今枝翔太郎

日本製鉄は、米USスチール買収で、米国政府の意向に振り回されている。だが、トランプ大統領に翻弄されているのは日鉄だけではない。トランプ関税で国内鉄鋼業界全体が深刻なダメージを受けているのだ。トランプ関税が国内鉄鋼業に及ぼす影響を明らかにする。

「JTC（伝統的な日本企業）」のイメージが根強い鉄鋼メーカー各社は、人材確保に苦戦している。今回ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた口コミデータなどを基に、日本製鉄、JFE、神戸製鋼所の昭和組織からの“脱却度”を徹底分析。鉄鋼大手3社の組織風土の実情を明らかにする。今でもブラックな会社はあるのだろうか。

国内鉄鋼最大手の日本製鉄は、昨年4月から橋本英二会長兼CEOと今井正社長兼COOの下で米USスチール買収など難題に取り組んできた。その裏では、早くも「ポスト橋本・今井レース」が始まっている。関係者の証言から日鉄の次期社長人事をずばり予測する。

日本製鉄が注力しているのは、米USスチール買収に代表される海外事業の拡大だけではない。需要が縮小する国内では、グループ再編を進めている。近年では、日鉄子会社の上場廃止や吸収合併といった例が相次いでいるのだ。日鉄の国内グループ再編の全貌と真意を明らかにする。

成長を続けてきたキヤノンが、2024年12月期の決算で急失速した。メディカル事業で1651億円もの減損損失を計上したのだ。その背景には買収後の「シナジー創出策」の致命的な欠陥があるようだ。キヤノンの巨額減損損失の真因を解明するとともに、医療機器事業の挽回策を探る。

日本製鉄の米USスチール買収交渉が大詰めを迎えている。だが、日鉄の事業戦略は製鉄事業にとどまらない。昨年12月にカナダの鉄鉱石鉱山の権益取得を発表するなど、原料ビジネスへの資金投下を惜しまない。国内大手商社の三井物産もオーストラリアの鉄鉱石に8000億円の投資を決めており、“脱・脱炭素”にも思える原料権益争奪戦が白熱している。原料権益に巨額をつぎ込む日鉄と三井物産の真意を解明する。

日本製鉄による米USスチール買収交渉が正念場を迎えている。だが、日鉄が突破すべき壁は米国だけでなく、インドや東南アジアにも立ちはだかっている。中国勢の猛攻などにより、橋本英二会長兼CEOの悲願である「1億トン・1兆円計画」達成のハードルがさらに高まっているのだ。日鉄のグローバル戦略を徹底解剖し、日鉄が宿願達成のために克服すべき課題を明らかにする。

日本製鉄による米USスチール買収劇は、バイデン前米大統領が中止命令を出したことで政治問題に発展してしまった。日鉄側がバイデン氏を提訴するという非常手段に出ると、米国の労組や米鉄鋼大手まで参戦し、国境をまたいだ異例の混戦模様となっている。対決構造の全貌を明かすとともに、米国大統領をも訴えた日鉄の真意に迫る。

日本製鉄による米USスチール買収劇は、両国の外交問題に発展した。当初2兆円とされていたこのディールは、追加投資などで3兆円規模に膨れ上がるとの見方も浮上する。米国のトランプ大統領を納得させ、同国の鉄鋼大手を傘下に収めるにはどうすればよいのか。関係者の証言から「買収成功シナリオ」を徹底予測する。

国内鉄鋼最大手である日本製鉄の進撃が止まった。米USスチール買収交渉が混迷を極め、先行きが見通せなくなっているのだ。苦難にあえぐのは北米だけではない。インドや東南アジアなどでも課題が山積し、グローバルで苦戦を強いられている。日の丸製造業の“巨人”は再び快進撃に転じられるのか。世界鉄鋼市場を大解剖するとともに、日鉄の勝ち筋を解明する。

日立製作所と東芝は、過去10年ほどの間にCT（コンピューター断層撮影）などの診断機器事業を手放した。だが、両社ではまだ医療機器事業が一部存続しており、放射線治療の一部の分野ではグローバルの“2強”として覇権を争っている。実はこの事業は、かつて三菱電機も手掛けていたが、既に撤退している。エレクトロニクス大手で存続する医療機器事業の勝ち筋を明らかにする。

1月29日、ソニーがCEO（最高経営責任者）の交代を発表した。経営体制に大きな変化がないように見えるが、実は水面下では早くも次期社長レースの号砲が鳴っているという。ソニーのトップ人事の真意を探るとともに、「ポスト十時」有力候補を公開する。

日本では、大手電機メーカーが安定した収益源を求めて相次いで医療機器ビジネスに参入した。しかし、その後は本業の失速に伴い、医療機器事業を手放すところもあれば、M＆Aで勢力を拡大するところもあるなど明暗が分かれた。電機各社の優勝劣敗が鮮明になっている国内医療機器業界の勢力図を描き出すとともに、米国勢が強い医療機器業界での日本勢の「勝ち筋」を探る。

成長を続けてきたキヤノンが、2024年12月期の決算で急失速した。メディカル事業で1651億円もの減損損失を計上したのだ。その背景には買収後の「シナジー創出策」の致命的な欠陥があるようだ。キヤノンの巨額減損損失の真因を解明するとともに、医療機器事業の挽回策を探る。

USスチール買収が混迷を極める日本製鉄。だが、日鉄が火種を抱えているのは海外だけではない。国内のある子会社が上場廃止の危機に直面しているのだ。上場廃止危機に直面する日鉄子会社の実名を明かし、アクティビストとのせめぎ合いを描きながら、日鉄のグループ戦略の神髄に迫る。

1月29日、ソニーがCEO（最高経営責任者）の交代を発表した。経営体制に大きな変化がないように見えるが、実は水面下では早くも次期社長レースの号砲が鳴っているという。ソニーのトップ人事の真意を探るとともに、「ポスト十時」有力候補を公開する。

事業の「選択と集中」が順調に進むNEC。就任から間もなく丸4年を迎える森田隆之社長のバトンを誰が受け取るのかという話題で社内は持ち切りになっている。関係者によると、これまで本命とされていた次期社長候補に強力な対抗馬が台頭してきたことで出世レースは俄然盛り上がってきたという。NEC次期社長人事を大予想する。

『週刊ダイヤモンド』2月1日号の第1特集は「医療機器　『80兆円市場』争奪」です。日本の医療機器市場では、日立や東芝、パナソニックなど大手電機メーカーが参入していましたが、相次いで撤退しました。今では、M&A攻勢で急成長したキヤノンや富士フイルムがCTやMRIの分野で覇権を争っています。キヤノンが宿敵・富士フイルムに勝つための秘策とは？

地下鉄サリン事件から30年が経ち、政治と宗教の関係は転機を迎えている。ダイヤモンド編集部は、旧統一教会による被害の対策に取り組んできた紀藤正樹弁護士を直撃。旧統一教会の行く末や創価学会の集票力など、2025年の宗教の在り方について幅広く語ってもらった。

日本ゼオンやHOYAの医療機器子会社でお金にまつわる不祥事が立て続けに起こった。日本の医療機器業界で不正事件がなくならない真因に迫る。