週刊ダイヤモンド編集部
欧州自動車メーカーの電気自動車（ＥＶ）が花を添えた昨年のパリモーターショー。その裏で、業界関係者らの視線は、ある日本のＥＶベンチャーに注がれていた。名前はＧＬＭ。京都大学の研究プロジェクトを母体として2010年に設立されたベンチャーだ。
巨額損失の元凶、米原子力子会社ウエスチングハウス（ＷＨ）を米連邦破産法11条の適用申請で連結から外した東芝は、その代償として稼ぎ頭の半導体フラッシュメモリー事業を失う。残された事業で果たさなければならない経営再建への道のりは、果てしなく遠い。
東京電力ホールディングスが新体制に移行する。会長には日立製作所の川村隆名誉会長が就き、社長には小売り部門の東電エナジーパートナー（ＥＰ）の小早川智明社長が就任する。新体制の陣容に対し、業界内では期待と不安が交錯している。
『週刊ダイヤモンド』4月1日号の第一特集は「美術とおカネ アートの裏側全部見せます。」。およそ80ページにも及ぶ大特集では、お金の流れから作家の生活、歴史から鑑賞術まで全てを網羅した。ここでは、アートが好きな経営者や学者、画家や写真家など特集で取材した“美の達人”たちのインタビューをお届けしたい。今回は、新進気鋭の写真家・石塚元太良氏だ。
2017/4/8号
週刊ダイヤモンドが実施した給料アンケートで、15業種80社の88人が明かしてくれた年収実額は、業種によっては役職や年代がばらばらで、横に並べてきれいに比較することは難しい。しかし、有価証券報告書に記載された平均年収からは見えてこないリアリティーがある。
米国の金融専門家の目には、現在の金融市場や米トランプ政権の今後の方向性はどのように映っているのか。米投資銀行ブラウン・ブラザーズ・ハリマンで通貨戦略最高責任者を務める、マーク・チャンドラー氏の来日に合わせて、その見解を聞いた。
『週刊ダイヤモンド』4月1日号の第一特集は「美術とおカネ アートの裏側全部見せます。」。およそ80ページにも及ぶ大特集では、お金の流れから作家の生活、歴史から鑑賞術まで全てを網羅した。ここでは、アートが好きな経営者や学者、画家や写真家など特集で取材した“美の達人”たちのインタビューをお届けしたい。
第7回
大平貴之のプラネタリウム作りは10歳（小学4年生）のときに始まった。以来、プラネタリウム開発の第一人者となった今も「多くの人たちに自作の星空を見てもらいたい」という思いは全く変わっていない。理科や工作が大好き。その代わり、整理整頓などはからきし苦手。そんな風変わりな大平少年はある日、文房具店で小瓶に入った夜光塗料を目にする。
2018年3月に創業130周年を迎える朝日生命保険。今年4月1日に社長に就任する木村博紀氏は、その節目の年に第16代社長として辣腕を振るうことになる。今後の経営方針を木村氏に聞いた。
バブル期の用地取得で抱えた含み損は解消される見通しだが、10兆円規模の有利子負債は残る。賃貸住宅の老朽化も課題だ。経営改善を続けつつ、公的機関としての社会的使命を両立していけるだろうか。
『週刊ダイヤモンド』4月1日号の第一特集は「美術とおカネ アートの裏側全部見せます。」。特集では、お金の流れから作家の生活、歴史から鑑賞術まで全てを網羅した。ここでは、アートが好きな経営者や学者、画家や写真家など特集で取材した“美の達人”たちのインタビューをお届けしたい。今回は、森美術館館長の南條史生氏だ。
『週刊ダイヤモンド』4月1日号の第一特集は「美術とおカネ アートの裏側全部見せます。」。およそ80ページにも及ぶ大特集では、お金の流れから作家の生活、歴史から鑑賞術まで全てを網羅した。ここでは、アートが好きな経営者や学者、画家や写真家など特集で取材した“美の達人”たちのインタビューをお届けしたい。今回は、松本大・マネックス証券会長だ。
『週刊ダイヤモンド』4月1日号の第一特集は「美術とおカネ アートの裏側全部見せます。」。およそ80ページにも及ぶ大特集では、お金の流れから作家の生活、歴史から鑑賞術まで全てを網羅した。ここでは、アートが好きな経営者や学者、画家や写真家など特集で取材した“美の達人”たちのインタビューをお届けしたい。今回は、アートが人類を変えると断じるチームラボの猪子寿之代表だ。
韓国で、朴槿恵前大統領が弾劾・罷免され、5月9日に大統領選挙が実施されることになった。次期大統領選挙候補者で支持率トップの文在寅氏は左派。親北朝鮮派として知られ、対米、対日関係の悪化も懸念される。韓国経済の低迷が続いている中、次期大統領は手腕を発揮できるのか。
『週刊ダイヤモンド』4月1日号の第一特集は「美術とおカネ アートの裏側全部見せます。」。およそ80ページにも及ぶ大特集では、お金の流れから作家の生活、歴史から鑑賞術まで全てを網羅した。ここでは、アートが好きな経営者や学者、画家や写真家など特集で取材した“美の達人”たちのインタビューをお届けしたい。今回は、民間の寄附と国の文化予算の両面で問題を抱える日本の文化への接し方に異議を唱える、慶応大学名誉教授の竹中平蔵氏だ。
管理戸数約57万戸、賃貸オーナー数約2万7000人を誇る、賃貸不動産大手のレオパレス21。2008年のリーマンショックで一時は経営難に陥ったが、その後は業績も回復し、再び存在感を強めている。そんな同社に怒りの声を上げるオーナーらが二つの裁判を起こした。いったい何が起こっているのか。
『週刊ダイヤモンド』4月1日号の第一特集は「美術とおカネ アートの裏側全部見せます。」。およそ80ページにも及ぶ大特集では、お金の流れから作家の生活、歴史から鑑賞術まで全てを網羅した。ここでは、アートが好きな経営者や学者、画家や写真家など特集で取材した“美の達人”たちのインタビューをお届けしたい。今回は、2016年5月にバスキアの作品を62億円で落札したスタートトゥデイの前澤友作社長だ。
経営再建中の東芝が分社する半導体メモリー新会社に、官民ファンドの産業革新機構や、政府系の日本政策投資銀行が出資する構想が急浮上した。水面下では、経済産業省の意向だけでなく、株式売却後のメモリーの生き残りを危惧する東芝内部の思惑が絡み合う。果たして有力な売却先の候補になり得るか。
日本人の美を愛する気持ちは非常に強い。一説には東京でのアートイベントの数は1500と、米ニューヨークでの1200を凌ぐという。ところが今、美術界で断絶が起こっている。ある意味では二極化といってもいいかもしれない。
経営が混迷を深めていることを、周囲にまざまざと見せつけるかのような人事だった。スマートフォンなどに使われる中小型液晶の最大手、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）は、今年6月の株主総会を経て、本間充会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）が退任する人事を発表した。経営体制の刷新は、上場企業として「自然な流れ」と言えるが、一方で、違和感を拭いきれないのが後任の人事だ。
