2020.12.22
「違い」を超えて、コロナ禍で気づくMASH UP（混交）する価値と意味
女性をはじめとした多様な視点で社会の課題をとらえ、参加するみんなで未来を考えるメディア＆コミュニティーがある――「MASHING UP」（企画・運営／株式会社メディアジーン）。先月11月に、その、年に一度のビジネスカンファレンスが開催された。…
2020.12.15
まぜこぜ社会を彩る「再入荷未定ショップ」との出合い
障がい者の創作活動が全国の福祉施設などで行われ、展示会や作品販売の機会も増えている。そうしたなか、障がいのある人たちが創り出したアートを商品化し、販売するストア「再入荷未定ショップ」がネット上にオープンした。「再入荷未定」の意味す…
2020.11.24
障がい者雇用で「ジョブコーチ」に求められる役割
前稿（「障がい者と企業を結ぶ「ジョブコーチ」の現在形」）では、障がいのある人の職場への定着支援を行う「職場適応援助者（ジョブコーチ）」について、 “医療型就労支援モデル”の第一人者である清澤康伸氏（一般社団法人 精神・発達障害者就労…
2020.11.19
障がい者と企業を結ぶ「ジョブコーチ」の現在形
法定雇用率のアップとともに、企業で働く障がい者が増えるなか、障がいのある人の就労を支援し、職場への定着を行う「職場適応援助者（ジョブコーチ）」の存在が注目されている。「ジョブコーチがいれば安心」と考える企業担当者もいるが、ウィズコ…
2020.11.10
外国人在留支援センターが「多文化共生」を実現する理由
新型コロナウイルス感染症の拡大は、留学生をはじめとした在留外国人や、日本での就労を希望する外国人に大きな影響を与えている。そうしたなか、今年（2020年）7月、JR四ツ谷駅前(東京都新宿区)に、外国人の出入国在留・人権・就労・労働関係の相…
2020.11.3
ウィズコロナでも、誰も置き去りにしない「あーち」という空間
2005年に神戸市（兵庫県）と神戸大学の連携協定に基づいて開設された社会教育施設“のびやかスペースあーち”。「子育て支援をきっかけにした共に生きるまちづくり」を理念にした当施設は、ダイバーシティ＆インクルージョン（共生社会の理解と包摂…
2020.10.20
東野純直さんが語る、コロナ禍でのラーメン店と「明日のカタチ」
さまざまな人がそれぞれの生き方・働き方でコロナ禍の2020年を過ごしているが、この人の生き方はかなり希有なものだ――東野純直（あずまのすみただ）さん。90年代にミュージシャンとして華々しいデビューを飾り、都内の人気ラーメン店で8年間修業…
2020.10.13
障がいのある学生が大企業のインターンシップで得たもの
“制約を機会に変えて、障がい者がイノベーションを創出する支援を行う”一般社団法人 企業アクセシビリティ・コンソーシアム（ＡＣＥ）。そのＡＣＥでは、2018年から障がいのある学生を対象にしたインターンシップを会員企業との合同企画で実施し…
2020.10.6
コロナ禍が清水建設の「外国籍従業員」にもたらしたこと
新型コロナウイルス感染症の拡大は、企業で働く外国人にも大きな影響を与えている。総合建設会社・清水建設にも多数の外国籍従業員が在籍し、“シミズ・メンバーズ”として仕事に向き合っているが、その現状はどうなっているのか？ 同社・人事部ダ…
2020.9.15
日本語学習広場「かみやんど」が生む多文化共生
現在、日本には約300万人の外国人が在留している（2019年＝293万3137人 法務省データ）。その数は右肩上がりで、都心部にとどまらず、地方でも外国人が増え続けている。忍び(忍者)の里として知られる滋賀県の甲賀地域（湖南市・甲賀市）もそのひと…
2020.9.1
「障がいのある人事担当者」が求職側と求人側に伝えられること
民間企業による障がい者の雇用人数が数字を年々伸ばし続けている。しかし、雇う側の企業も、雇われる側の障がい者も、それぞれさまざまな状況下に置かれていて、抱えている問題も異なっている。双方にとって、目指すべき、価値のある「働き方」とは…
2020.8.25
障がい者雇用のいま（3） 「コロナ禍」がもたらす影響
厚生労働省（2020年8月4日発表・ハローワーク業務統計）によれば、新型コロナウイルスの感染が拡大した2020年2月から6月までに解雇された障がい者の数は1104人（去年の対前年同時期比＝約116％）――「一般労働者と比較すると、障がい者の就職件数…
2020.8.7
障がい者雇用のいま（2）「医療型就労支援」が導く光明
前稿（「障がい者雇用のいま(1) 数字を伸ばす『就労移行支援』とは何か？」）では、就労系の障害福祉サービスである“就労移行支援事業”についてまとめた。全国に3400以上ある事業所が就労を希望する障がい者と向き合っているかたちだが、内在する…
2020.8.4
障がい者雇用のいま（1） 数字を伸ばす「就労移行支援」とは何か？
厚生労働省によれば、民間企業で働く障がい者は56万人を超え、過去最多を毎年更新している（2019年発表／16年連続）。1960年の「身体障害者雇用促進法」制定から今年2020年で60年。企業による障がい者の雇用は「努力目標」から「法定義務」となり、…
2020.7.9
ジャニー喜多川さんの逝去から1年――V6から学ぶ、組織を長続きさせる条件
2019年7月9日、“キング・オブ・エンターテインメント”ジャニー喜多川さん（元ジャニーズ事務所／代表取締役社長・プロデューサー）が逝去した。あれから1年――新型コロナウイルス感染症の拡大で、人々の生活は急激な変化を余儀なくされ、エンタ…
2020.4.17
LGBT当事者が職場で感じる“ハート”と“ハード”の違和感
ＬＧＢＴというコトバを、誰もが知る時代になった。しかし、「（ＬＧＢＴが）自分の周りにはいない」という非当事者の声も相変わらず多いようだ。いま、ＬＧＢＴの当事者たちが職場で抱えている問題と、それに対し、企業がどう臨むべきかを考えてみ…
2019.8.9
ジャニー喜多川さんがいまも放つ、新大久保の「文化の風」
ジャニーズ事務所のジャニー喜多川社長が逝去してちょうど1ヵ月。この30日あまりの間に、吉本興業の闇営業問題など、ニュースやワイドショーは多くの「涙」を報道した。しかし、本来、芸能・エンターテインメントの世界は人々の「笑顔」を作り、社…
2019.7.11
ジャニー喜多川さんの優れた「人材育成力」、V6を例に読み解く
巨星墜つ――。くも膜下出血で入院中だったジャニー喜多川さん（ジャニーズ事務所/代表取締役社長・プロデューサー）が7月9日に死去した。享年87。1962年（昭和37年）のジャニーズ事務所創業から57年――日本のエンターテインメント界を牽引し、数…
2018.4.23
企業はLGBT施策の効果を「あえて期待しない」ことが重要だ
「ダイバーシティ」「ＬＧＢＴ」という言葉が、日常やメディアの中でいっそう目立つようになった。「ＬＧＢＴ」は、レズビアン・ゲイ・バイセクシュアル・トランスジェンダーといったセクシュアル・マイノリティの総称であり、いま、企業や自治体の…
2017.4.14
オネエ大活躍のテレビ番組はLGBT理解に寄与するか
テレビ番組の世界では「オネエ」と称されるタレントが高いバリューを持ち、いまや、テレビ以外のメディアでも確たるポジションを得ていることは周知のとおり。テレビはLGBTに寛容な社会に寄与するだろうか。
