今枝翔太郎

需要旺盛な半導体業界の中でも、給与事情には差がある。直近の実績でも、平均年収で2000万円を超える企業もあれば、500万円に満たないところもある。ダイヤモンド編集部が統計調査専門会社の協力を得て、半導体関連企業の「3年後の年収」を独自試算したところ、今後さらに明暗が分かれることが明らかになった。ランキング1位に輝いたのは、半導体製造の前工程で強みを発揮する大手化学メーカーで、年収が200万円近くも伸びる結果となった。半導体関連企業の「3年後の年収上昇率」ランキング上位30社とワースト30社をお届けする。

さらなる成長が見込まれる半導体業界。その中で、3年後に高笑いしているのはどの企業だろうか。ダイヤモンド編集部は、国内半導体関連企業の「3年後の増益額」ランキングを作成した。そのうちトップ20社とワースト20社をお届けする。上位には、業界のトップランナーだけでなく、足元は不調な“意外な会社”がランクインしている。いったいどこだろうか。

昨年トップが交代したオムロンは、業績不振で2024年3月期の見通しを2度下方修正した上、2000人ものリストラを余儀なくされた。だが、国内の同業他社はこれほどの苦境には陥っていない。オムロンの辻永順太社長が就任1年目で直面した、FA（ファクトリーオートメーション）業界“独り負け”の実態に迫る。

今年1月に社長交代を発表した日本製鉄が、新体制下の役員人事を相次いで公表している。昇進する役員もいれば、関連会社の幹部に就任する人物もいる。かつて「住金の星」といわれた旧住友金属工業入社の日鉄役員もその一人だ。日鉄の役員人事から、社長が交代しても変わらぬ「新日鐵支配」の様相を明らかにする。

日本製鉄は昨年、米鉄鋼大手のUSスチールを2兆円で買収すると発表した。買収資金の調達による負債の増加で、投資家から投資や出資の見直しへの圧力が強まりそうだ。これまで日鉄は、業界内外に幅広く出資し、巨大グループを形成してきた。どの関連企業の株式保有を見直す可能性があるのか。日鉄独自のグループ支配戦略を解説するとともに、同社が出資する10社について、株価の変動要因になりかねない出資見直しはあるのかどうか、大胆予想する。

2月6日、国内鉄鋼ナンバー2のJFEがトップ交代を発表した。営業出身の広瀬政之副社長がJFEスチールの新社長に昇格する。新社長の評価は高いが、事業環境は厳しく、早くも課題が山積している。広瀬新社長抜てきの裏事情に迫るとともに、同氏の前に立ちはだかる“三つの難題”の正体を明らかにする。

2022年、日本製鉄東日本製鉄所君津地区で赤く染まった水が流出する事故があった。実はこれ以外にも、無色の有毒物質シアンが流出するなど、半年ほどの間に計6件の事案が発生していた。安全が最優先されるべき職場で何が起きていたのか。事件の全貌をひもときながら、生産現場が抱える課題に迫る。

統合を繰り返してきた日本製鉄では、現在も旧新日本製鐵や旧住友金属工業、旧日新製鋼などの出身者たちが机を並べる。統合により、給与や仕事内容に大きな変化が生じた社員は少なくない。では、統合で“勝ち組”になったのはどの出自か。データや証言を基に出身会社別の待遇格差を明らかにする。

男性中心、残業が多いなど、「きつい」というイメージを持たれがちな鉄鋼業界は、人材を確保するのに苦労している。伝統ある企業の代表格である日本製鉄の現在の企業体質はどうなっているのか。社員の“生の声”を紹介しながら、日鉄の組織風土を解明する。

二酸化炭素（CO2）の排出量削減は、鉄鋼業界にとって待ったなしの課題だ。大手鉄鋼各社はカーボンニュートラル達成に向け、さまざまな技術開発を進める。しかし、その技術が開発途上にある現状では、事業拡大のためにCO2排出は避けて通れないというジレンマを抱える。カーボンニュートラル戦略から垣間見える日鉄の“したたかさ”を明かす。

2021年、日本製鉄はEV（電気自動車）に使われる鋼材の特許を巡ってトヨタ自動車などへの訴訟に踏み切った。両雄の法廷での対決は長引くかと思われたが、日鉄は突如として訴訟を取り下げた。いったい何があったのか。業界関係者の声を取り上げながら日鉄の深謀遠慮に迫る。

昨年、日本製鉄は米鉄鋼メーカー大手USスチールの買収を発表した。買収額は、日本円で2兆円にも上るという。中国勢の台頭などでプレゼンスの低下が続いていた日米勢は、これを機に復権を遂げられるのか。日本や米国の鉄鋼メーカー“没落”の歴史をたどりながら、超大型買収の真意と勝算を明らかにする。

大躍進を遂げてきた日本製鉄の社長が交代する。希代のカリスマとして日鉄をけん引してきた橋本英二社長は「会長CEO」に、後任の今井正副社長は「社長COO」に就任する。久しく使われてこなかったCEOやCOOという役職が復活したのはなぜか。「橋本・今井新体制」の思惑に迫る。

国内鉄鋼最大手、日本製鉄の勢いが止まらない。米USスチール買収をはじめ積極的な海外展開を続けており、2023年度は実力ベースで過去最高益が射程圏内だ。しかし、鉄鋼業界はEV（電気自動車）化への対応やカーボンニュートラルなど課題山積だ。果たして、死角はないのだろうか。日の丸製造業の“巨人”日本製鉄を大解剖する。

能登半島地震で大きな被害を受けた地域に対し、北陸にゆかりのある企業が次々と支援を表明している。中でも、主力拠点のあるコマツや村田製作所の支援規模は異次元だ。自社も被害を受けている両社がこれほど大きな援助に踏み切ったのはなぜか。各社の支援状況を一挙公開するとともに、コマツと村田が“ケタ違い”の義援金を拠出した裏側に迫る。

2023年度は過去最高益が射程圏内の富士フイルムホールディングス。後藤禎一社長はその先の「30年度売上高3.5兆円」を見据える。後藤社長が「金利が上がっても投資する」という勝負エリアを明かすとともに、24年に契約更新を迎える米ゼロックスとの関係について語った。

収益性向上が喫緊の課題である三菱電機は、低収益事業の撤退・売却を進める。その規模はおよそ3500億円。三菱電機の漆間啓社長が“事業仕分け”の真意を明かした。商機がありながらも低収益な自動車事業はどう仕分けるのか。

電機業界各社には業績見通しとは別に、将来性を評価するポイントがある。それが自動車産業向けの車載事業だ。電機大手のパナソニック、ソニー、三菱電機、東芝における車載事業の将来性をランク付けした。日立製作所はこの勝負からすでにフェードアウトしている。将来有望組との明暗はどこで分かれたのか。

原材料価格の高騰や中国勢の安値攻勢など、厳しい環境が続く鉄鋼業界。国内需要の減少が続く中、日本勢はどのように成長を図っていくのか。国内鉄鋼大手JFEホールディングスの柿木厚司社長が「中国ライバルと中国ビジネス」への本音を激白。“取捨選択”の経営判断は苦悩に満ちていた。

ソニーに限らず、エレクトロニクスを手掛ける企業の未来は、既存事業の延長線上にはない。ソニー・ミュージックエンタテインメント社長などを歴任し、プレイステーション誕生の立役者ともなった丸山茂雄氏は、「社員が優秀なだけでは新しいものを生み出せない」と断言する。長年の経験に裏打ちされた新規事業創出の極意を語ってもらった。