週刊ダイヤモンド編集部

若手の台頭が目覚ましい女子プロゴルフ界のなかで“大器”と期待される。控えめな言動とは対照的な、豪快に攻めるゴルフ。歴史に残るトッププレーヤーの岡本綾子の唯一の弟子でもある。

最近、街を歩いていると、自転車に乗っている人をよく見かけます。エコや健康志向が盛り上がるなか、自転車が再びブームになっています。今週号の特集では、誰も知らなかった「自転車の全て」をお伝えします。

「エックス線源をペン型にして動かせばいいんじゃないのか」──。ユニハイトシステム社長の平嶋龍介の頭にこんな考えがひらめいたのは、自宅で晩酌中のことだった。

最近の過払い金返還請求では、受け取った金利どころか、融資した元本まで取り上げられてしまうケースが増えている。これでは、ヤミ金が貸したカネは元本すら返さなくていいという判断となんら変わりはない。

金融危機後の市場の混乱に対応するため、ＦＲＢは銀行などに各種の流動性供給策を拡充してきたが、詳細について情報開示はなかった。そこで、米国の大手マスコミが、ある期間執行された資金供給の情報開示を求めた。

世界が経済危機を脱し、先行してリスク資産市場に金融相場が発生するという見通しが高まっている。実際に春先からリスク資産相場は上伸した。しかしそれもそろそろ一巡し、円高傾向が顕著になりそうだ。

金融危機で業績が悪化し、自己資本比率が一時8％台まで落ち込んだ東芝。米ウェスチングハウス社買収の立役者として知られる佐々木則夫新社長は、いかにして成長軌道を切り開くのか。その戦略をじっくり聞いた。

国際的な業務を行なう銀行に対して、自己資本の強化を求める新たな規制が来年にも決まりそうだ。現在の規制では、自己資本比率8％以上が義務づけられているが、新規制では引き上げられる可能性が高い。

税金のムダづかい削減を掲げた民主党への政権交代を目前に控え、建設業界が揺れている。群馬県の八ツ場ダムは本体工事を残すのみの段階だが、ムダ削減の“シンボル”でもあり、このまま継続する可能性は薄い。

本格的な消費不況が百貨店のみならず、総合スーパーを揺さぶり始めた。イトーヨーカ堂の2009年度上期業績は、創業以来初めて営業利益ベースで赤字に転落する見通し。打開策として、下期に大幅な組織再編に乗り出す。

不況で給料がガタ減りしています。「自分の業界の給与水準や他人の給料がどうなっているのか」は、誰しも気になるところです。恒例の「給料全比較」特集なら、世の中の給料事情がバッチリわかります！

今月初旬以降、大和証券グループ本社の幹部に、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループや、みずほフィナンシャルグループの担当者が猛攻勢をかけている。

「神はおとなの衣装をまとった子どもにすべてを与えた」――。パリのロン・ティボー国際音楽コンクールを50年の歴史を塗り替える最年少で制した17歳を、地元メディアは手放しにこう賞賛した。

百貨店が、事業の柱となる衣料品部門で、商品政策と収益構造の抜本的見直しを進行。昨今の消費者の価格志向に合わせて低価格ブランドの導入を進め、アパレルメーカーの出店条件を引き下げる動きを強めているのだ。

小さな会社を立ち上げた父を、まさに二人三脚で支えてきた母が病で亡くなった。「手伝ってもらえないか」という父のひとことで、田口は、常識を打ち破る冒険に打って出たのだ。

滑走路先の立ち木の除去を怠り、開港が延期されるなどゴタゴタが続いた富士山静岡空港。暫定開港から約3ヵ月が経過したが、搭乗率保証など取り除くべき“トゲ”、つまり過去の負の遺産が残っている。

2006年に世界大手の英ピルキントンを買収した、板ガラス世界2位の日本板硝子を社長交代劇が襲った。就任から1年2ヵ月での退任発表に今後の経営リスクが懸念される。

パナソニックが、ソニーのお株を奪った。米20世紀フォックスと組み、ジェームズ・キャメロン監督の実写3Ｄ映画「アバター」とタイアップした3Ｄ対応ＡＶ機器のプロモーションを、9月から全世界で展開するのだ。

トヨタ自動車はかねて存続が懸念されていた米ＧＭとの合弁工場ＮＵＭＭＩについて、2010年3月での生産打ち切りを決めた。ＧＭは6月の破綻後、すでに撤退を表明していた。

「最大の難関である米国審査の峠を越えた」。パナソニックと三洋はＴＯＢ事前作業として11ヵ国・地域において、競争法の審査手続きを要請。だが8月末時点で4ヵ国・地域における当局のゴーサインが出ていない。