地理とは「地球上の理(ことわり)」である。この指針で現代世界の疑問を解き明かし、6万部を突破した『経済は地理から学べ!』。著者は、代々木ゼミナールで「東大地理」を教える実力派、宮路秀作氏だ。日本地理学会企画専門委員会の委員として、大学教員を中心に創設された「地理学のアウトリーチ研究グループ」にも参加し、精力的に活動している。2022年から高等学校教育で「地理総合」が必修科目となることが決定し、地理にスポットライトが当たっている。本連載は、ビジネスパーソンが地理を学ぶべき理由に切り込んだものである。

“熱海の土石流”が訴える「地理教育の必然性」とは?Photo: Adobe Stock

災害大国に住むための「基礎知識」とは?

 7月3日、静岡県熱海市で土石流が発生し、残念ながら多くの方々が行方不明となってしまいました。1日も早い救出・救助、災害復興を期待します。被害に遭われた方々へお見舞い申し上げます。

 毎年、日本では風水害が発生しています。特に最近10年の間では、毎年2つ以上の大きな風水害が発生しています。風水害とは、強い風や大雨によってもたらされる自然災害であり、洪水や高潮、土砂崩れ、竜巻、突風などが該当します。

 日本では、長引く大雨、短時間の急激な豪雨、そして台風によってもたらされることが多く、「東京都防災ホームページ」では、「特に注意が必要な気象」に区分されています。また、「特に注意が必要な場所」として、地下室・半地下家屋、河川、山間部などが挙げられています。

 特にこの時期は梅雨の時季でもあり、もはや日本は梅雨も入れて「五季」なのではないかと思うほど長い期間、梅雨前線の影響を受けます。また日本列島に台風が近づくと、雨雲が供給されて前線がさらに活発化することもあります。そうなると短時間の急激な豪雨となることがあります。

 災害は風水害だけではありません。国土交通省は「重ねるハザードマップ」と題して、災害別に発生リスクの高い地域を示しています。

 今回、土石流が発生した場所を確認すると、「土石流警戒区域」となっていました。今回の土砂崩れに関して、様々な人為的要因が指摘されると思いますが、土石流の発生場所が「土石流警戒区域」となっていましたので、自然的要因は見逃せない事実です。

 日本の国土面積は世界61位と世界の上位3分の1に入る、比較的大きい国ですが、その割合は世界の0.28%しかありません。しかし2000~2009年の間に発生したマグニチュード6以上の地震の数は、日本だけで世界の20.5%も占めているのです。

 他にも統計データを示すと、1979~2008年の間の災害で受けた被害金額は11.9%が日本のものとされています。

阪神・淡路大震災の教訓とは?

 用語として不適当かもしれませんが、日本が「災害大国」であることは間違いありません。日本という国がもつ「土台」を考えると、防災教育が大きな意味を持つはずです。阪神・淡路大震災のさい、復旧・復興に向けた瓦礫撤去作業が役場での申請順だったようで、その確認作業は手作業だったといわれています。

 そのため申請から撤去が完了するまでに時間がかかってしまい、場所によっては数ヵ月も待つこともありました。これでは非効率なので、一部の地域でGIS(地理情報システム)によるマッピングが試みられ、撤去作業を効率化することができました。

 高等学校において、2022年度から必修化される「地理総合」では「防災教育」「GIS」などを学ぶことになっています。

 今後の地理教育については、色々と問題が山積していますが、まずは防災教育の意識付けを学校現場で行うようになるのは喜ばしいことです。

 そして、日本で生活する限り、日本列島の多くの場所が「自然が荒ぶる場所」であることを自覚し、「それがどこなのか?」は自ら獲得すべき知識といえます。大げさかもしれませんが、家を選ぶ、住む地域を決めることは、命を繋ぐことでもあるのです。

 まずは、日本列島と真剣に向き合ってみるところから始めてみませんか?