藤田章夫

上場企業において社外取締役の設置は、会社法やコーポレートガバナンスの観点から今や当然のこととなった。だが、社外取締役がどうやって選ばれるかはブラックボックス。そうした中で、社外取締役に必須の知識を明らかにするとともに、選ばれやすくなる“盛れる”資格をお届けする。

日本中の最優秀層が競い合う医学部受験。その過熱ぶりは一時ほどではないにせよ、超難関であることに違いはなく、夢破れる人がなくない。だが、他学部を卒業し、社会人となった後でも実は医学部への門戸は開かれている。それが、医学部編入だ。医学部への学士編入が可能な「全大学リスト」と押さえておくべき受験対策をお届けする。

社会人の学び直しやキャリアアップのためだけでなく、学歴を刷新するための場としても注目される大学院。高卒や専門学校卒、短大卒であっても、名門大学院卒の肩書を得るチャンスはあるが、そのためには「情報戦」を制することが肝要だ。狙い目の名門大学院リストと共に紹介する。

オンラインで生命保険に加入する保険会社の草分け的存在であるライフネット生命保険。創業者たちが一線を退き、外資系証券出身の森亮介氏が2018年に社長に就任したが、それから7年の時を経て、システムエンジニア出身の横澤淳平氏が森氏の後を継ぐことになった。そこで、森氏に社長交代に至った理由を語ってもらうとともに、横澤氏には今後の経営方針について話を聞いた。

15年ぶりのトップ交代となった富国生命保険。新社長に就任したのは、一貫して運用畑を歩んできた渡部毅彦氏だ。社長就任の1年前には企画担当になり中期経営計画を策定、その後社長に就任したことで、自ら作った中計を実行する立場となった。そこで連載『ダイヤモンド保険ラボ』の本稿では、渡部新社長に中計の要諦を聞くとともに、今後の富国生命の経営方針について話を聞いた。

一連の損害保険業界の不祥事案を経て保険業法が改正されるのに付随し、具体的なルールである監督指針も改正される。もうまもなく新たな監督指針が公表され、パブリックコメントに付されることになる。そこで連載『ダイヤモンド保険ラボ』の本稿では、改正第一弾となる監督指針の中身【後編・新規論点編】をいち早くお届けする。

一連の損害保険業界の不祥事案を経て保険業法が改正されるのに付随し、具体的なルールである監督指針も改正される。そこで連載『ダイヤモンド保険ラボ』の本稿では、改正第1弾となる監督指針の中身をいち早くお届けする。

募集人の数が1年で3倍に急増している乗り合い代理店クリイト。募集人を拠点ごと引き抜かれた多くの代理店から怨嗟の声が漏れる。保険業法で禁じられる「再委託」に抵触する可能性のある別法人設立が囁かれるが、実態はどうなのか。

2025年3月28日、MS&ADインシュアランスグループホールディングス傘下の三井住友海上火災保険とあいおいニッセイ同和損害保険の合併が公表された。2010年に持ち株会社を設立して経営統合した両社だが、それから15年もの時間が経過した。そこで連載『ダイヤモンド保険ラボ』の本稿では、合併の決断に至った背景をレポートする。

2025年3月28日、MS＆ADインシュアランスグループホールディングス傘下の三井住友海上火災保険とあいおいニッセイ同和損害保険が合併すると公表した。2010年に持ち株会社を設立して経営統合した両社は、15年の時を経て合併を決断したわけだが、その理由は何なのか。そこで連載『ダイヤモンド保険ラボ』の本稿では、MS＆ADホールディングスの舩曳真一郎社長に合併を決断した真意を聞いた。

2025年3月24日、金融庁は大手損害保険会社4社が起こした情報漏えい問題に対して業務改善命令を出した。その処分内容を記した文書には、これまでとは違った金融庁の問題意識が透けて見える。そこで情報漏えいの中身について詳述すると共に、金融庁の本音を考察した。

2025年3月28日、MS&ADインシュアランスグループホールディングス傘下の三井住友海上火災保険とあいおいニッセイ同和損害保険の合併が公表された。2010年に持ち株会社を設立して経営統合した両社だが、それから15年もの時間が経過した。そこで連載『ダイヤモンド保険ラボ』の本稿では、合併の決断に至った背景をレポートする。

地域社会との共生にいち早く動いてきた明治安田生命保険。最近では、循環器病に備える保険の発売や、貯蓄性商品の予定利率引き上げやラインアップの拡充などに力を入れているが、その方向性について同社の永島英器社長に話を聞いた。

2024年10月に保有契約件数が200万件を超えた、住友生命保険傘下のメディケア生命保険。そのメディケアの社長に24年4月に就任した西野貴智氏は、今後同社をどのようにかじ取りしていくのか。件数目標や商品戦略など今後の方針を聞いた。

募集人の数が1年で3倍に急増している乗り合い代理店クリイト。募集人を拠点ごと引き抜かれた多くの代理店から怨嗟の声が漏れる。保険業法で禁じられる「再委託」に抵触する可能性のある別法人設立が囁かれるが、実態はどうなのか。

長らく損害保険代理店が損保会社に対して不満を募らせている、代理店手数料ポイント制度。その不満が爆発し、2023年7月に多くの損保代理店が公正取引委員会に集団申告を行ったが、今回は不発に終わった。その背景と今後の動きを探った。

一連の損害保険業界の不祥事を経て開催された有識者会議と金融審議会保険ワーキンググループの報告書が出そろい、保険業法の改正と監督指針などの改正が2025年度に行われることとなった。保険会社や乗り合い代理店にとっては大きく業務内容が変わるが、その内容は多岐にわたるため対応に苦慮しているのが実情だ。そこで、本稿では保険業法の改正を中心に全体像を提示する。

損害保険代理店として起業した後、損保代理店の統廃合の波に乗り、自らがプラットフォーマーとなって、現在600近い損保代理店を買収し、拡大してきたエージェント・インシュアランス・グループ。損保代理店だけでなく、2024年には生命保険系大手乗り合い代理店のファイナンシャル・ジャパンを買収し、規模拡大を加速させている。そこで、エージェントの一戸敏社長にこれまでの軌跡や大型買収を決断した背景、今後の戦略について話を聞いた。

健康増進型保険「Vitality」（バイタリティ）を軸に従来の保険の枠を超え、非保険領域でのビジネス展開を加速している住友生命保険。今後の展望について、高田幸徳社長に話を聞いた。

保険募集人を約660人抱える大型保険代理店Do it プランニングが、日税サービスに全株式を譲渡した。単独でも存続できそうな規模の代理店だが、Do itの大澤誠社長はなぜ、“身売り”を決めたのか。その真意を聞いた。