千本木啓文

自由民主党の前身である日本自由党の結党資金は、硝煙と血の臭いが染み込んだ闇のカネで賄われていた。資金の出所は、海軍のために戦略物資を調達する中で巨利を得た児玉誉士夫だ。しかし、戦争成金にすぎなかった児玉が、同党代表の鳩山一郎に直接カネを渡そうとしても、受け取ってもらえなかっただろう。両者を仲介したのが、『昭和の女帝 小説・フィクサーたちの群像』のモデルである辻トシ子の父、辻嘉六だった。本稿では、戦後の保守政治を支えた闇の資金の謎に迫る。

EV需要の拡大にブレーキがかかったことで、自動車業界のEV事業の収益性は急速に悪化している。日系自動車メーカーにおいても、新型車の販売延期や開発中止が相次いだ。そのあおりを受けているのが、下請けの自動車部品メーカーである。ダイヤモンド編集部は、自動車業界アンケートで、「EVの計画を後ろ倒ししたことで、サプライヤーに不利益を与えた自動車メーカーで最も悪質な会社」を聞き、結果をまとめた。本稿では、日系のみならず、欧米の自動車メーカーも損失を部品メーカーに押し付けている実態を明らかにする。

「永田町の女帝」といわれたフィクサーがいた。吉田政権下の与党・自由党の重鎮7人による幹部会に秘書として唯一、出席を許され、池田勇人、佐藤栄作といった歴代首相と対等に渡り合った。その名は辻トシ子。自民党のかつての名門派閥、宏池会の陰の権力者となり、政界を動かした。彼女と実の姉弟のように付き合っていたのが、故藤井裕久元財務相だ。『昭和の女帝 小説・フィクサーたちの群像』のモデルである女性秘書の謎に迫る本稿では、生前の2021年5月に同氏に、辻トシ子の知られざる権力の秘密について語ってもらったインタビューの内容をお届けする。政界の「真の序列」とはどんなものだったのか。

不適切会計疑惑を巡って第三者委員会の調査が続いているニデックグループが、サプライヤーへの理不尽な要求による売掛金の減額などで利益を捻出しようとした疑いがあることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。本稿では、部品メーカーを酷使した、ニデックグループの購買部門による利益捻出方法に迫る。

ダイヤモンド編集部は、自社が生き残るために「強化しなければならない技術」を自動車業界アンケートで聞き、結果をまとめた。トヨタ自動車やホンダでは、クルマの知能化を「勝負どころ」の技術領域として挙げる回答者が多かった。一方で、ハイブリッドシステムを含め、内燃機関を使う技術を重視する関係者が多いメーカーもあった。日本の自動車メーカーの命運を左右する重要技術を明らかにする。

かつて「保守本流の女帝」といわれたフィクサーがいた。吉田政権下の与党・自由党の重鎮7人による幹部会に秘書として唯一、出席を許され、池田勇人、佐藤栄作といった歴代首相と対等に渡り合った。その名は辻トシ子。自民党のかつての名門派閥、宏池会の陰の権力者となり、政界を動かした。彼女と実の姉弟のように付き合っていたのが、故藤井裕久元財務相だ。『昭和の女帝 小説・フィクサーたちの群像』のモデルである女性秘書の謎に迫る本稿では、生前の2021年5月に同氏に、辻トシ子の権力の源泉となった父・辻嘉六について語ってもらったインタビューの内容をお届けする。「政界最大の黒幕」といわれた辻嘉六は、なぜ鳩山一郎や吉田茂を支援したのか。

「政界最大の黒幕」といわれた辻嘉六は、自由民主党の母体となる日本自由党の結党資金を提供するなどして政治を裏から動かした。だが、自分の功績について多くを語らなかったこともあり、いまだに謎の多い人物である。『昭和の女帝 小説・フィクサーたちの群像』のモデルである女性フィクサー、辻トシ子の謎に迫る本稿では、彼女の父である辻嘉六の生い立ちから、その資金源となっていた児玉誉士夫とのきなくさい関係などを明らかにする。

戦後の日本経済の成長をリードした自動車業界の経営者で、最も敬愛されているのは誰か。自動車業界アンケートで347人に、「尊敬できる歴代経営者」を挙げてもらい、ランキングを作成した。創業家出身者が上位を占める一方、意外な外国人経営者が健闘を見せた。クルマへの愛が伝わってくる“尊敬する理由”も含めて大公開する。

かつて「保守本流の女帝」といわれたフィクサーがいた。吉田政権下の与党・自由党の重鎮7人による幹部会に秘書として唯一、出席を許され、池田勇人、佐藤栄作といった歴代首相と対等に渡り合った。その名は辻トシ子。自民党の名門派閥、旧宏池会の陰の権力者となり、政界を動かした。彼女と交流があった数少ない現役の政治家の一人が、岸田文雄元首相だ。『昭和の女帝 小説・フィクサーたちの群像』のモデルである女性フィクサーの謎に迫る本稿では、辻トシ子が果たした役割や、その権力の源泉について岸田元首相に語ってもらった。

かつて「保守本流の女帝」といわれたフィクサーがいた。32歳で大物政治家の秘書となり、吉田政権下の与党・自由党の重鎮7人による幹部会に出席を許され、池田勇人、佐藤栄作といった歴代首相と対等に渡り合った。その名は辻トシ子。自民党の名門派閥、宏池会の陰の権力者となり、自民党総裁選の結果をも左右した。政財界の潤滑油として暗躍した彼女の力の源泉は何だったのか。

自動車業界アンケートで、自動車メーカーの役員、社員ら170人に中国ビジネスについて聞いた。中国での販売不振の「影響は甚大だ」と答えた比率は、メーカー間で大きな格差があり、それに対する自社の対策への評価にも各社で開きがあった。中国事業の課題と展望を、業界関係者の“本音”から明らかにする。

自動車業界アンケートで、自動車部品のサプライヤー138人に自動車メーカーを辛口評価してもらった。評価項目は、「役員のビジョン」「開発・商品力」「生産計画の確からしさ」「調達部品の値上げ許容度」など七つ。本稿では、部品メーカーから自動車メーカーへの評価を、レーダーチャートの形にして徹底分析する。サプライヤーの売上高に占めるトヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の構成比も、5年間で激変していた。サプライヤーから取引を減らされ、そっぽを向かれつつある自動車メーカーはどこか。

生きるか死ぬかの大激変期に突入した自動車メーカーのかじ取りは、優れた経営者に委ねたいものだ。しかし、自動車業界には、社員らからの支持率が低い経営者もいるようだ。ダイヤモンド編集部はアンケートで、完成車メーカーやサプライヤー、ディーラー関係者347人に「評価できない経営者」を聞き、ランキングを作成した。その経営者の部下の社員、元社員らの何パーセントが「評価できない人物」と答えたかを示す“社内不支持率”も算出した。自動車メーカーの“ハンドル”を握ってほしくないと思われているのは誰か。

曲がり角に来ている日本の自動車メーカーを、再び成長軌道に乗せることができる経営者は誰なのか。アンケートで、完成車メーカーやサプライヤー、ディーラー関係者347人に、「優れていると思う経営者」を聞き、ランキングを作成した。その経営者の部下の社員、元社員らの何パーセントが「優れた人物」と答えたかを示す社内支持率も算出した。本稿では、自動車メーカーの経営トップの真の序列を明らかにする。

ホンダの三部敏宏社長が「脱エンジン宣言」をぶち上げてから4年半が経過した。同宣言は、2040年までにEVとFCV（水素で走る燃料電池車）の販売比率を100％にする野心的な目標だ。しかし、EV市場の成長が鈍化したことなどにより、新型EVの発売を延期するなど軌道修正を余儀なくされている。だが、同宣言の40年の最終目標は変えていない。ホンダが大戦略を実現するには、売れるEVを開発する必要があるが、そのために着実なステップを踏めているのか。アンケートで、ホンダの現状への評価や今後の課題を、同社やサプライヤーの社員らに聞いた。ホンダの問題の核心とは。

日産自動車の再建を託され、4月に社長に就任したイヴァン・エスピノーサ氏は、社内外からどのように評価されているのか。ダイヤモンド編集部は自動車業界関係者350人からアンケートの回答を得て、商品企画担当の役員だったエスピノーサ氏が開発に携わった新型車が日産の経営を上向かせることができると思うかを聞いた。本稿では、日産が「ヒット作」を生み、経営を再建できるかに迫る。アンケートの結果から、新型「エルグランド」に期待する声があるものの、日産が発売する車種は総じて厳しい見方をされていることが分かった。同社をよく知る提携先の三菱自動車やサプライヤーは、日産復活の可能性をどうみているのか。

ホンダと日産自動車の統合交渉は破談に終わった。だが、両社が単独で生き残れるかどうかは依然、不透明だ。自動車業界アンケートで、ホンダ、日産、三菱自動車工業、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業などによる統合の是非や望ましい統合の在り方について聞いた。日産は「トヨタの支援を仰ぐべきだ」という意見が多数あることも分かった。

自動車業界で、中国EVメーカーに対する脅威論がいよいよ高まっている。ダイヤモンド編集部は、完成車メーカー、サプライヤー、ディーラーを対象にしたアンケートで、何を脅威と感じ、それにどう対応しようとしているのかなどを聞いた。本稿では、日本の自動車産業の衰退リスクについての業界関係者の本音を徹底的に解明する。中国製EVに関税をかけるべきだと考える回答者の割合は――。また、来年日本で発売される中国BYDの軽EVが、ヒットするとみるディーラー関係者の割合はいかに。

日本の基幹産業として君臨してきた自動車産業が、“衰退の危機”にひんしている。ダイヤモンド編集部は、危機の本質を明らかにするため自動車業界関係者にアンケートを実施。完成車メーカー社員らに自社の「役員」「開発・商品力」「意思決定のスピード」「サプライヤー政策」など6項目を辛口評価してもらい、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車、マツダ、三菱自動車工業それぞれのレーダーチャートを作成した。また、自社の経営上の弱点を挙げてもらってランキングにした。本稿では、完成車メーカー社員らが明かす自社の強み、弱みを徹底解明する。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、玩具＆ゲーム・その他製品業界の役員報酬ランキングを公開する。