日本企業だけがROEにこだわっているように「見える」理由

ROEが「当たり前」になったときに
「株主重視の経営」が到来する

　こうした観点から、筆者は「ROE重視の経営」という言葉を企業が大々的に語らなくなったときこそ、「真の株主重視の経営の到来」ととらえている。子どもが「ご飯を食べたら必ず歯を磨く」と言わなくても自発的にできるようになったときに、一歩成長したと親が実感できることとなんら変わらない。

　投資家が低ROEの企業に対してその改善を求めるのは問題ない。しかし企業みずからが「ROE重視の経営」といった言葉を株主に対して掲げることには、いつの日か決別する算段を基にして、ROE重視の経営を目標とすべきであろう。

　それでは「真の株主重視の経営の到来」が訪れたとき、企業はROEではなく、どういった経営指標を語るのだろうか。それは、『経営指標大全』で紹介しているEV-KPIペンタゴンモデルの5つのポイント（成長性、収益力、キャッシュフロー、投資収益率、資本政策）に根差したバランスのとれたものでなければならない。

　3Mは前者4つに関して、役員報酬制度における具体的な経営指標として、①相対的オーガニック・ボリューム・グロース、②EPS成長率、③FCFコンバージョン、④ROICの4つを採用していた。これら4つは非常にバランスの取れた黄金のKPIである。本書で経営指標としての意義を参照してほしい。

（本稿は、『企業価値向上のための経営指標大全』から一部を抜粋・編集したものです

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大津広一著　定価：3960円
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【著者プロフィール】
大津広一（おおつ・こういち）
1989年、慶應義塾大学理工学部管理工学科卒業。米国ニューヨーク州ロチェスター大学経営学修士（MBA）。富士銀行（現みずほ銀行）、英バークレイズ証券、ベンチャーキャピタルを経て、2004年にオオツ・インターナショナルを設立し、代表取締役に就任。米国公認会計士。会計・財務に関わるコンサルティングや、年間40社の企業を訪問し、アカウンティング（財務会計、管理会計）、コーポレート・ファイナンスを中心に、日本語、英語による実践的マネジメント教育に従事。ビジネス・ブレークスルー（BBT）大学大学院客員教授。早稲田大学大学院経営管理研究科、慶應義塾大学理工学部でも非常勤教員として指導している。東京証券取引所上場企業複数社での社外役員を兼務。著書に『戦略思考で読み解く経営分析入門』『英語の決算書を読むスキル』（以上、ダイヤモンド社）、『ビジネススクールで身につける会計×戦略思考』、『ビジネススクールで身につけるファイナンスと事業数値化力』（以上、日本経済新聞出版）、共著に『会計プロフェッショナルの英単語100』（ダイヤモンド社）などがある。