今枝翔太郎

あらゆる分野でAI（人工知能）の活用が進む中、世界的に医療機器へのAI搭載も急速に進んでいる。AI医療機器は、病変の検知や医療従事者の負担軽減に貢献できるのだ。だが、業界関係者は「日本ではAI医療機器を盛り上げる機運が乏しく、世界に取り残されつつある」と嘆く。日本でAI医療機器の普及が進まない真因を究明する。

国内ではテルモ、オムロン、タニタなどが体温計の大手だが、体温計はコモディティー化しており収益性は低く、事業単独で成り立たせるのは難しい。ではこれらの企業は何を収益源としているのか。体温計の老舗メーカー3社の医療機器での“勝ち筋”を解明する。実は、3社は同業とはいえないほどに注力領域が異なっており、優勝劣敗が鮮明になっている。

日立製作所やパナソニック、東芝が撤退した国内画像診断事業は、大手ではキヤノン、富士フイルム、コニカミノルタ、島津製作所の4陣営に集約されている。ところが、関係者からは、人口減少が進む中でさらなる再編が必至との声が上がる。画像診断大手各社の強みや戦略を明らかにするとともに、「再編シナリオ」を独自予想する。

兼業が多い国内医療機器メーカーの中で、専業に変身を遂げたオリンパスは異色の存在だ。実はオリンパスの成長には、“兄弟会社”のテルモや、かつてのライバルであるソニーが大きく関わっている。内視鏡グローバルトップメーカーに上り詰めたオリンパスの「1兆円戦略」の全貌を明らかにする。前社長の薬物騒動はどう影響するのだろうか。

欧米企業が強い医療機器業界の中で、CTやMRIは、日本勢の得意分野の一つだ。この領域では、ここ10年ほどの間にM＆A合戦が繰り広げられた結果、コピー機大手が市場をけん引するようになった。実は医療機器事業のシェアでは、複合機とは序列が一変する。キヤノンや富士フイルム、リコーといった大手複合機メーカーの医療機器での「買収シナジー」を解明するとともに、各社の勝ち筋を明らかにする。

日本では、大手電機メーカーが安定した収益源を求めて相次いで医療機器ビジネスに参入した。しかし、その後は本業の失速に伴い、医療機器事業を手放すところもあれば、M＆Aで勢力を拡大するところもあるなど明暗が分かれた。電機各社の優勝劣敗が鮮明になっている国内医療機器業界の勢力図を描き出すとともに、米国勢が強い医療機器業界での日本勢の「勝ち筋」を探る。

医学の進歩や長寿命化により、欧米を中心とした世界の医療機器市場は拡大を続けている。それを察知した日本政府は、国内勢バックアップの姿勢を打ち出し、2050年までに日系医療機器メーカーのグローバル売上高を現在の約3倍となる21兆円にする目標を掲げる。医療機器業界は米国勢が幅を利かせているが、国内では専業、兼業のメーカーが乱立し、日夜しのぎを削っている。高い技術力を誇る日本の医療機器業界の戦いを追う。

日立製作所がトップ交代を発表した。日立の歴代トップの中で最も企業価値向上に寄与したのは誰だろうか。ライバルのソニーと比較しながら、歴代トップの企業価値向上への寄与度を20年分にわたって公開する。

脱炭素の潮流の中、二酸化炭素の排出量が多い鉄鋼業は、株式市場から高評価を得るのが容易ではない。しかも、たとえ事業環境が厳しくてもカーボンニュートラルに向けた大規模な投資は続けなければならず、財務戦略には短期、中長期両方の視点が不可欠だ。国内鉄鋼大手JFEホールディングスの寺畑雅史副社長CFOに、株価アップや財務健全化に向けた施策を語ってもらった。

日本製鉄による米鉄鋼大手USスチールの「2兆円買収」の成否が株式市場の注目を集めている。財務の悪化だけでなく、「高値づかみ」の懸念が付きまとうためだ。パナソニックの米ブルーヨンダー買収など、日本の製造業による海外の巨額M＆Aの事例を比べることで見えてくる日鉄のUSスチール買収の「妥当性」とは。日鉄の財務体質改善の秘策を解明するとともに、他社の大型買収と比較しながら日鉄によるUSスチール買収の“コスパ”を明らかにする。

国内鉄鋼業界が未曽有の危機にひんしている。厳しい環境に置かれているのは、鉄鋼大手と取引のある金属加工メーカーや製錬事業者も同様だ。とりわけ危険な状況にあるのは、どんな会社だろうか。鉄鋼・金属業界の倒産危険度ランキングを大公開する。

今年10月、かつて「世界のFUNAI」として名をはせた船井電機が倒産した。電機業界を取り巻く環境は厳しく、いつ「第2の船井電機」が現れてもおかしくない。電機・精密業界の倒産危険度ランキングを大公開する。

「究極のエネルギー源」ともいわれる核融合。実は日本は、70年にわたりその研究を蓄積してきた核融合先進国だ。欧州、米国、中国など各国政府が自国での開発を強力に援助する中、日本でも核融合開発が国家戦略に位置付けられるようになってきた。核融合開発の歴史をひもときながら、日本の核融合戦略の現状や課題を明らかにする。

約70年の歴史を持つ核融合研究は、その価値が認識されるようになり、産官学一体の「国家プロジェクト」に変貌しつつある。実はその中心にいるのは、大手上場企業ではなく、京都大学発のベンチャーだ。核融合スタートアップの社長と業界団体の会長という「二つの顔」を持つ小西哲之氏に、日本が核融合で世界をリードするための秘策を語ってもらった。

今年5月、総合電機メーカー大手の三菱電機と、トヨタ系サプライヤーのアイシンが、車載事業の合弁会社立ち上げを発表した。しかし、それから5カ月で合弁を巡る協議は“破談”となってしまった。三菱電機とアイシンの異業種タッグが頓挫した実情に迫る。

核融合エネルギー開発では、海外勢がまねできない突出した技術を持つ日本企業が少なくない。新規上場で“大化け”する可能性を秘めるスタートアップや中小企業も存在する。そんな「核融合銘柄」を公開し、核融合開発の業界勢力図を明らかにする。

電気自動車（EV）の普及には、バッテリー市場の活性化が不可欠だ。政府もバックアップの姿勢を鮮明にしており、昨年と今年で総額7000億円近い補助金が電池産業に投下される見通しだ。国の後押しを受けた自動車メーカー各社は、それぞれ電池サプライチェーンを固めつつある。パナソニックをはじめバッテリーメーカーの戦略を明かすとともに、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車など各陣営の「電池サプライチェーン」を一挙公開する。

総合電機メーカー大手の三菱電機とトヨタ系サプライヤーのアイシンが車載事業で合弁会社を立ち上げる。まだ設立に向けて合意した段階だが、関係者によると、早くも主導権争いが勃発しているという。両社の思惑を明らかにするとともに、持ち前の技術力を車載事業に生かし切れない三菱電機の苦悩、トヨタグループ内での葛藤や暗闘を浮き彫りにする。

今月、国内鉄鋼最大手の日本製鉄が、子会社の日鉄ステンレスの吸収合併を発表した。日鉄ステンレスは、かつての新日本製鐵、住友金属工業両社のステンレス部門が統合してできた会社だ。一度切り離された事業が再吸収されるに至ったのはなぜか。その裏にある日鉄の真意を明らかにする。

米国鉄鋼大手USスチール買収をめぐり、日本製鉄と米国の利害関係者との駆け引きが続いており、連日メディアをにぎわせている。だが日鉄の海外戦略は北米にとどまらない。日鉄は、中国メーカーとの合弁解消や韓国鉄鋼大手の保有株式売却など、相次いで手を打っているのだ。一見無関係に思えるこれらの事象は、実は全て同一直線上にある。日の丸製造業の“巨人”たる日鉄の世界戦略を解明し、その「誤算と勝算」を明らかにする。