
芥田知至
中国景気堅調とドル安基調で国際商品市場はじわり上昇
エネルギーや金属など多くの国際商品相場がじわりと上昇している。原油は、米国産のWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)がなかなか1バレル当たり50ドルを超えられないなど上値が重い印象があるが、6月下旬の安値に比べると1割ほど高い。

銅相場が節目である6000ドルを回復する動きとなっている。銅相場は、昨年1月には1トン当たり4318ドルの安値に沈んでいた。同年終盤から最大の銅消費国である中国の景気持ち直し観測や、トランプ米政権のインフラ投資計画への期待を背景に急騰した。

原油相場の下値不安が強まっている。米国産原油の指標であるWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)は、OPEC(石油輸出国機構)総会が開催された5月25日に1バレル=52.00ドルの高値を付けた後、2割近く下落し、40ドルの節目に迫る動きとなった。

シェール増産が原油上値抑制 当面40~60ドルで推移の公算
OPEC(石油輸出国機構)加盟の14カ国と非OPEC産油国10カ国は、5月25日に開催された合同閣僚会合において、日量約180万バレルの現行の協調減産を、7月以降2018年3月まで9カ月延長することを決めた。

協調減産進むもシェール増産 需給改善遅れ原油の上値重い
国際商品相場は、昨年終盤に上昇ペースが速まる局面があったものの、2017年に入ってからは総じて横ばい圏で推移している。

協調減産への懸念生じ原油下落 トランプへの期待剥落で金上昇
原油相場は、2017年初から狭いレンジでの取引が続いていたが、3月に入って下値が切り下がっている。米国産標準油種のWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)は、1バレル=51~55ドル前後で推移していたが、3月22日には47.01ドルまで下落した。昨年11月30日のOPEC(石油輸出国機構)の協調減産合意を受けて急騰する以前の相場水準に戻った。

2017年入り後の原油相場は、狭いレンジでの取引が続いている。年初来の高値は欧州北海産のブレント原油で1月3日に付けた1バレル当たり58.37ドルであり、安値は同指標が1月10日に付けた53.58ドルである。
