今枝翔太郎

時計大手のカシオ計算機は4月21日、増田裕一社長が退任する人事を固めた。ダイヤモンド編集部の取材で分かった。増田氏の後任の社長には、CFOの高野晋氏が就任するとみられる。

日本製鉄は、米USスチール買収で、米国政府の意向に振り回されている。だが、トランプ大統領に翻弄されているのは日鉄だけではない。トランプ関税で国内鉄鋼業界全体が深刻なダメージを受けているのだ。トランプ関税が国内鉄鋼業に及ぼす影響を明らかにする。

「JTC（伝統的な日本企業）」のイメージが根強い鉄鋼メーカー各社は、人材確保に苦戦している。今回ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた口コミデータなどを基に、日本製鉄、JFE、神戸製鋼所の昭和組織からの“脱却度”を徹底分析。鉄鋼大手3社の組織風土の実情を明らかにする。今でもブラックな会社はあるのだろうか。

国内鉄鋼最大手の日本製鉄は、昨年4月から橋本英二会長兼CEOと今井正社長兼COOの下で米USスチール買収など難題に取り組んできた。その裏では、早くも「ポスト橋本・今井レース」が始まっている。関係者の証言から日鉄の次期社長人事をずばり予測する。

日本製鉄が注力しているのは、米USスチール買収に代表される海外事業の拡大だけではない。需要が縮小する国内では、グループ再編を進めている。近年では、日鉄子会社の上場廃止や吸収合併といった例が相次いでいるのだ。日鉄の国内グループ再編の全貌と真意を明らかにする。

日本製鉄の米USスチール買収交渉が大詰めを迎えている。だが、日鉄の事業戦略は製鉄事業にとどまらない。昨年12月にカナダの鉄鉱石鉱山の権益取得を発表するなど、原料ビジネスへの資金投下を惜しまない。国内大手商社の三井物産もオーストラリアの鉄鉱石に8000億円の投資を決めており、“脱・脱炭素”にも思える原料権益争奪戦が白熱している。原料権益に巨額をつぎ込む日鉄と三井物産の真意を解明する。

日本製鉄による米USスチール買収交渉が正念場を迎えている。だが、日鉄が突破すべき壁は米国だけでなく、インドや東南アジアにも立ちはだかっている。中国勢の猛攻などにより、橋本英二会長兼CEOの悲願である「1億トン・1兆円計画」達成のハードルがさらに高まっているのだ。日鉄のグローバル戦略を徹底解剖し、日鉄が宿願達成のために克服すべき課題を明らかにする。

日本製鉄による米USスチール買収劇は、バイデン前米大統領が中止命令を出したことで政治問題に発展してしまった。日鉄側がバイデン氏を提訴するという非常手段に出ると、米国の労組や米鉄鋼大手まで参戦し、国境をまたいだ異例の混戦模様となっている。対決構造の全貌を明かすとともに、米国大統領をも訴えた日鉄の真意に迫る。

日本製鉄による米USスチール買収劇は、両国の外交問題に発展した。当初2兆円とされていたこのディールは、追加投資などで3兆円規模に膨れ上がるとの見方も浮上する。米国のトランプ大統領を納得させ、同国の鉄鋼大手を傘下に収めるにはどうすればよいのか。関係者の証言から「買収成功シナリオ」を徹底予測する。

日立製作所と東芝は、過去10年ほどの間にCT（コンピューター断層撮影）などの診断機器事業を手放した。だが、両社ではまだ医療機器事業が一部存続しており、放射線治療の一部の分野ではグローバルの“2強”として覇権を争っている。実はこの事業は、かつて三菱電機も手掛けていたが、既に撤退している。エレクトロニクス大手で存続する医療機器事業の勝ち筋を明らかにする。

成長を続けてきたキヤノンが、2024年12月期の決算で急失速した。メディカル事業で1651億円もの減損損失を計上したのだ。その背景には買収後の「シナジー創出策」の致命的な欠陥があるようだ。キヤノンの巨額減損損失の真因を解明するとともに、医療機器事業の挽回策を探る。

USスチール買収が混迷を極める日本製鉄。だが、日鉄が火種を抱えているのは海外だけではない。国内のある子会社が上場廃止の危機に直面しているのだ。上場廃止危機に直面する日鉄子会社の実名を明かし、アクティビストとのせめぎ合いを描きながら、日鉄のグループ戦略の神髄に迫る。

1月29日、ソニーがCEO（最高経営責任者）の交代を発表した。経営体制に大きな変化がないように見えるが、実は水面下では早くも次期社長レースの号砲が鳴っているという。ソニーのトップ人事の真意を探るとともに、「ポスト十時」有力候補を公開する。

『週刊ダイヤモンド』2月1日号の第1特集は「医療機器　『80兆円市場』争奪」です。日本の医療機器市場では、日立や東芝、パナソニックなど大手電機メーカーが参入していましたが、相次いで撤退しました。今では、M&A攻勢で急成長したキヤノンや富士フイルムがCTやMRIの分野で覇権を争っています。キヤノンが宿敵・富士フイルムに勝つための秘策とは？

地下鉄サリン事件から30年が経ち、政治と宗教の関係は転機を迎えている。ダイヤモンド編集部は、旧統一教会による被害の対策に取り組んできた紀藤正樹弁護士を直撃。旧統一教会の行く末や創価学会の集票力など、2025年の宗教の在り方について幅広く語ってもらった。

日本ゼオンやHOYAの医療機器子会社でお金にまつわる不祥事が立て続けに起こった。日本の医療機器業界で不正事件がなくならない真因に迫る。

国内医療機器メーカー“二大巨頭”のオリンパスとテルモは、かつては親密な関係にあったが、今では両社の関係は希薄になっている。両社が再び手を携えることはあるのか。オリンパスとテルモの今後の関係を徹底検証する。

国内の医療機器専業メーカー最大手のテルモが躍進を続けている。カテーテル治療に使われるガイドワイヤーでは世界トップシェアだ。好調なのは業績だけではなく、株式市場から高い評価を受けているのだ。時価総額は4.4兆円と、住友商事など大手総合商社にも引けを取らない。テルモの鮫島光社長を直撃し、投資家から高評価を得る秘訣やM＆A戦略を語ってもらった。包括的業務提携を解消したオリンパスとの関係はどうなるのだろうか。

浮き沈みの激しい半導体業界では、安定的に収益を確保し続けられる事業基盤の整備が不可欠だ。半導体検査装置大手のレーザーテックは、成長を続けながらもポートフォリオの多様化を進めている。昨年47歳という異例の若さで社長に就任した仙洞田哲也氏に、戦略を語ってもらった。

日本製鉄による米USスチール買収がメディアを騒がせ続けているが、鉄鋼業界の地殻変動は日米だけではない。今、業界全体が新たなフェーズに入りつつあるのだ。中国や欧州、インドの動向も交えながら、2025年の鉄鋼業界を徹底予測する。