2023.5.8
セイコー・シチズン・カシオ、時計御三家に迫り来る「ビジネスモデル崩壊」の危機
セイコー、シチズン、カシオ――。かつてお家騒動などで世間の耳目を集めた日本の「時計御三家」に、今度はビジネスモデル崩壊の危機が迫っている。ロレックスをはじめとする海外メーカーにはブランド力で圧倒的な差をつけられている上、スマートウ…
いまえだ・しょうたろう/2011年に大学卒業後、メーカー勤務を経て17年にメディア系大学院に進学。大学院修了後、経済系出版社を経て21年10月より現職。痩せ型の割に食欲旺盛であり、やたらと間食が多い。
2023.5.8
セイコー、シチズン、カシオ――。かつてお家騒動などで世間の耳目を集めた日本の「時計御三家」に、今度はビジネスモデル崩壊の危機が迫っている。ロレックスをはじめとする海外メーカーにはブランド力で圧倒的な差をつけられている上、スマートウ…
2023.4.5
日本製鉄がグループ商社の日鉄物産のTOBに踏み切った。それにより、日鉄物産は子会社化され、上場廃止が秒読みの状態だ。これが原因で、日鉄物産では退職者が相次いでいるという。
2023.3.18
2019年度に過去最大の赤字を出した日本製鉄は、橋本英二社長の下でV字回復を成し遂げた。橋本社長は就任からまもなく丸4年を迎え、バトンタッチの時が近づいている。日本製鉄関係者らへの取材を基に、最新の役員人事を深読みし、次期社長候補を大胆…
2023.3.8
複合機大手のコニカミノルタは、2023年3月期に3期ぶりの黒字を計上する見通しだ。コニカミノルタの大幸利充社長が、赤字脱却までの苦労を語るとともに、先細りがみえている複合機事業の将来像を明らかにする。
2023.3.7
今年1月、複合機業界首位のリコーが社長交代を発表した。新社長に就任する大山晃氏は、現社長の山下良則氏が進めてきたデジタルサービス路線の“継承と加速”を標榜している。ここ数年で積み重ねた「大量の企業買収劇」に焦点を当てて、リコー新社…
2023.3.3
米中対立が激しさを増す中、ついに中国が日本の“お家芸”である複合機に照準を定めた。まずは政府調達から日系企業を締め出すことで揺さぶりをかけ、結果的に日本が中国へ複合機技術を供与するよう促しているのだ。日系メーカーが抱える「中国三大…
2023.3.2
富士フイルムホールディングスとキヤノンは、長らく複合機市場でしのぎを削ってきた宿命のライバルだ。複合機市場の先細りが懸念される中、新たな収益の柱を構築できているのはどちらの企業なのか。「事業の多角化進捗度」対決で判定した。
2023.3.1
一昨年、米ゼロックス・ホールディングスとたもとを分かった富士フイルムホールディングス。知名度の高い「ゼロックスブランド」を失ったダメージは大きいはずだが、目下のところ業績は絶好調だ。ゼロックスの“呪縛”から解き放たれた富士フイルム…
2023.2.28
世界の複合機市場はシェア9割を日系メーカーが握り、国内製造業の“ラストリゾート”ともいえる。業界をけん引する日系各社は、コロナ禍がいまだ収束しない中でも業績好調で、工場はフル稼働状態にあるという。この市場の特異性を明らかにするとと…
2023.2.27
リコー、キヤノン、富士フイルムホールディングスと名だたる日系企業が連なる複合機業界。ところが、オフィス需要が減退する中で市場の縮小は避けられそうになく、遠からず業界再編が行われることは必至の情勢だ。そこで業界関係者への取材や各社の…
2023.2.10
半導体の製造には、電子回路パターンをウエハーに焼き付ける露光装置が不可欠だ。現在、この半導体露光装置市場はオランダのASMLホールディングの独壇場となっており、とりわけ最先端のEUV(極端紫外線)露光装置ではシェア100%を誇る。ところがこ…
2023.2.8
スマートフォンのカメラやデジタルカメラに用いられるイメージセンサーで世界シェアトップをひた走るソニーグループ。イメージセンサーの需要は一段と拡大しており、ソニーが今のペースで増産を続けていけば、次期中期計画の3年間(2024~26年)で…
2023.1.13
中国の電気自動車大手、比亜迪(BYD)がこの1月末から日本の乗用車市場に参入する。今や世界トップクラスの電気自動車(EV)メーカーであるBYDは、日本でもEVバスやフォークリフトで徐々に存在感を高めつつある。今回ダイヤモンド編集部は、満を持…
2023.1.5
販売価格改善が急務となっている日本の鉄鋼業界。鉄鋼大手のJFEスチールも、2022年は値上げを進めてきた。23年はさらなる値上げに踏み切るのだろうか。本稿では、JFEスチールの北野嘉久社長に23年の価格戦略を聞いた。併せて、日本鉄鋼連盟会長も務…
2023.1.4
グローバルに拠点を有する建設機械大手のコマツは、地域間で製品・部品を相互供給する「クロスソーシング体制」を強みとしてきた。ところが、米中対立など国・地域間の分断が進んでおり、この体制維持が困難になることが懸念される。コマツの小川啓…
2022.11.11
日野自動車は、二度と不正を起こさないための組織改革や、EV(電気自動車)トラックの普及など、さまざまな“看板”を掲げている。ところが、トラックメーカーと販売店の間では、温度差が広がっているという。EVトラック販売を巡って販売店との間に…
2022.11.10
日野自動車では、不正の責任を取る形で生え抜きの役員が辞任したが、トヨタ自動車出身の小木曽聡社長はその座にとどまった。この処分について、「トヨタが引き続き日野の面倒を見るという意思表示」との声が上がる一方、「今後トヨタの撤退もあり得…
2022.11.9
日野自動車は、2023年3月期上半期決算で辛うじて黒字を確保した。しかし日野は、二つの巨大な「爆弾」を抱えており、極めて危険な状態にある。このうち一方に火が付けば、もう一つも連鎖爆発し、経営危機に陥りかねないのだ。日野にのしかかる巨大…
2022.11.8
普通トラックのシェアで首位を走っていた日野自動車だが、不正に伴う出荷停止で顧客離れは避けられない。出荷が再開されたとしても、首位陥落は確実な情勢だ。もっとも、トラック業界関係者によれば、「2位のいすゞ自動車との首位逆転は“無風”の…
2022.11.7
今年に入り、日野自動車で不正が次々と発覚、出荷停止の車種が続出した。これについて、親会社のトヨタ自動車は、自らが「被害者」であるかのような主張を続けているが、日野の社員は「不正の一因はトヨタにある」と憤る。トヨタが日野を完全子会社…
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