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コロナ禍の収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安急進が企業を揺さぶっている。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗！【月次版】業界天気図」。今回は、7～9月度の食品スーパー編だ。
食品スーパー4社の8～9月は前年割れ
コロナ特需もそろそろ限界？
食品スーパーの主要4社が発表した7〜9月度の月次業績データは、以下の結果となった。
◯ライフ（ライフコーポレーション）の既存店売上高
7月度：前年同月比100.6％（0.6％増）
8月度：同96.9％（3.1％減）
9月度：同98.6％（1.4％減)
◯マルエツ（ユナイテッド・スーパーマーケットホールディングス〈HD〉）の既存店売上高
7月度：前年同月比96.9％（3.1％減）
8月度：同94.8％（5.2％減）
9月度：同92.9％（7.1％減)
◯いなげやの既存店売上高
7月度：前年同月比97.7％（2.3％減）
8月度：同95.2％（4.8％減）
9月度：同95.8％（4.2％減)
◯Olympic（オリンピック）の既存店_食品売上高
7月度：前年同月比91.3％（8.7％減）
8月度：同85.9％（14.1％減）
9月度：同87.6％（12.4％減)
新型コロナウイルス感染拡大の影響で在宅時間が増え、「内食」「中食」需要の増加で売り上げを伸ばした食品スーパーは、「コロナ特需」を受けた業界の一つだ。
だが、食品スーパー主要4社の7～9月の月次業績をみると、軒並み前年同月比を割り込んでおり、プラスになったのは唯一ライフの7月度のみ。しかもそのプラス幅はわずか0.6％である。
コロナ特需から一転して業界全体が低迷しているように映るが、数字を詳しく分析すると、実は「勝ち組」と「負け組」の格差が鮮明になっていることが分かる。加えて、負け組企業の低迷は深刻になりつつあるようなのだ。その企業とはいったいどこか。次のページで詳しく解説しよう。
