今枝翔太郎

約70年の歴史を持つ核融合研究は、その価値が認識されるようになり、産官学一体の「国家プロジェクト」に変貌しつつある。実はその中心にいるのは、大手上場企業ではなく、京都大学発のベンチャーだ。核融合スタートアップの社長と業界団体の会長という「二つの顔」を持つ小西哲之氏に、日本が核融合で世界をリードするための秘策を語ってもらった。

今年5月、総合電機メーカー大手の三菱電機と、トヨタ系サプライヤーのアイシンが、車載事業の合弁会社立ち上げを発表した。しかし、それから5カ月で合弁を巡る協議は“破談”となってしまった。三菱電機とアイシンの異業種タッグが頓挫した実情に迫る。

核融合エネルギー開発では、海外勢がまねできない突出した技術を持つ日本企業が少なくない。新規上場で“大化け”する可能性を秘めるスタートアップや中小企業も存在する。そんな「核融合銘柄」を公開し、核融合開発の業界勢力図を明らかにする。

電気自動車（EV）の普及には、バッテリー市場の活性化が不可欠だ。政府もバックアップの姿勢を鮮明にしており、昨年と今年で総額7000億円近い補助金が電池産業に投下される見通しだ。国の後押しを受けた自動車メーカー各社は、それぞれ電池サプライチェーンを固めつつある。パナソニックをはじめバッテリーメーカーの戦略を明かすとともに、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車など各陣営の「電池サプライチェーン」を一挙公開する。

総合電機メーカー大手の三菱電機とトヨタ系サプライヤーのアイシンが車載事業で合弁会社を立ち上げる。まだ設立に向けて合意した段階だが、関係者によると、早くも主導権争いが勃発しているという。両社の思惑を明らかにするとともに、持ち前の技術力を車載事業に生かし切れない三菱電機の苦悩、トヨタグループ内での葛藤や暗闘を浮き彫りにする。

今月、国内鉄鋼最大手の日本製鉄が、子会社の日鉄ステンレスの吸収合併を発表した。日鉄ステンレスは、かつての新日本製鐵、住友金属工業両社のステンレス部門が統合してできた会社だ。一度切り離された事業が再吸収されるに至ったのはなぜか。その裏にある日鉄の真意を明らかにする。

米国鉄鋼大手USスチール買収をめぐり、日本製鉄と米国の利害関係者との駆け引きが続いており、連日メディアをにぎわせている。だが日鉄の海外戦略は北米にとどまらない。日鉄は、中国メーカーとの合弁解消や韓国鉄鋼大手の保有株式売却など、相次いで手を打っているのだ。一見無関係に思えるこれらの事象は、実は全て同一直線上にある。日の丸製造業の“巨人”たる日鉄の世界戦略を解明し、その「誤算と勝算」を明らかにする。

これまで、日本は電気自動車（EV）の生産や販売で他国に後れを取ってきた。さらに、足元の世界的なEV失速を受け、ますますEVの普及にブレーキがかかっている。日本勢の“勝ち筋”はどこにあるのか。蓄電池やEV充電器を手掛けるパワーエックスの伊藤正裕社長に、日本が抱える課題と処方箋を語ってもらった。

CATLやBYDなど、中国勢が幅を利かせている電池業界。実は、地政学リスクを抱えているのは、電池メーカーだけではない。中流や上流も含め、サプライチェーン全体が危機にひんしているのだ。資源調達から電池製造に至るまでの電池サプライチェーンを徹底解剖する。サプライチェーンの随所で活躍する日本企業を大公開するとともに、日本勢復権のために突破すべき「四つの重大課題」を洗い出す。

日立やパナソニック、富士通など、電機連合に加盟する電機業界大手は、ほとんどの企業がベアの足並みをそろえてきた。ところが、実際の給与事情を見ると、優勝劣敗が鮮明になっていることが明らかになった。電機業界7社の過去5年間の年収推移を大公開する。給料「大盤振る舞い」の企業と“出し渋り”の会社はどこだろうか。

今年6月、天気業界大手ウェザーニューズの新社長に創業者の次男である石橋知博氏が就任した。石橋氏は、ヒューレット・パッカードからウェザーニューズに転じた異色の経歴の持ち主だ。今回ダイヤモンド編集部は、石橋新社長を直撃。就任の経緯や天気業界“独り勝ち戦略”を語ってもらった。

半導体に続く“重要物資”となった車載バッテリー業界。電池メーカーだけではなく部素材や製造装置の分野でも日本企業がプレゼンスを発揮している。ところが、EV市場の伸び悩みや地政学リスクにより、電池サプライチェーン全体に動揺が広がっている。200社を超える電池関連企業を束ねる電池サプライチェーン協議会（BASC）の森島龍太業務執行理事に、日本の電池業界“復権”の課題を語ってもらった。

国内時計“御三家”のセイコーグループ、シチズン時計、カシオ計算機の3社の中で、カシオが独り負けに陥っている。2024年3月期決算で唯一減益となった上、500人のリストラを発表したのだ。カシオは時計以外の事業が育たず退却戦が続いており、「成長事業ゼロ」という空前の危機に瀕している。カシオの独り負けの真因に迫るとともに、不振のカシオに差し込む“一筋の光明”を明らかにする。

安定した職業として根強い人気を誇る地方公務員。ところが近年は、「地方エリート」の代名詞だった県庁でも人気低下に拍車が掛かっている。北海道では、道内の転勤が敬遠され内定辞退率が例年4割超えとなっている。愛知県でも県庁より名古屋市役所が優勢と言われており、市が県に「下克上」している状態だ。都道府県庁「内定辞退率ランキング」を大公開。職員の声を取り上げながら、転勤の多い役所の苦悩を明かす。

かつて国家公務員は、東京大学出身者などエリートの人気就職先の筆頭だった。ところが今では、激務や低年収といったレッテルを貼られ、東大生が激減している。それとは対照的に、ある「意外な地方大学」出身の官僚が激増しており、早慶に匹敵する勢力となりつつある。卒業大学別の国家公務員春試験合格者数のデータを一挙公開し、東大生が受けなくなった同試験の内情を明かすとともに、急伸中の二つの大学を明らかにする。

かつて日産自動車の子会社だったAESCが、再生可能エネルギーに注力する中国エンビジョングループの傘下に入り躍進を続けている。国内では茨城工場で生産力増強を進めるとともに、グローバルでは現在の約20倍に当たる400GWhもの生産能力を確保するという。AESC創業メンバーの一人である野田俊治・AESCジャパン常務執行役員に、この一大構想の真意を語ってもらうとともに、車載バッテリーのフルラインアップをそろえる「全方位戦略」の思惑を明かしてもらった。

車載バッテリーは日本・中国・韓国メーカーの寡占市場になっており、その中でも中国CATLは絶対王者の地位を不動のものとしてきた。だがここにきて、一時的なEV失速が直撃。盤石な体制が揺らぎつつあるという。車載バッテリーの納入先である自動車メーカーとの関係性に着目しながら、車載電池メーカーの「グローバル最新序列」を公開する。

世界の電気自動車（EV）市場に失速ムードが漂っているのとは対照的に、車載バッテリー市場の投資競争は激化している。経済産業省は日本の電池産業を全面的にバックアップする構えを見せており、今年度は5000億円にも上る巨額の補助金を投じる予定だ。EVの販売が減速しているにもかかわらず、車載バッテリー市場が盛り上がりを見せている背景には何があるのか。国内バッテリーの主要陣営の勢力図を明らかにするとともに、補助金が投下されるバッテリー陣営を大胆に予測する。

電気自動車（EV）大手の米テスラや中国BYDのEV販売が失速。欧州系自動車メーカーもこぞってEV計画を先送りさせている。ここにきて、世界のEVシフトに待ったがかかっている状況だ。だがその一方で、EVの基幹デバイスである「車載バッテリー」の投資競争はむしろ過熱している。自動車メーカーによる電池メーカーの囲い込みが激化し、主要国の政府は経済安全保障の確保をスローガンに巨額補助金を投下しているのだ。車載バッテリーの最新勢力図を描くとともに、国内電池メーカーの課題と“勝ち筋”を炙り出す。

鉄鋼業界は未曽有の苦境と言われている。そんな中でも、日本製鉄、JFEはいずれも2024年3月期では増益を果たした。特に日鉄は、過去最高益をたたき出している。ところが、25年3月期の見通しを見ると、両社で明暗が分かれていることが判明する。来年以降、真に「勝ち組」となるのはどちらなのか。トップメーカーの日鉄を追う2番手JFEによる下克上はあるのか。日鉄、JFEの決算データや内部の声を取り上げながら、鉄鋼大手2社の「2年後の優勝劣敗」を明らかにする。