）は、一連のリコール問題に関する同意指令（Consent Order）に合意した。
ヤフーとソニー不動産が発表した、個人間でのマンション売買を可能にする新サービス。不透明な既存の不動産流通業界を揺さぶり、“地殻変動”を起こす可能性を孕む。
米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が今年12月に利上げに踏み切る──。そんな観測が一気に広がっている。10月の雇用統計で、非農業部門の雇用者増加数が対前月比で27.1万人と市場予想を約10万人も上回り、サプライズとなったためだ。
旭化成建材が杭の施工データを改ざんしていた問題が、旭化成全体に暗い影を落としている。30年続いてきた会長による“院政経営”から脱しようとする新体制が、船出から大嵐に見舞われた。
15/11/21号
10月下旬からマイナンバーの通知がスタートした。来年1月からは税・社会保障分野で利用が始まる。ところが、世間では戸惑いが広がり、悲鳴さえ上がっている。個人に発送したマイナンバーの「通知カード」が未達となり、役所に膨大な量の簡易書留が届いているのだ。
自動車の「曲がる」機能（電動パワーステアリング）や軸受け（ベアリング）部品大手の日本精工。自動車業界の競争環境が激変する中、次の一手を聞いた。
縮小が避けられない戸建て住宅で利益を維持し、国内外の不動産開発でも成果を挙げる。だが中期経営計画の目標の達成には、周到な戦略が必要だ。
東芝が2015年度中間決算で突如発表したのが、原発子会社である米ウェスチングハウスの減損テストの会計処理方法についてだった。2012、13年度に一部のラインで減損処理を行なっていたが、連結では減損をしなかったというのだ。
市場関係者が注目していたトルコの“やり直し選挙”は、与党の公正発展党（ＡＫＰ）が550議席中317議席を取り圧勝した。政治空白が回避できたことを市場は好感し、トルコの株式、債券、通貨リラはトリプル高となった。
『週刊ダイヤモンド』11月7日号の第一特集は「最強大学ランキング」。文部科学省の「スーパーグローバル大学（SGU）創成支援事業」に採択されるために各大学はドタバタ劇を繰り広げたが、現文部科学大臣補佐官の鈴木寛氏の目に、改革が迫られる今の大学界はどのように映るのか。
巨額損失を計上してきた客船事業において、2015年第2四半期決算で新たに309億円の特別損失を計上した三菱重工業。原因は、世界最大のクルーズ客船会社、米カーニバルグループから受注した大型客船2隻の引き渡し遅延。造船事業全体への影響はどうなるのか。
スマートフォンの普及によって、「家電の王様」の地位を奪われつつあるテレビ。地上波の受信機として主に機能してきたテレビは、今後どう変わっていくのか。ソニーとパナソニックのテレビ事業トップに聞いた。
ドル資金の調達コストが急騰して、メガバンクの好業績を支えてきた海外ビジネスに黄色信号がともっている。長期化が見込まれる構造問題の深層に迫った。
今期の中間決算で過去最高となる3651億円の経常利益をたたき出し、自己資本比率も13.8％（単体）まで回復した東京電力。2016年度中にいよいよ、6年ぶりとなる社債の発行に踏み切る方針を明らかにした。足元の業績を見ると、その実現の可能性は高いといえる。順当にいけば、社債の代表格である東電債が債券市場に戻ってくることになりそうだ。
