今枝翔太郎

世界の電気自動車（EV）市場に失速ムードが漂っているのとは対照的に、車載バッテリー市場の投資競争は激化している。経済産業省は日本の電池産業を全面的にバックアップする構えを見せており、今年度は5000億円にも上る巨額の補助金を投じる予定だ。EVの販売が減速しているにもかかわらず、車載バッテリー市場が盛り上がりを見せている背景には何があるのか。国内バッテリーの主要陣営の勢力図を明らかにするとともに、補助金が投下されるバッテリー陣営を大胆に予測する。

電気自動車（EV）大手の米テスラや中国BYDのEV販売が失速。欧州系自動車メーカーもこぞってEV計画を先送りさせている。ここにきて、世界のEVシフトに待ったがかかっている状況だ。だがその一方で、EVの基幹デバイスである「車載バッテリー」の投資競争はむしろ過熱している。自動車メーカーによる電池メーカーの囲い込みが激化し、主要国の政府は経済安全保障の確保をスローガンに巨額補助金を投下しているのだ。車載バッテリーの最新勢力図を描くとともに、国内電池メーカーの課題と“勝ち筋”を炙り出す。

鉄鋼業界は未曽有の苦境と言われている。そんな中でも、日本製鉄、JFEはいずれも2024年3月期では増益を果たした。特に日鉄は、過去最高益をたたき出している。ところが、25年3月期の見通しを見ると、両社で明暗が分かれていることが判明する。来年以降、真に「勝ち組」となるのはどちらなのか。トップメーカーの日鉄を追う2番手JFEによる下克上はあるのか。日鉄、JFEの決算データや内部の声を取り上げながら、鉄鋼大手2社の「2年後の優勝劣敗」を明らかにする。

日立やNEC、東芝など、電機業界各社の今季春闘は、1万3000円もの大幅なベースアップ（ベア）で決着した。妥結したベアの金額は各社横並びだが、取材を進めると、各社で給与事情に差があることが明らかになった。特に日立では、ベアと併せて制度改定が行われたため、給与の底上げにとどまらない「賃金体系の激変」が起こり得るのだ。日立の出世事情を競合と比較しながら明かすとともに、社内資料から試算した日立社員の「これからの年収」をお届けする。

事務機大手のコニカミノルタと富士フイルムは、オフィス向け複合機などの業務提携に向けた協議を開始する。リコーと東芝テックが協業に向けて既に動き始めていることもあり、市場縮小が確実視される複合機業界は再編が現実味を帯びてきた。今後、より本格的な再編が起きた場合、この業界はどうなるのか。「日の丸9割」の複合機市場の最新勢力図を開陳するとともに、業界再編模様を大胆予想する。ここまで目立った動きを見せていない“唯我独尊”のキヤノンは、どこと組むのだろうか。

華やかで将来性があり、給料も高い――。そんな半導体業界に「就職したい」、あるいは「子どもを就職させたい」という人は少なくないだろう。では、半導体“超優良企業”に就職するには、どんな大学に通えばよいのか。「半導体業界への就職者数が多い大学ランキング」と併せ、「半導体業界就職“率”ランキング」もお届けする。東大、京大など超難関大学に入らなくても、“コスパよく”半導体業界に進める大学がランキングから浮かび上がってくるのだ。半導体業界への就職率で、2位の電気通信大学を抑えて見事1位になったのは有名理系大学だ。いったいどこだろうか。

成長著しい半導体業界では、各社の給与アップも期待されるところだ。3年後に年収の高い企業はどこだろうか。ダイヤモンド編集部が独自試算した、半導体企業の「3年後の年収」ランキングの上位30社とワースト30社を一挙公開する。試算結果では、平均年収1000万円超えの企業がなんと12社もある。その中には、半導体業界の“超有名企業”のみならず、半導体とは縁遠いように思える“意外な企業”も上位にランクインしている。3年後、どんな企業が高年収になっているのだろうか。

今後も拡大が続くとされる半導体市場にあって、低成長かつ給料も伸び悩むのは、どんな会社だろうか。ダイヤモンド編集部では、主要証券会社のアナリスト最新業績予想を基にしたデータと、統計調査専門会社の年収予測を活用し、3年後の営業利益増加額が低く、かつ年収の伸び率も低い会社を独自試算。ランキングワースト20社をお届けする。その中には、FA機器の超有名企業や、パワー半導体の“雄”、半導体製造装置の大手メーカーもランクインしている。いったいどんな会社だろうか。

成長著しい半導体業界の中で、さらなるポテンシャルを秘める「お買い得銘柄」はどこだろうか。ダイヤモンド編集部は、半導体関連企業150社の「投資魅力度」を独自試算し、PBRで分類したグループ別にランキングを作成した。さらに、ランキングには盛り込めなかった10社も併せて紹介する。

成長が続くと見込まれる半導体業界の中で、特に「勝ち組」となるのはどんな企業だろうか。ダイヤモンド編集部では、3年後に高成長を遂げていて、かつ年収の伸び率も高い会社を独自試算した。今回はランキング上位20社をお届けする。2位の東京エレクトロンをはじめ、半導体業界での活躍が目覚ましい企業もある中、「意外な業種」もランクインしている。ランキングトップに輝いたのはどの企業だろうか。

需要旺盛な半導体業界の中でも、給与事情には差がある。直近の実績でも、平均年収で2000万円を超える企業もあれば、500万円に満たないところもある。ダイヤモンド編集部が統計調査専門会社の協力を得て、半導体関連企業の「3年後の年収」を独自試算したところ、今後さらに明暗が分かれることが明らかになった。ランキング1位に輝いたのは、半導体製造の前工程で強みを発揮する大手化学メーカーで、年収が200万円近くも伸びる結果となった。半導体関連企業の「3年後の年収上昇率」ランキング上位30社とワースト30社をお届けする。

さらなる成長が見込まれる半導体業界。その中で、3年後に高笑いしているのはどの企業だろうか。ダイヤモンド編集部は、国内半導体関連企業の「3年後の増益額」ランキングを作成した。そのうちトップ20社とワースト20社をお届けする。上位には、業界のトップランナーだけでなく、足元は不調な“意外な会社”がランクインしている。いったいどこだろうか。

昨年トップが交代したオムロンは、業績不振で2024年3月期の見通しを2度下方修正した上、2000人ものリストラを余儀なくされた。だが、国内の同業他社はこれほどの苦境には陥っていない。オムロンの辻永順太社長が就任1年目で直面した、FA（ファクトリーオートメーション）業界“独り負け”の実態に迫る。

今年1月に社長交代を発表した日本製鉄が、新体制下の役員人事を相次いで公表している。昇進する役員もいれば、関連会社の幹部に就任する人物もいる。かつて「住金の星」といわれた旧住友金属工業入社の日鉄役員もその一人だ。日鉄の役員人事から、社長が交代しても変わらぬ「新日鐵支配」の様相を明らかにする。

日本製鉄は昨年、米鉄鋼大手のUSスチールを2兆円で買収すると発表した。買収資金の調達による負債の増加で、投資家から投資や出資の見直しへの圧力が強まりそうだ。これまで日鉄は、業界内外に幅広く出資し、巨大グループを形成してきた。どの関連企業の株式保有を見直す可能性があるのか。日鉄独自のグループ支配戦略を解説するとともに、同社が出資する10社について、株価の変動要因になりかねない出資見直しはあるのかどうか、大胆予想する。

2月6日、国内鉄鋼ナンバー2のJFEがトップ交代を発表した。営業出身の広瀬政之副社長がJFEスチールの新社長に昇格する。新社長の評価は高いが、事業環境は厳しく、早くも課題が山積している。広瀬新社長抜てきの裏事情に迫るとともに、同氏の前に立ちはだかる“三つの難題”の正体を明らかにする。

2022年、日本製鉄東日本製鉄所君津地区で赤く染まった水が流出する事故があった。実はこれ以外にも、無色の有毒物質シアンが流出するなど、半年ほどの間に計6件の事案が発生していた。安全が最優先されるべき職場で何が起きていたのか。事件の全貌をひもときながら、生産現場が抱える課題に迫る。

統合を繰り返してきた日本製鉄では、現在も旧新日本製鐵や旧住友金属工業、旧日新製鋼などの出身者たちが机を並べる。統合により、給与や仕事内容に大きな変化が生じた社員は少なくない。では、統合で“勝ち組”になったのはどの出自か。データや証言を基に出身会社別の待遇格差を明らかにする。

男性中心、残業が多いなど、「きつい」というイメージを持たれがちな鉄鋼業界は、人材を確保するのに苦労している。伝統ある企業の代表格である日本製鉄の現在の企業体質はどうなっているのか。社員の“生の声”を紹介しながら、日鉄の組織風土を解明する。

二酸化炭素（CO2）の排出量削減は、鉄鋼業界にとって待ったなしの課題だ。大手鉄鋼各社はカーボンニュートラル達成に向け、さまざまな技術開発を進める。しかし、その技術が開発途上にある現状では、事業拡大のためにCO2排出は避けて通れないというジレンマを抱える。カーボンニュートラル戦略から垣間見える日鉄の“したたかさ”を明かす。