枝久保達也

今からちょうど100年前の1924年10月19日、埼玉県の蓮田と岩槻を結ぶ零細私鉄「武州鉄道」が開業した。そんな路線など聞いたことがないという人も多いだろう。それもそのはず、開業からわずか14年弱で廃止された幻の路線だからである。大きな可能性を秘めながらも時代に翻弄（ほんろう）された鉄道の数奇の歴史とは。

宇都宮線、高崎線から池袋・新宿・渋谷を経由して東海道線、横須賀線に直通運転する「湘南新宿ライン」が大増発し、現在の形になった2004年10月16日のダイヤ改正から20年を迎えた。ダイヤ改正が埼玉にもたらした2つの変化とは。

東海道新幹線が開業60周年を迎えた10月1日、大きなニュースが入ってきた。朝日新聞デジタルが「『貨物新幹線』を開発へ」として、「JR東日本が、座席がなく荷物だけを運ぶ専用車両を開発する方針を固めたことがわかった」と報じたのである。古くは東海道新幹線の計画時にも検討された「貨物新幹線」構想が、なぜ今、注目されているのか。

浜松町と羽田空港を結ぶ東京モノレールが開業して9月17日で60周年となる。現代各地に普及するモノレールの方式を、都市交通機関として世界で初めて用いた東京モノレールは、いかにして生まれたのか。そして、歴史に埋もれた壮大な延伸構想とは。

JR東日本は9月10日、中央線快速・青梅線における普通列車グリーン車のサービスを2025年春に開始すると発表した。オレンジ色の電車（E233系）で運行される中央快速線東京～大月間の全列車と、中央快速線に直通する青梅線の全列車に2階建てグリーン車を2両ずつ増結し、中央快速線は10両編成から12両編成となる。2度の延期の後、導入されるグリーン車は果たして普及するのか。そして、新たに生じかねない問題とは。

日比谷線は8月29日、全線開業60周年を迎えた。1964年の東京オリンピック開催までの全線開業を課されたが、計画において致命的な高速道路計画が浮上。解決の糸口が見つからない中で出てきた幻の道路計画と、東京都が得た大きな見返りとは。

9月12日は、毛利衛宇宙飛行士が1992年にスペースシャトル「エンデバー」で宇宙に飛び立った日付にちなんで「宇宙の日」と定められている。そんな記念日を間近に控えた8月27日、JR西日本の広報担当者に誘われて横浜市緑区のスカパーJSAT「横浜衛星管制センター」に赴いた。JR西日本はこれまでも、サバの養殖、家具の製造販売など、鉄道以外にもさまざまな事業に取り組んできたが、ついに宇宙分野に参入するという。果たしてどのような事業なのか。

私事で恐縮だが、筆者3冊目の著書として、河出書房新社からKAWADE夢新書『JR東日本 脱・鉄道の成長戦略』を8月27日に上梓した。コロナ禍を経て、JR東日本は従来の鉄道主軸のビジネス構造を大きく変えようとしている。だが、実は「脱・鉄道」は民営化以降の課題だった。約10年ごとに訪れる試練の中、JR東日本は鉄道と関連事業にどのように取り組んできたのか。

国土交通省は8月2日、三大都市圏都市鉄道の2023年度混雑率調査（朝ラッシュピーク1時間の平均混雑率）の結果を公表した。東京地下鉄路線では、混雑率トップ3を一気に抜き去る路線があるなど、大きな変動もあった。

JR東日本、JR西日本、JR東海の「本州3社」は7月30日、2024年度第1四半期決算を発表した。3社とも増収増益の好決算となった。だが、その内容は、各社の「アフターコロナ」が、これまでとは異なる三者三様の展開を予感させるものとなった。

JR東日本は7月30日、今年度末に開業予定の再開発地区「TAKANAWA GATEWAY CITY（高輪ゲートウェイシティ）」について、水素・バイオガス・再生エネルギーを活用した環境対策の概要を発表した。約10ヘクタールという広大な敷地の「新しい街」において、CO2排出量「実質ゼロ」の実現を目指し、具体的にどのような取り組みが行われるのか。

JR九州は7月19日、鉄道運賃の値上げを国土交通省に申請したことを発表した。実施予定日は2025年4月1日で、平均の改定率（値上げ率）は普通運賃が14.6％、新幹線特急料金が12.4％で、通勤定期については30.3％の大幅な値上げとなる。1996年以来、29年ぶりの値上げに踏み切った理由とは。

JR東日本は10月1日、Suicaエリア外でもチケットレスで乗車できる「えきねっとQチケ」を東北地方で開始する。同社のチケットレスサービスでは、ICカードを利用した「新幹線eチケットサービス」もある。2つのサービスの大きな違いとは何か。

JR東日本とJR西日本は7月5日、旅客輸送量や労働生産人口の減少が見込まれる中、将来にわたり鉄道輸送事業を維持発展させ、利用者への安定的な輸送サービスを提供する目的で、車両の装置・部品共通化の検討を開始したと発表した。その狙いと、今後の可能性とは。

小田急電鉄は6月28日、神奈川県海老名市で運営する「ロマンスカーミュージアム」が同21日付けで博物館法の「登録博物館」として登録されたと発表した。大手私鉄で同種の施設がある中で、事業におけるメリットがほとんどない「登録博物館」を目指した小田急電鉄の狙いとは。

日本維新の会国会議員団の馬場伸幸代表と教育無償化を実現する会の前原誠司代表は6月18日、北陸新幹線の敦賀以西について、着工のめどが立たない「小浜・京都ルート」ではなく「米原ルート」に変更することを求める「北陸新幹線大阪延伸ルートに関する提言書」を、斎藤鉄夫国土交通相に提出した。なぜ今、米原ルート案が「再燃」したのか。

今から110年前の6月28日に発生した、セルビア人青年によってオーストリアの皇太子夫妻が殺害された「サラエボ事件」。第1次世界大戦はここから始まった。そのさなかにヨーロッパへ向かったのが、日本の「地下鉄の父」と呼ばれる早川徳次だ。日本の地下鉄史と第1次世界大戦との密接な関係とは。

JR東日本は7月1日、グループの社有地開発や新規不動産の取得・開発を行う子会社、JR東日本不動産株式会社を設立する。これまでの「エキナカ」を中心としたまちづくりから「マチナカ」へと不動産事業の領域を拡大する狙いと勝算とは。

JR東日本と東武を含む関東私鉄7社は5月29日、磁気式の「普通乗車券（近距離券）」を2026年度末以降、QRコードを使用した乗車券に置き換えると発表した。2020年以降、各地で実証実験が行われてきたQRコード乗車券が、いよいよ本格的な普及に向けて加速しはじめた。各社が磁気乗車券の廃止に乗り出す背景と、普及への課題とは。

大手私鉄15社の2023年度決算が出そろった。昨年5月に新型コロナウイルス感染症が感染症法上の5類に移行したことで、事実上のアフターコロナ元年となった2023年度は、2020年以来「非常時」に置かれていた鉄道各社の経営に光明が差した1年だった。しかしコロナ禍以降、鉄道の利用形態が大きく変わったことが示すように、事業のあり方は元には戻らない。2023年度と2024年度は、本当の意味での「アフターコロナ」の事業像を探るターニングポイントなりそうだ。