協和キリンに「リストラの予兆」…グローバル化に向けた“人事改革”の中身とは協和キリンはキリンホールディングス傘下 Photo:123RF
*本記事は医薬経済ONLINEからの転載です。

 協和キリンの宮本昌志社長は2月8日の決算説明会で、「お祝いでもしようか」と冗談っぽく話すと笑顔を見せた。お祝いというのは、同社の骨疾患治療薬「クリースビータ」が22年12月期に全世界の売上高1271億円に達したことだ。自社創製した新薬で初めて1000億円を超え、製薬業界で圧倒的な売上げを誇る「ブロックバスター」と呼ばれるクラスの仲間入りを果たした。

 クリースビータは欧米を中心に海外で前期比51%増の1182億円を売上げ、日本市場が落ち込むなか業績を押し上げた。このおかげで会社全体の売上収益は13%増の3983億円となり、節目となる4000億円に迫る。コア営業利益も32%増の867億円で、増収増益の好成績を収めた。

 宮本社長は「ブロックバスターはひとつの通過点」と自信を見せる。クリースビータとグローバル戦略品である抗がん剤「ポテリジオ」、パーキンソン病治療剤「ノウリアスト」を加えた3製品で、海外市場に攻勢をかける構え。そこで急務となっているのがグローバル化に向けた体制構築で、いよいよ日本の社員を含めた人事の大改革が本格化しつつある。