武田薬品工業

江戸時代から続く大阪の薬のまち「道修町（どしょうまち）」。2025年秋に塩野義製薬がJR大阪駅前に本社を移転し、大手製薬による“道修町離れ”が一段と進んだ。本稿では、道修町のコア（核）と呼ばれた国内製薬最大手の武田薬品工業に焦点を当て、最後の創業家社長・会長だった武田國男氏（2024年死去）の“本音全開”の本誌ラストインタビューを再掲する。いまや外国人中心の経営陣の下、すっかり米国企業化した武田薬品。当時の武田國男氏は、武田薬品の未来をどのように語っていたのか。

今や時価総額で武田薬品工業や第一三共を抑えて国内製薬業界断トツであり、大手総合商社に比肩する中外製薬。従業員の平均年間給与や国内販売力では大手製薬1位で、「事実上の業界王者」といえる存在だ。奥田修社長CEO（最高経営責任者）に、強さの秘訣や米国の政策が製薬業界に及ぼす影響などを聞いた。

米国の二つの政策によるダブルパンチで、大手製薬は2026年も難しいかじ取りを迫られる。日本の大手製薬に差し迫った難題の詳細、影響があり得る企業や大型開発品、世界第4位の日本市場で起こり得る最悪のシナリオを解説する。

江戸時代から続く大阪の薬のまち「道修町（どしょうまち）」。2026年秋に塩野義製薬がJR大阪駅前に本社を移転し、大手製薬による“道修町離れ″が一段と進んだ。そこで、25年11月で35年超に及ぶ「製薬アナリスト」稼業を終えた名物アナリスト、酒井文義氏（UBS証券）に、道修町発の大手製薬会社（武田薬品工業、小野薬品工業、田辺ファーマ、塩野義製薬、住友ファーマ、旧藤沢薬品工業〈現アステラス製薬〉など）の今昔について語ってもらった。

12月発売のジェネリック医薬品（後発医薬品）は、新生「企業連合」による販売力が試される。単独では大手に圧倒されていたプロモーション活動も、規模的には太刀打ちできるようになる。

デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。足元ではトランプ関税も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は中外製薬や武田薬品工業などの「製薬」業界4社について見ていこう。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを基に、大阪府に本社がある企業にフォーカスした「年収が高い会社ランキング2025【大阪府】」を作成した。対象は単体の従業員数が100人以上の上場企業。対象期間は、2024年4月期～25年3月期だ。全200社のランキングを一挙公開する。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを基に、大阪府に本社がある企業にフォーカスした「年収が高い会社ランキング2025【大阪府】」を作成した。対象は単体の従業員数が100人以上の上場企業。対象期間は、2024年4月期～25年3月期だ。全200社のランキングを一挙公開する。

武田薬品工業の2026年3月期第2四半期決算は、売上高2兆2195億円で前年同期比6.9％減となり、純利益は1124億円と同40％減となった。約6兆円もの巨額資金を投じてシャイアーを買収する前と比べ、株価は低迷したままだ。その要因について一部の市場関係者は、最近めっきり提示されなくなった武田薬品自らが目標を定めた「ある財務指標」の未達成にあると指摘する。

現在の国内製薬業界は「内資」か「外資」かを重視する。それ故、実質的に米国を拠点とする武田薬品工業が業界団体の会長職に鎮座し、日本発の新薬が相次ぐのにスイス・ロシュが6割近い株式を握っている中外製薬は現状、トップに立てないのである。

武田薬品工業のクリストフ・ウェバー社長CEO（最高経営責任者）は、2026年6月の定時株主総会をもって退任することを表明している。外部から招聘（しょうへい）され、14年に社長COO（最高執行責任者）、15年に現職となってから約10年。ウェバー氏は武田薬品に何をもたらしたのか。武田薬品と国内競合4社（大塚ホールディングス、アステラス製薬、第一三共、中外製薬）の時価総額と「経営トップの報酬」の関係を検証した。

今春、サントリーホールディングスで10年ぶりに創業家出身者がトップに就任する“大政奉還”があった。創業120年の歴史を誇る日本屈指の同族企業、サントリーの足跡をダイヤモンドの厳選記事を基にひもといていく。本稿では、「週刊ダイヤモンド」1970年4月20日号の記事『ビールに呑まれたサントリー〈赤字転落？〉――回生への“手”は万全か…』を紹介する。1970年、サントリーは新たな戦略を打ち出した。海外の洋酒メーカーに加え、異業種の武田薬品工業や不二家などと相次ぎ提携に踏み切った。販売会社としての色を強める「脱・メーカー作戦」ともいえる動きの背景には、二つの危機の存在があった。

武田薬品工業のクリストフ・ウェバー社長CEO（最高経営責任者）は2026年6月の定時株主総会をもって退任することを表明している。外部から招聘され、14年に社長COO（最高執行責任者）、15年に現職となってから約10年。ウェバー氏は武田薬品に何をもたらしたのか。時価総額と社長報酬の詳細な推移、そして超高額報酬のからくりを解説する。

製薬業界は今年度、リストララッシュだ。中でもいずれも大阪の薬の街、道修町に本社を構える3社、すなわち三菱系の田辺三菱製薬、住友系の住友ファーマ、非財閥系の武田薬品工業の「悲喜こもごも」に業界中の関心が集まっている。リストラの詳細を独自取材した。

ブリヂストンが国内の一部社員を対象に、2025年度に数百人規模の希望退職の募集を行ったことが分かりました。石橋秀一氏は20年に最高経営責任者（CEO）に就任して以来、数々の事業売却や工場閉鎖などのリストラを断行してきました。跳躍に向けたリストラの全貌を明らかにします。

元武田薬品工業CFO（最高財務責任者）、コスタ・サルウコス氏が9月1日付で、田辺三菱製薬の取締役会長に就任した。武田薬品を去ってわずか1年での日本復帰。米投資ファンドのベインキャピタルに買収された田辺三菱ということで、武田薬品の元社員からは「田辺三菱もコストカッターの餌食か」と心配されている。

国内製薬トップ、武田薬品工業の日本オンコロジー（がん領域）事業部長から再びの競合他社への「ご栄転」があったことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。前任者は2022年にメガファーマ（巨大製薬会社）の一つ、英アストラゼネカ日本法人社長に電撃移籍し、業界に衝撃が走った。後任の事業部長の移籍先やその背景に加え、近年輝かしい移籍を果たした「ヤメタケ（武田薬品OBOG）元幹部」の顔触れを一覧で紹介する。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、医薬品業界の役員報酬ランキングを公開する。

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、医薬品業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

時価総額など複数の指標で製薬業界1位の中外製薬は、今年創業100周年を迎えた。スイスのメガファーマ（巨大製薬会社）ロシュの傘下に入る直前の約20年前と比べて売上高約7倍、時価総額約35倍に成長。数年後には今以上の“わが世の春”を迎えそうな情勢だ。