2010年から始まった
リクルートの海外M＆Aの歴史
リクルートの積極果敢な海外M＆Aの歴史は、2010年の人材派遣会社CSI（米）の買収にさかのぼる。その後も、2011年にAdvantage Resourcing（米、オランダ）を450億円、Staffmark（米）を320億円で買収し、人材派遣事業を拡大した。そして、2012年には、米国のオンライン求人情報専門検索サイトを運営するIndeedを約965億円で買収し、人材関連事業をデジタル技術で変革するHRテクノロジー事業に本格参入した。
海外M＆Aを積極化した背景についてリクルートは、「自前での海外進出より買収を選ぶようになったのは、中国事業で失敗した経験があるためだ。後発で先行者を追い抜くのは難しく、買収で『時間を買う』必要性を感じた。海外はものの見方も違い、日本市場での勝ちパターンは通用しない。現地を本当によく知る人間しか経営できない」と語っている（＊2）。
また、人材派遣業ではなく、IT技術を活用した求人情報事業を営むIndeedの買収について、Business Insiderに下記のように報じられている（＊3）。
オンラインHR事業のグローバル展開を図るリクルートにとって、検索エンジンからオンライン広告、クラウドコンピューティングまでを展開するグーグルは驚異的存在だ。グーグルがHR事業領域に参入してくることも考えられた。
そしてリクルートは、2016年、自社最大規模となる約1897億円を投じて、欧州の大手人材派遣会社USG People（オランダ）、2018年には約1285億円でオンライン求人広告および企業情報サイトを運営するGlassdoor（米）を、それぞれ買収した。Glassdoorの求人口コミ企業情報と、Indeedの求人検索機能の補完関係を構築することで、リクルートはHRテクノロジー事業をグローバルに推進するためのコアとなる2つの事業を手に入れた。
