清水理裕

全国の私鉄・公営・第三セクターが運営する「全196路線」を対象に、ダイヤモンド編集部の独自試算の廃線危険度ランキングを初公開。首都圏の著名私鉄がワースト10の崖っぷちに追い込まれるなど、各地の危機的状況が浮き彫りになった。

「おしゃれ度」「教育熱」「健康意識」の三つを「沿線ブランド力」の評価軸に設定。駅近のカフェや塾、ジムを数え上げて路線ごとに平均店舗数を出し、本邦初のランキングを作った。東急や西武など首都圏28路線のブランド序列を明らかにする。

赤字が続く鉄道路線の存廃について、国主導でにわかに議論が進み始めた。コロナ禍で体力を大幅に削られたJR旅客6社。その「全176路線」の廃線危険度を独自試算でランキングした。崖っぷちのワースト10にJR東日本から6路線も入った。

鉄道における地方の路線は廃線危機に見舞われ、首都圏の路線もコロナ前から序列が激変しようとしている。廃線危険度ランキングをはじめ、「沿線ブランド力」や「沿線経済力」を可視化する13本の独自ランキングを完全公開。コロナ禍の下での最新序列を明らかにする。

国内で上場する企業の社外監査役「全5600人」の総報酬額を、実名ランキングで完全公開する。個別には公開していない社外監査役の報酬額を、ダイヤモンド編集部が独自に試算。今回は後編として、下位2600人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を網羅した序列完全版をお届けする。

企業が不祥事を起こすたびに、ガバナンス改革の必要性が叫ばれ、社外役員の拡充が進んだ。今回は社外取締役と並んで重要な社外役員、「社外監査役」にスポットライトを当てる。彼らは報酬に見合う働きぶりをしているのか。前編として、社外監査役の「上位3000人」推計報酬額ランキングでチェックしてみよう。

東京証券取引所などが定めた企業統治指針では、社外取締役メンバーの多様性を求めており、女性の起用が広がっている。処遇を比較するために、男女別の推計報酬額と兼務社数のランキングを作成した。なんとあのイチロー元選手の親族も上位にランクイン。4000万円超の報酬を稼いだのは男性36人、女性17人だった。

上場企業3700社の社外取締役「9400人」の総報酬額を実名ランキングで完全公開する。後編では、下位5400人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を網羅した序列完全版をお届けする。今回は、最高幹部が不可解な辞任をしたアイ・アールジャパンホールディングスのほか、RIZAPグループやキーエンスが登場。社外取に天下りを受け入れる地銀もあった。

社外取締役は“最”上級国民――。ダイヤモンド編集部による上場企業3700社の社外取「全9400人」の徹底取材からはそんな実態が浮かび上がった。今回の記事では、社外取9400人の総報酬額を実名ランキングで完全公開する。まず前編では、上位4000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。

高齢化が進むのは社外取締役も同じだ。今回、在任期間の長さと併せて高年齢の社外取100人を紹介する。90歳以上の社外取は9人で、最高齢はなんと99歳。シャープや新日鐵（現日本製鉄）など名門企業の大物経営者が上位に入った。

業績の厳しいコミットを課されないのは社外取締役の「役得」かもしれない。今回、純損益が赤字かつPBR（株価純資産倍率）1倍割れで株価が「解散価値」すら下回るのに、高報酬を得た社外取100社273人の実名を全公開する。1位は1兆円を超す赤字企業だが、社外取1人当たりの報酬は約2500万円に上った。

社外取締役は株主総会で選任される必要がある。だが、その選任議案で反対が多かった社外取ワースト50を紹介する。メガバンクの三井住友フィナンシャルグループの首脳や三菱UFGフィナンシャル・グループの元首脳といった大物がまさかの上位に名を連ねた。

取締役会への出席義務がある取締役だが、「規格外」の社外取締役もいる。取締役会への出席率が低かった社外取ワースト55人の実名を公開する。在京キー局社外取の元名門私大総長は「7回中わずか4回」で落第点。キー局で「天皇」と称される大御所も上位に入った。

日本企業の社外取締役「全9400人」を徹底評価した実名ランキングを完全公開する。上場企業の社外取全9400人を序列化した独自試算ランキングの後編として、後半5400人の実名と総得点を網羅した序列完全版をお届けする。

日本企業の社外取締役「全9400人」を網羅した実名ランキングを初公開する。上場企業の社外取の報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価し、全9400人を序列化した。1000点満点の独自試算による本邦初公開のランキング上位4000人の実名と総得点を紹介する。

国内ガラスメーカー大手のセントラル硝子が、本業である板ガラスで欧米事業から撤退する方針を固めたことが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。近く発表する見通し。欧米で展開中の事業を米投資会社アトラスに売却する。

東京証券取引所の市場再編が間近となった。新市場プライムなどの上場基準に満たず、改善計画書を出した企業は約560社。数年以内に基準をクリアできなければ上場廃止だ。「上場廃止危険度ランキング」など九つの独自ランキングで、「上場廃止ラッシュ」の真相をあぶり出す。

従業員や地域への分配を増やしたり、市場再編で上昇する上場維持コストを回避したりと、非上場化の意義やメリットは大きくなりつつある。そこで大手銀行が実際に用いる「MBOレシオ」を使い、「非上場化しやすい会社ランキング」を作成した。現預金を大量に抱えたこうした企業は村上ファンドなどにも狙われやすく、個人投資家も一見の価値がある。

岸田政権が掲げる「新しい資本主義」は、従業員への分配を重視する。そこで上場企業が、株主への配当総額の半分をグループ従業員に分配した場合、どれくらい年収を上げられるかシミュレーションした。3位の任天堂は2011万円もアップできることが分かった。

新市場の基準の一つに「流通株式比率」がある。この必達目標を、市場での株式売却でクリアするのに何日かかるか独自に計算し、ランキングを作成した。驚くことに有名予備校やマンション管理大手など上位5社は、10年間毎日売り続けても目標に届かないことが分かった。