2017.2.2
子供とスポーツ脳振とう、運動再開は7日以内に？
スポーツ少年団などで子供たちの指導をする人は、ケガへの対処法を知っておく必要がある。このうち、脳振とうは頭を強く打ったときに生じると思いがちだが、正確には「頭部、顔面への直接、あるいは首へ伝達する他の身体の部位への衝撃で生じる『頭…
2017.2.2
キリンがブラジル撤退へ。3000億円かけて得た教訓
「勉強代にしてはあまりにも高かった」。キリンホールディングスの幹部は撤退が濃厚になったブラジル事業について自嘲気味に語る。キリンは2011年に当時ブラジル国内でシェア2位だったスキンカリオール（現ブラジルキリン）を約3000億円で買収。中…
2017.2.1
五輪ゴルフ会場「霞ヶ関CC」に今ごろ異論が急浮上した理由
「本当にやれるのか」──。東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長が年始のあいさつでこう漏らしたのを契機に、急浮上した五輪のゴルフ会場問題。現時点の決定会場は、埼玉県川越市の「霞ヶ関カンツリー倶楽部」（以下、霞ヶ関Ｃ…
2017.2.1
排卵日検査薬、妊活女性人気の陰に潜む“裏目的”
武田薬品工業、ロート製薬が昨年12月、女性が妊娠しやすいとされる排卵日の予測検査薬のスイッチＯＴＣ医薬品（第1類医薬品）を相次ぎ発売し、妊娠を望む女性らの注目を集めている。妊娠したかどうかを自宅で簡単にチェックできる妊娠検査薬以来、…
2017.1.31
トランプ政策の保護・排他主義は米GDPを3.3％縮小させる
米ニューヨークダウが2万ドルを超えるなどトランプ相場が続いている。しかし、株価上昇の主因は世界経済回復。保護主義と排他主義の負の面が顕在化すれば、市場の動揺は避けられない。
2017.1.31
燃油サーチャージ、航空会社は好業績なのに復活した理由
2月から適用される国際線航空運賃で、10カ月ぶりに燃油サーチャージ（燃油特別付加運賃）が復活する。これにより、日本から欧米などへの長距離路線では片道3500円、ハワイやインドなどへの中距離路線では同2000円の追加負担が発生する。
2017.1.30
MRJが5度目の納期延期でも三菱重工が抱く淡い期待
三菱重工業は1月23日、三菱リージョナルジェット（ＭＲＪ）の初号機納入時期が2018年半ばから20年半ばに遅れると発表した。パイロットが握る操縦かんの動きを可動翼に伝える電気系統のシステムを見直すために、設計や飛行試験のやり直しが必要にな…
2017.1.30
トランプ政権と付き合うにはアジア戦略見直しが欠かせない
トランプ米大統領が就任し、ＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）離脱の大統領令に署名するなど、米国第一主義を前面に打ち出している。日本はトランプ大統領とどう付き合っていけばいいのか、世界はどこに向かうのか。
2017.1.30
東芝危機は去らず。遅すぎた「原発への注力やめる」宣言
「原子力発電事業のリスクは切り離すことを考えなければならない」。ある東芝幹部の言葉は、同社の経営危機の本質を突いている。
2017.1.30
新築マンションが驚くほど売れていない理由
野村不動産が手掛ける、総戸数632戸の大規模マンション「プラウドシティ大田六郷」。1月中旬にモデルルームを訪ねると、同じ時間帯に来訪の予約をしている人たちの姿が全く見えず、「自分たちだけなのか」と一気に不安になった。
2017.1.27
サウナで認知症リスク低下、本場フィンランドの報告
お父さんたちの疲労回復に、若い女性の美肌・痩身にと根強い人気がある「サウナ」。さらに昨年末、サウナの本場フィンランドから「認知症予防に良い」という報告があった。研究者らは、フィンランド在住の中年男性（42～60歳）2315人を対象に、サウ…
2017.1.27
【住友商事】非資源ビジネスへ原点回帰 中村体制の反転攻勢なるか
資源ビジネスの失敗で2014～15年度に巨額の減損損失を計上し、業績低迷にあえぐ住友商事。もともと強みを持つ非資源ビジネスへ原点回帰し、復権に向けた攻勢をかける。
2017.1.25
英首相の“強硬離脱”表明でEUとの対決は不可避に
1月17日に、英国のメイ首相がＥＵ（欧州連合）離脱に向けて、政府の方針を表明した。その内容は単一市場への残留より移民の制限を優先する「ハードブレグジット」。従前の予想通りだったこともあり、市場は今は静観しているが、英国とＥＵが合意で…
2017.1.25
マックの中国事業を買収した「伊藤忠と中国政府」協業の思惑
「CITICが中国政府のプレッシャーを受けて、重い腰を上げ始めた」中国の国有複合企業、中国中信集団（CITIC）と資本提携関係にある伊藤忠商事の幹部から昨年夏以降、こんな言葉が漏れ聞こえるようになった。
2017.1.24
世界初の全天球カメラ「THETA」は“傍流の人”が生んだ
「はい、シータ！」──。沖縄で11月に行われた人気ロックバンド、モンゴル800による音楽フェス。現地で行われたトークショーの模様が、ちょっと変わった掛け声と共に次々とインターネットにアップされた。周りの風景を360度撮影する全天球カメラ、…
2017.1.24
ホンダ「シビック」復活は日本市場テコ入れの苦肉の策
「ホンダらしさを具現化したこの『シビック』で、ブランドをもっと輝かせたい」。寺谷公良・ホンダ執行役員は、新型シビックの日本市場への投入にそう意気込みを見せた。ホンダは、今夏、新型シビックを日本市場に投入する。1972年に発売されたシビ…
2017.1.23
トランプが狙う日系企業、トヨタの次の標的はどこだ？
1月20日、トランプ氏が米大統領に就任した。就任後も、過激な発言で企業を狙い撃ちして批判する“口先介入”は続く見通しで、日系企業は戦々恐々としている。トヨタ自動車に続くターゲットはどの企業なのか。
2017.1.23
任天堂「スイッチ」に生かされた惨敗WiiU“最大の反省点”
WiiUの反省は生きるのか──。任天堂が1月13日に開催した新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の発表会の会場で、同社幹部は「サードパーティー（外部のソフトメーカー）との関係は特に大事」と漏らした。
2017.1.23
「米中戦争の可能性は非常に高い」トランプ氏側近が驚愕見解
米「国家通商会議」の委員長に指名されたピーター・ナヴァロ氏は、筋金入りの対中強硬派だ。米中戦争をめぐる興味深い書籍『米中もし戦わば 戦争の地政学』を上梓しており、その内容は一般の日本人には強烈だ。
2017.1.20
SOMPOホールディングスが米社買収で狙う海外事業の飛躍
2016年10月、米エンデュランス・スペシャリティ・ホールディングスを約6400億円で買収し、他社に後れを取っていた海外事業で追い上げを図るSOMPOホールディングス。今後の方針を櫻田謙悟社長に聞いた。
