週刊ダイヤモンド編集部

“天国”へと続く階段が浮かび上がるかのような上げ相場が、株投資家の前に現れた。今年1月25日、米国の株価指数であるダウ工業株30種平均は2万ドルの大台を突破。1896年に12銘柄で算出を開始したダウ平均120年の歴史上、初めての快挙だった。

昨年11月、ニコンは2018年3月期を最終年度とした中期経営計画を破棄、抜本的な経営改革を行うと発表した。半導体露光装置とカメラの2本柱が同時に揺らぐ危機的状況をどう乗り切るか。

2015年、サードウェーブコーヒーの代名詞的な存在として日本へ進出を果たしたブルーボトルコーヒー。日本代表の井川沙紀氏のインタビューに続き、同社創業者のジェームス・フリーマン氏が、ブルーボトルコーヒーを始める際、大きな影響を受けた日本の喫茶文化について語る。

2016年にスクープを連発し、「ゲス不倫」で流行語大賞トップ10入りを果たした「週刊文春」編集部。その記者・編集者集団を率いる新谷学編集長が新著『「週刊文春」編集長の仕事術』（ダイヤモンド社）を著した。なぜ、文春が仕事術なのか。新谷編集長に”直撃”した。

2016年にスクープを連発し、「ゲス不倫」で流行語大賞トップ10入りを果たした「週刊文春」編集部。その記者・編集者集団を率いる新谷学編集長が新著『「週刊文春」編集長の仕事術』（ダイヤモンド社）を著した。なぜ、文春が仕事術なのか。新谷編集長に”直撃”した。

関西電力が、暗く長いトンネルを抜けつつある。2月22日、関電大飯原子力発電所3、4号機が原子力規制委員会の安全審査に合格した。これで同社は保有する9基のうち、7基で安全審査の合格を獲得した。再稼働へ向けた審査は今後も続き、立地自治体の同意を得る必要もあるため、すぐに再稼働というわけではない。だが、大きなヤマを越えたことになる。

トランプ米大統領による初の議会演説が2月28日の夜（米国時間）に行われた。市場は演説を好感して翌日のニューヨークダウは上昇し、初の2万1000ドル超えとなった。

2015年、コーヒー豆の特性を楽しむ「サードウェーブ」コーヒーの代名詞的な存在として日本へ進出を果たしたブルーボトルコーヒー。当初、1号店の清澄白河ロースタリー＆カフェは4時間待ちの行列ができるほど注目を集めた。2年経った日本での状況とブルーボトルコーヒーのコーヒーカルチャーについて、日本代表の井川沙紀氏に話を聞いた。

4月1日、日産自動車で17年ぶりに日本人社長が誕生する。カルロス・ゴーン会長が社長とＣＥＯ（最高経営責任者）の職を西川廣人副会長に譲るのだ。依然としてゴーン氏がグループ総帥として君臨することから、「大勢に影響なし」との見方が根強いが、ゴーン氏が社長交代に踏み切った裏事情も透けて見える。　本誌・浅島亮子、

70代の高畠秋子さん（仮名）の元に税務署から一通の封書が届いたのは、夫が亡くなって6ヵ月後のことだった。開けてみると「相続税の申告等についてのご案内」と書かれた紙が入っていた。形ばかりのお悔やみの言葉の後にびっしりと書かれていたのは、相続税の申告を促す文言だった。

米原子力発電子会社の巨額損失で債務超過に陥る東芝は、稼ぎ頭のフラッシュメモリー事業を分社して4月1日に発足する「東芝メモリ」の過半の株式売却で再建を図る。ここで鍵を握るのが、東芝とフラシュメモリーの共同生産で提携するＷＤの「拒否条項」。関係者によると、両社の提携契約には、一方が他社の資本を入れる場合、その出資を拒否できる条項が盛り込まれているという。

企業のビジネスモデルを根本から変革するイノベーションが起こることがある。福井市に本社を置く繊維メーカー、セーレンの「ビスコテックス（Viscotecs）」がそれ。ビスコテックスはＩＴを活用した繊維（生地）の染色システムである。

日本航空（ＪＡＬ）が経営破綻後に業績を急回復させたこともあって、業績面で大きく離されていたＡＮＡだが、ここにきて猛烈に追い上げている。弱点を克服すべく続けてきた努力が、実ってきているからだ。

ゴルフは18ホール──。そんな固定観念が変わるかもしれない。プロゴルフの欧州ツアーは、5月に「ゴルフシックス」（Golf Sixes）という6ホールの大会を新たに開催することを発表した。欧州ツアーのキース・ペリーＣＥＯは、6ホール制を導入した理由について「ゴルフも現代化が必要」と述べているが、この“現代化”の象徴が、競技時間の短縮である。

韓国の政財界が大きく揺れている。朴槿恵（パク・クネ）大統領の友人、崔順実（チェ・スンシル）被告に対し賄賂を送ったなどの容疑で、韓国サムスン電子の現トップ、李在鎔（イ・ジェヨン）副会長が逮捕されたからだ。

2016年12月期決算で、7期連続の増収増益となった化粧品国内大手、ポーラ・オルビスホールディングス。2月中旬、20年12月期までの新中期経営計画を発表し、最終年度までに16年12月期の売上高2184億円から約300億円増の2500億円を目指す。

4月の家庭向け都市ガス市場完全自由化で、関東向けにＬＰガス（液化石油ガス）大手の日本瓦斯がライバルとなる東京ガスの一般料金から、最大で年間28.6％割安になる新料金メニューを発表。人口と企業が集まる“主戦場”の関東で、いよいよ顧客争奪戦がスタートした。

本年度アカデミー賞の長編アニメーション部門と主題歌部門にノミネートされたディズニー・アニメーション最新作『モアナと伝説の海』。3月10日の公開を前に来日した、ジョン・マスカー、ロン・クレメンツ両監督がインタビューに応じた。

企業存続の危機に立たされている東芝が昨年12月、保有していた中小型液晶最大手ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の株式を売却した。売却額は40億円前後とみられる。売却が表面化したのは今年2月に入ってからだ。

「いや、あれはあのー、いろいろな総合的な判断で……」。岩田功・三陽商会社長は言いにくそうにしながらも、本誌直撃取材でとある計画の再開を口にした。その計画とは、本社新別館ビルの建設である。2015年6月末に英バーバリー社とのライセンス契約が終了してからというもの、三陽商会の業績は大きく低迷している。