奥田由意

深刻な人材不足が続く日本企業において、定年後のシニア層の活用には大きな期待が寄せられている。一方で、転職経験の少ない50～60代にとって、今いる会社以外で働くことへのハードルは決して低くないだろう。そんな中、興味深い取り組みをしている企業がある。横浜市のIT企業、システムアイだ。同社は昨年から「シニア・インターン」と題し、50～60代の人材を対象にインターンを実施している。今回は、同社の取り組みを紹介するとともに、定年後も新天地で活躍できる人の共通点を探ってみたい。

発達障害を理解し、人材をマネジメントしたり過ごしやすい環境を作ったりするためのリアルな課題、工夫について専門家の意見や企業による最新の取り組み（「ニューロダイバーシティ〈脳・神経の多様性〉」の活用）を紹介する短期連載「多様化する職場『発達障害』」。第4回と第5回では、先端IT領域で発達障害を中心に43名のITエンジニアが働く日揮グループの特例子会社である日揮パラレルテクノロジーズの先進的な取り組みを紹介する。業務の質の高さとスピード感から、今では、グループ会社が外注していたIT化業務を同社が引き受けることも珍しくなくなっているという。最終回の第5回では同社の起業メンバーでもある阿渡健太社長に、ビジネスモデル、維持管理のための具体的な工夫、今後の展望を聞いた。

発達障害を理解し、人材をマネジメントしたり過ごしやすい環境を作ったりするためのリアルな課題、工夫について専門家の意見や企業による最新の取り組み（「ニューロダイバーシティ〈脳・神経の多様性〉」の活用）を紹介する短期連載「多様化する職場『発達障害』」。第4回と第5回では、先端IT領域で発達障害を中心に43名のITエンジニアが働く日揮グループの特例子会社である日揮パラレルテクノロジーズの先進的な取り組みを紹介する。業務の質の高さとスピード感から、今では、グループ会社が外注していたIT化業務を同社が引き受けることも珍しくなくなっているという。第4回では同社の起業メンバーでもある阿渡健太社長に、どのような工夫で発達障害の人たちの能力を引き出しているのかを聞いた。

ニューロダイバーシティの活用に関心はあるものの、「どこから手をつければよいのか」とためらう企業は少なくない。しかし、国内でも少しずつ動きが始まっている。実際に企業を取材すると、採用や業務設計の試行錯誤が分かり、これから導入を検討する企業にとってのヒントが見えてきた。本連載では、2024年秋に日本総合研究所の木村智行氏らが開始した「ニューロダイバーシティ・マネジメント」に関するPDCAの試みをベースに、企業の実践的な取り組みや課題を全5回にわたって掘り下げる。第3回は電通総研の事例とともに、複数社の取り組みから浮かび上がってきた採用後の工夫について具体的に紹介する。

IT・DX人材の不足が指摘される中、多様な特性を持つ人材の活用が企業の競争力を左右する時代になりつつある。海外ではすでに10年以上前から、発達特性のある人を生かした人材戦略が進められ、実績を上げてきた。一方、日本ではまだその取り組みは限定的だが、2024年夏に日本総合研究所の木村智行氏らが「ニューロダイバーシティマネジメント研究会」を立ち上げ、企業との協働を本格的に始めた。本連載では木村氏らによるプロジェクトのPDCAの試みをベースに、企業の実践的な取り組みや課題を全5回にわたって掘り下げる。第2回は、プロジェクトを設立のきっかけや、発達障害を考えるにあたり必要な視座を扱う。また、米トランプ大統領就任を機に、多様性の取り組みが後退している米国の状況を踏まえ、この先日本企業がどのように考えるべきかについても考察する。

「時間を守れない」「マルチタスクが苦手」「指示の意図を正しく理解できない」――。職場でこうした課題に直面すると、「能力不足」と片付けられがちだ。しかし、その背景には脳の発達特性が関係していることも多い。適した環境では高いパフォーマンスを発揮できる人材が、現行の職場では「適応できない」と見なされてしまうケースも少なくない。近年、企業の人材戦略として「ニューロダイバーシティ（脳の多様性）」の活用が注目されている。特にIT・DX領域では、発達特性が高度な専門性につながる可能性が指摘され、採用やマネジメントの見直しが進みつつある。本連載では、2024年秋に日本総合研究所の木村智行氏らが開始した「ニューロダイバーシティ・マネジメント」に関するPDCAの試みをベースに、企業の実践的な取り組みや課題を全5回にわたって掘り下げる。第1回は、人口の1割程度を占めるという「発達障害」の現れ方や、職場で直面する身近な問題のほか、社会では彼らの個性が必要とされる「仕事」が発掘され、注目を集めている実態について取り上げる。

企業でも個人でも多様性がますます尊重される時代に入っていく中で、どのように生き、働いていけばよいか、経験豊かな5人のプロフェッショナルに聞いた。5人目は、財務省、有力弁護士事務所、ハーバード留学、大学での研究職――栄光と挫折を繰り返し、進路を拓いてきた山口真由氏に、次代を生き抜くためのレジリエントな就活論を語ってもらった。

企業でも個人でも多様性がますます尊重される時代に入っていく中で、どのように生き、働いていけばよいか、経験豊かな5人のプロフェッショナルに聞いた。3人目は、プロデューサーとして、音楽をはじめ教育やゲーム制作でも活躍するつんく♂さん。今の時代に就活生が持つべき視点とは何か。自身のキャリアを基に若者へのアドバイスを聞いた。

企業でも個人でも多様性がますます尊重される時代に入っていく中で、どのように生き、働いていけばよいか、経験豊かな5人のプロフェッショナルに聞いた。3人目は、プロデューサーとして、音楽をはじめ教育やゲーム制作でも活躍するつんく♂さん。今の時代に就活生が持つべき視点とは何か。自身のキャリアを基に若者へのアドバイスを聞いた。

統計学やケーススタディーに基づき採用を科学的に研究する学問の「採用学」。その提唱者である神戸大学大学院経営学研究科の服部泰宏教授に、学生が今すぐできる企業とのミスマッチを防ぐ情報収集や、就活のヒントを聞いた。

「YouTubeでもSNSでもテレビでも触れることのできない子どもたちの「本音」に耳を傾けよ」――。児童養護施設で暮らす子どもたちの日常を丁寧に記録したドキュメンタリー映画『大きな家』は、配信やDVDなどのパッケージ化は行わらず、劇場公開のみ。作品の企画・プロデュースを手がけた齊藤工さんと竹林亮監督に、作品に込めた思いなどを語っていただきました。

宮本恒靖氏（日本サッカー協会会長）、島田慎二氏（バスケットボールB.LEAGUEチェアマン）、森林貴彦氏（慶應義塾高校野球部監督）と、スポーツ各業界の有識者が一堂に会し、「組織変革」と「個の成長」について議論しました。

宇宙飛行士の山崎直子氏と、慶應義塾大学大学院教授の神武直彦氏が対談。JAXA時代の同僚でもある2人が、複数のキャリアを経て再会し、「キャリア自律」について語り合いました。

経済産業省は、“従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること”を「健康経営」と定義し、企業が、“従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながる”とメッセージしている。コロナ禍を経て、働く誰もが自分の「健康」に留意するなか、はたして、それぞれの企業は従業員一人ひとりの「健康」に適切に向き合っているだろうか？　健康管理ソリューションサービス「Carely（ケアリィ）」を運営する株式会社iCAREの山田洋太代表取締役CEOに、再度、「HRオンライン」にご登場いただき、話を聞いた。

料理をほとんどしない人、したくても時間がない人、あるいは、苦手意識や苦痛を感じながら料理をしている人……。映画批評が専門で、料理にも造詣が深い三浦哲哉氏が、哲学者の國分功一郎氏と対談。「自炊」の奥深い楽しみを語り合いました。

企業の採用意欲にかかわらず、就活生にとって内定までの道のりは長くて険しい。これまで1万人を内定に導いてきた就職支援スクール「我究館」の藤本健司館長は、就活にはプロセスごとに「壁」があると言う。各段階で陥りがちなミスや課題について聞いた。

“走る哲学者”こと、為末大さんの著書『諦める力』を読むことを、就活生に勧めたい。10年前「思い込みが自身の限界を作っている」と考えるに至った哲学の原点が著されているからだ。人生初の選択を迫られ、悩む就活生のため、その哲学を説いてもらった。

高校の同級生でもある、昨年夏の甲子園で慶應高校を優勝に導いた森林貴彦監督と、慶應義塾大学大学院の神武直彦教授が「教育」を軸に対談。奇しくも神武教授は小学校の校長経験があり、森林監督は慶応幼稚舎（小学校）の教員でもある。それぞれの教育現場で見えてきた「これからの教育」とは？

世界最大級の労働市場情報のデータベースと独自のAI技術を活用したデータ分析に強みを持つ、カナダ発のスカイハイブ社の共同創立者に、AIと労働市場の関係や倫理の問題などを聞きました。

4期連続減益という業績低迷期に旭硝子（現・AGC）のCEOに就任した島村琢哉氏。就任後、本格的な組織改革に着手し、「既存事業の深化」と「新規事業の探索」を同時に追求する「両利きの経営」の道筋をつけました。島村氏に、グローバル経営におけるリーダー像や組織風土づくり、経営プラットフォームの構築の詳細を語ってもらいました。