今枝翔太郎

事業の「選択と集中」が順調に進むNEC。就任から間もなく丸4年を迎える森田隆之社長のバトンを誰が受け取るのかという話題で社内は持ち切りになっている。関係者によると、これまで本命とされていた次期社長候補に強力な対抗馬が台頭してきたことで出世レースは俄然盛り上がってきたという。NEC次期社長人事を大予想する。

『週刊ダイヤモンド』2月1日号の第1特集は「医療機器　『80兆円市場』争奪」です。日本の医療機器市場では、日立や東芝、パナソニックなど大手電機メーカーが参入していましたが、相次いで撤退しました。今では、M&A攻勢で急成長したキヤノンや富士フイルムがCTやMRIの分野で覇権を争っています。キヤノンが宿敵・富士フイルムに勝つための秘策とは？

地下鉄サリン事件から30年が経ち、政治と宗教の関係は転機を迎えている。ダイヤモンド編集部は、旧統一教会による被害の対策に取り組んできた紀藤正樹弁護士を直撃。旧統一教会の行く末や創価学会の集票力など、2025年の宗教の在り方について幅広く語ってもらった。

日本ゼオンやHOYAの医療機器子会社でお金にまつわる不祥事が立て続けに起こった。日本の医療機器業界で不正事件がなくならない真因に迫る。

国内医療機器メーカー“二大巨頭”のオリンパスとテルモは、かつては親密な関係にあったが、今では両社の関係は希薄になっている。両社が再び手を携えることはあるのか。オリンパスとテルモの今後の関係を徹底検証する。

国内の医療機器専業メーカー最大手のテルモが躍進を続けている。カテーテル治療に使われるガイドワイヤーでは世界トップシェアだ。好調なのは業績だけではなく、株式市場から高い評価を受けているのだ。時価総額は4.4兆円と、住友商事など大手総合商社にも引けを取らない。テルモの鮫島光社長を直撃し、投資家から高評価を得る秘訣やM＆A戦略を語ってもらった。包括的業務提携を解消したオリンパスとの関係はどうなるのだろうか。

浮き沈みの激しい半導体業界では、安定的に収益を確保し続けられる事業基盤の整備が不可欠だ。半導体検査装置大手のレーザーテックは、成長を続けながらもポートフォリオの多様化を進めている。昨年47歳という異例の若さで社長に就任した仙洞田哲也氏に、戦略を語ってもらった。

日本製鉄による米USスチール買収がメディアを騒がせ続けているが、鉄鋼業界の地殻変動は日米だけではない。今、業界全体が新たなフェーズに入りつつあるのだ。中国や欧州、インドの動向も交えながら、2025年の鉄鋼業界を徹底予測する。

ダイヤモンド編集部は、医療機器関連67社をピックアップし、研究開発や設備投資を惜しまず、しかも持続的に成長している企業を徹底分析した。医療機器関連企業「サバイバル力ランキング」をお届けする。

コロナ禍は医療機器業界にも大混乱を巻き起こしたが、その中でピンチをチャンスに変えた企業もある。コロナ禍を経て成長を遂げ、従業員の給料が上昇している企業は、どんなところだろうか。医療機器関連企業93社の「賃上げランキング」を一挙公開する。

日本製鉄のUSスチール買収に、バイデン米大統領が中止命令を下した。日鉄は苦境を打開すべく訴訟に踏み切ったが、買収成功のハードルはあまりに高い。超大型買収を仕掛けた日鉄の“二つの誤算”を明かすとともに、USスチールを買収するために残された唯一の「成功シナリオ」を明らかにする。

あらゆる分野でAI（人工知能）の活用が進む中、世界的に医療機器へのAI搭載も急速に進んでいる。AI医療機器は、病変の検知や医療従事者の負担軽減に貢献できるのだ。だが、業界関係者は「日本ではAI医療機器を盛り上げる機運が乏しく、世界に取り残されつつある」と嘆く。日本でAI医療機器の普及が進まない真因を究明する。

国内ではテルモ、オムロン、タニタなどが体温計の大手だが、体温計はコモディティー化しており収益性は低く、事業単独で成り立たせるのは難しい。ではこれらの企業は何を収益源としているのか。体温計の老舗メーカー3社の医療機器での“勝ち筋”を解明する。実は、3社は同業とはいえないほどに注力領域が異なっており、優勝劣敗が鮮明になっている。

日立製作所やパナソニック、東芝が撤退した国内画像診断事業は、大手ではキヤノン、富士フイルム、コニカミノルタ、島津製作所の4陣営に集約されている。ところが、関係者からは、人口減少が進む中でさらなる再編が必至との声が上がる。画像診断大手各社の強みや戦略を明らかにするとともに、「再編シナリオ」を独自予想する。

兼業が多い国内医療機器メーカーの中で、専業に変身を遂げたオリンパスは異色の存在だ。実はオリンパスの成長には、“兄弟会社”のテルモや、かつてのライバルであるソニーが大きく関わっている。内視鏡グローバルトップメーカーに上り詰めたオリンパスの「1兆円戦略」の全貌を明らかにする。前社長の薬物騒動はどう影響するのだろうか。

欧米企業が強い医療機器業界の中で、CTやMRIは、日本勢の得意分野の一つだ。この領域では、ここ10年ほどの間にM＆A合戦が繰り広げられた結果、コピー機大手が市場をけん引するようになった。実は医療機器事業のシェアでは、複合機とは序列が一変する。キヤノンや富士フイルム、リコーといった大手複合機メーカーの医療機器での「買収シナジー」を解明するとともに、各社の勝ち筋を明らかにする。

日本では、大手電機メーカーが安定した収益源を求めて相次いで医療機器ビジネスに参入した。しかし、その後は本業の失速に伴い、医療機器事業を手放すところもあれば、M＆Aで勢力を拡大するところもあるなど明暗が分かれた。電機各社の優勝劣敗が鮮明になっている国内医療機器業界の勢力図を描き出すとともに、米国勢が強い医療機器業界での日本勢の「勝ち筋」を探る。

医学の進歩や長寿命化により、欧米を中心とした世界の医療機器市場は拡大を続けている。それを察知した日本政府は、国内勢バックアップの姿勢を打ち出し、2050年までに日系医療機器メーカーのグローバル売上高を現在の約3倍となる21兆円にする目標を掲げる。医療機器業界は米国勢が幅を利かせているが、国内では専業、兼業のメーカーが乱立し、日夜しのぎを削っている。高い技術力を誇る日本の医療機器業界の戦いを追う。

日立製作所がトップ交代を発表した。日立の歴代トップの中で最も企業価値向上に寄与したのは誰だろうか。ライバルのソニーと比較しながら、歴代トップの企業価値向上への寄与度を20年分にわたって公開する。

脱炭素の潮流の中、二酸化炭素の排出量が多い鉄鋼業は、株式市場から高評価を得るのが容易ではない。しかも、たとえ事業環境が厳しくてもカーボンニュートラルに向けた大規模な投資は続けなければならず、財務戦略には短期、中長期両方の視点が不可欠だ。国内鉄鋼大手JFEホールディングスの寺畑雅史副社長CFOに、株価アップや財務健全化に向けた施策を語ってもらった。