ソニーが11月12日に発売するゲーム機「PS5」。定額制サービスの会員獲得の起爆剤としても期待される Photo:SOPA Images/gettyimages
コロナ禍の“巣ごもり需要”により、家電・ゲーム「バブル」が起きた。ソニーやパナソニックなどが恩恵を受けたが、各社の決算から、メーカー間の格差も浮き彫りになった。（ダイヤモンド編集部 千本木啓文）
2021年3月期上期（20年4～9月期）決算で、新型コロナウイルスの影響が直撃した日系電機メーカーにとって、家電やゲーム事業は“救世主的な存在”だった。
近年、自動車部品といったＢtoＢにシフトしていたパナソニックをはじめとした電機メーカーの中で、家電事業は“日陰の存在”だったが、この上期においては全体を下支えしたからだ。
コロナ禍の“巣ごもり需要”や1人10万円の定額給付金（一部で給付が夏にずれ込んだ）が追い風となった。
