週刊ダイヤモンド編集部

金融不安でドル安が続くなか、ドルの一極基軸通貨体制はどうなるのか？アメリカ経済戦略研究所のクライド・プレストウィッツ所長は「バスケット通貨の創出」を主張する。

オバマ優位といわれる米大統領本選だが、民主党の予備選同様、番狂わせの可能性は十分にある。共和党のマケイン候補はオバマ氏の弱点を知り尽くしていると米国の新進気鋭の政治ジャーナリスト、デビッド・マーク氏は指摘する。（聞き手／ジャーナリスト　矢部武）

“医療崩壊”が叫ばれて久しい昨今、その崩壊ぶりは深刻化の一途をたどるばかりです。そこで、今回は全国の病院を“逆診断”しました。病院の「今」が全て分かるお得な一冊になっています。

「心を何にたとえよう、空を舞うよな悲しさを」――。映画「ゲド戦記」に流れた透明な歌声は、今も多くの人びとの記憶に刻まれていることだろう。

中国をはじめとする世界的な需要の高まりなどにより、日本が世界で魚を買い負けるケースが増えている。この逆風をものともせず、魚の輸入卸で快進撃を続けるのがゴダックだ。

サブプライムショックに端を発するドル安で、ドルの相対的な地位低下が囁かれている。「ドル安が続けばユーロも基軸通貨になる」と明言するのは、元財務官の内海孚氏だ。

しばらく「超売り手市場」が続いた就職戦線だが、実は早くも曲がり角が訪れている。円高や原油高による景気減速不安が蔓延し、大企業が採用を絞り始めているのだ。

これまでブラジルから食糧の調達のみを行なってきた三井物産が、農場に出資して生産にも参入した。世界的な食糧調達難が続くなか、リスクを承知で乗り出した同社の勝算は？

カルチュア・コンビニエンス・クラブの増田宗昭社長が、この度ナンバー2として柴田励司氏を迎え入れた。業績好調でも次期成長事業が見つからない同社の「焦り」が表面化してきた。

サブプライムショックに端を発するドル安で、ドルの相対的な地位低下が囁かれている。だが、元財務官の行天豊雄氏はそんな悲観論を一刀両断。「ドル基軸通貨体制の継続」を力説する。

夏が稼ぎ時の清涼飲料業界で花王が注力するのは、意外なことに製品ラインの「洗浄剤」。容器の洗浄作業が大幅コストカットできるとあって、その研究開発力に注目が集まる。

一括で消費者保護を行なう「消費者庁」の創設が決まった。だがその裏には、司法制度改革で膨れ上がった弁護士の「需要創出」を狙う日弁連の影が見え隠れする。

ドル一極基軸通貨体の持続が疑問視されるなか、元財務官の榊原英資氏が「通貨の行方」を鋭く切る。今後はユーロや新興国通貨が台頭し、円の地位急落もあり得るというのだ。

昨年、史上最高の出荷数量を記録した清涼飲料業界。しかし、今年の市場規模は微増にとどまり、メーカー各社は乱売合戦に突入。業界再編の動きが本格化し始めた。

子会社コムスンの不正請求発覚から、業績悪化のグッドウィル・グループが臨時株主総会で経営再建策への決議を見送った。筆頭株主ＵＴが反対に回った理由は元経営者である折口氏の一線復帰への含みがあったためだ。

池袋、新宿、渋谷と東京の主要ターミナルをつなぐ地下鉄「副都心線」が開通する。沿線の百貨店は相次ぎ改装に乗り出した。分があるといわれる新宿に対抗して、池袋、渋谷での巨額投資が続く。

数字は生活、経済の世界には欠かせない便利な道具。しかし、使い方を誤れば重大な投資判断ミスもしかねない。今回は数字を実用的に使いこなすコツを紹介する。

2007年10月21日、Ｆ１世界選手権最終戦ブラジルグランプリ。父・悟の開幕戦も、同じブラジル。それから20年後、「世界のナカジマ」が再びこの地を駆け抜けた。

世界的に深刻化する食糧不足に対処するため、農水省が設置した「食料安全保障課」。だがすでに、諸外国による輸出規制や関税率アップなど、日本を取り巻く状況は「待ったなし」だ。

「血縁というだけで既存のベクトルを押し曲げるのはよほどの力がないとできない」―。事業承継の限界を知った28歳の「御曹司」は、単身、徒手空拳でのし上がれる飲食業界に飛び込んだ。