日本人の働き方から目を覚さなければいけない

　こういう歴史の教訓がある中で、日本企業も日本軍と同じ道をたどる可能性は高い。

「ホウレンソウ」やらの「日本式の強要」が今の日本企業に対する反発を招いている。ということは、今後は日本経済が惨敗していくのに伴い、その「反発」がさらに強まって、日本企業を標的にした、パワハラや低賃金労働を告発するようなムーブメントが起きる可能性がある。

「おいおい、話が飛躍しすぎだ、日本企業と日本軍ではまったく次元が違うだろ」と思うだろう。しかし、実は一流のビジネスマンたちの間では、日本企業と日本軍というのが、組織として非常によく似ており、そこで発生する問題も瓜二つだということはかねて常識になっている。

　それはこの記事（『戦地で反省部屋!? 戦後77年たっても変わらない、組織を蝕む「日本病」とは？【書籍オンライン編集部セレクション】』）で紹介されているベストセラーを読めば、よく分かっていただけるだろう。

　では、なぜ瓜二つになるのかというと、我々日本人が「日本人の働き方」と思い込んでいるもののほとんどが、「日本軍の働き方」だからだ。

　なぜそうなったのかというと、国民総動員体制が大きい。戦局が悪化して、総力戦となった時、民間企業で働く人の多くは「産業戦士」として軍の監督下に置かれて、職場に派遣された軍人の指導の下で、生産力を向上するため、ふ抜けた労働者でもキビキビと動かすノウハウを叩き込まれた。

　そして戦争に負けた後、この「日本軍仕込みのマネジメント」は日本中の労働現場に広まっていく。当然だ。戦後復興を支えたのは、この産業戦士か、もしくは実際に軍隊で働いていた人だからだ。つまり、滅私奉公で上官（上司）の命令は絶対で、過労死するまで組織に忠誠を尽くすという日本の企業文化は、日本軍の組織運営を踏襲しただけの話なのだ。