例えば3位にランクインしている野村不動産マスターファンド(証券コード:3462)は、対象期間の価格騰落率は26.9%の下落となった。この銘柄はオフィス主体ながら、ポートフォリオに占める住居と物流を合わせた比率は37%程度になっている。このようなポートフォリオ構成が正しく投資家に評価されたとすれば、5月22日時点の理論上の価格は15万2000円程度になるはずだ。このように用途を分散させた総合型銘柄には、割安感の強い銘柄が多くなっている。