進行の食道ガンステージ3を生き抜いたジャーナリストの金田信一郎氏が、病院と治療法を自ら選択して生き抜いた著書『ドキュメント がん治療選択』。本書で金田氏が最初に入院し、治療方針に違和感を抱いて逃亡するのが東大病院(東京大学医学部附属病院)です。当時、主治医を務めた病院長の瀬戸泰之先生と“東大逃亡”後、初めて語り合い、治療方針などの疑問をぶつけていきました。第3回は患者の相談に病院が十分な時間を割けない理由について。瀬戸先生は「患者の相談は保険点数がつかない」という医療制度の課題を指摘しました。(聞き手は金田信一郎)

■東大病院長の「がん治療選択」01回目▶「東大病院、開胸しない世界初の食道がんダヴィンチ手術に挑戦したワケ」
■東大病院長の「がん治療選択」02回目▶東大病院長「がん治療の選択、相当数の患者が担当医に方針を任せている」

東大病院長が打ち明ける医療制度の課題「患者の相談は保険点数がつかない」『ドキュメントがん治療選択』著者の金田信一郎氏のかつての主治医であり、東京大学医学部附属病院の瀬戸泰之病院長。インタビューは2021年5月20日に実施(Photo: HAJIME KIMURA FOR NEWSWEEK JAPAN)

――私は地元のクリニックから瀬戸先生を紹介していただいて、母も瀬戸先生に胃がんを担当していただいたんで、「本当に、ありがたい」と思って行ったんですけども。最初の段階で、胃・食道外科の紹介状をもらって来ました。そうすると、瀬戸先生は病院長だし、周りの患者さんも「東大病院だから、安心だ」ともう絶大な信頼を寄せている。最初に放射線科に行く患者さんは、普通、いないですよね。

瀬戸泰之先生(以下、瀬戸) そんなこともありません。最初から「実は放射線治療を考えています」という患者さんもいらっしゃいます。

――そうすると、自分で日頃から、医療にどういうものがあるのかを勉強していないといけないわけですね、患者は。

瀬戸 実際にはいろんな患者さんがいて、自分で勉強してくる患者さんもいれば、そうではない患者さんもいらっしゃいます。そういう環境にいない人もたくさんいます。私たちは、いろんな患者さんに対応しなければなりません。最初から放射線を希望する人もいれば、家族に「手術を受けてほしい」と言われて迷う人もいます。

――医療のことを分かっている患者は、少なくないんですか。

瀬戸 最近はみなさん、ネットで調べていますよね。東大病院を紹介された段階で、高齢者の患者さんも東大病院のホームページなどを見ています。外来で調査したら、お年寄りの8割はスマホを使っているらしいのです。確かに入院している人を見ていても、みなさん、スマホを使っています。

――私の周りのお年寄りはやっていたようには見えませんでしたけど。

瀬戸 恐らく、時代が変わってきているのだと思います。

――そうすると、来院するまでにそれぞれ、患者は考えていると。

瀬戸 そう思います。

――なんでそういうことを聞くかというと、病院側がもう少し、患者さんに「こういう治療法がある」「あなたの病気の状態はこうで、選択肢はこういうものがある」という説明があってもいいと思ったんです。

瀬戸 それは、あった方がいいと私も思っています。しかし日本の医療制度には、それを支えるものがありません。患者さんが治療法を相談できるような窓口をつくったとしても、その人件費を負担するところが不明瞭のままです。こうした相談には、保険点数は付きませんから。

――通常の外来診療で行った時のような保険点数が、集まった先生につくなんてことはないわけですね。

瀬戸 現状ではありません。日本の保険制度がそうなってはいないのです。

――まだ、制度的にできてない。

瀬戸 できていないと思います。東大病院では、現在でも相談窓口を設けています。ただ、ここで対応しているのは事務の人たちが中心になりますから、治療についての説明はできません。

――結局、医師に相談が回ってしまいますね。これは医療制度を抜本的に見直さなければできないということですね。

瀬戸 保険点数には、診断や治療分は入っていますが、相談についての費用は考慮されていません。それでも医師は休日に、インフォームドコンセントなどで、1時間をかけて患者さんに説明したりしています。それは現状では無料でやっているわけです。

――じゃあ、医師はやりたくないですね。

瀬戸 問題は、実際の現場ではそれを実施しているけれど、インフォームドコンセントにかけている時間の対価が支払われる仕組みがないということです。

――病院経営的にはつらいですね。

瀬戸 それでも、私たちは今もそれをやっています。金田さんの主張も理解できますし、理想的には患者さん一人ひとりがしっかりと説明を受けて、自分で治療法を選べる方がいいと思います。そもそも患者さんは、自分が何科に行っていいのか分からない状況です。どんな治療がベストなのかが分かるような相談窓口があるといいとは、私も思いますよ。

 しかし、それを支えるような制度が現在の日本にはないのです。それがあれば、しかるべきところ(医療機関)は相談窓口をつくるようになると思います。ただ制度がないと、そこに医師や看護師が時間を費やしても、何も対価が生まれないのです。

――病院長としてはきついですよね。
(2021年8月19日公開記事に続く)