夢を叶えるライブ配信プラットフォーム「SHOWROOM(ショールーム)」の代表取締役社長・前田裕二氏。SHOWROOMではライブ配信をする演者に対して、視聴者が有料アイテムで直接応援する「支援モデル」をとり、当初はうまくいくはずがないという声があった中でビジネスを伸ばしています。なぜ支援モデルが支持されたのかという背景を探りながら、ミレニアル世代ならではの経営視点を探りました。(編集注:本記事は2020年3月6日にAgenda noteで掲載された記事の転載です。登場人物の肩書きや紹介するサービスの情報は当時の内容となります)
中国のライブ配信サービスを参考に「SHOWROOM」を考案
徳力 前田さんは1987年生まれですよね。この世代はちょうど大学に入った頃にSNSが普及し始めたこともあって、インターネット上のつながりを大事にしている世代(筑波大学准教授の落合陽一氏、READYFOR・CEO米良はるか氏など)で、インターネットを仕事で使い始めた私たちの世代とは、異なる視点の話が聞けるのではないかと思っています。
そもそもSHOWROOMは共感価値を重視し、ユーザーが演者に直接支援するモデルをとっていますよね。前田さんの著書にはストリートミュージシャンをしていた経験が元になったと書かれていましたが、そうは言ってもスタートした当社は誰もが「直接支援なんて、うまくいくはずがない」と言っていたのではないかと思います。
前田 そうですね。むしろ「見てろよ!」と、モチベーションになるくらいに、たくさん言われました(笑)。
徳力 ですよね。それなのに、なぜうまくいくと思われたんですか。
前田 これは本当に、直感でした。僕はどちらかといえば右脳型で、それまでもまず直感で浮かんだことに左脳で肉付けして、人を巻き込む方法をとってきました。当時、これは絶対にいけると思ったのは、ひとつは自分が弾き語りしていたときの嬉しそうなお客さんの顔を思い出したから。もうひとつは、すでに中国で直接ギフティングをするシステムが盛り上がっていた、ということもありました。
徳力 ライブ配信は世界的に見ても、中国が先行していますよね。
前田 そうですね。中国のライブ配信の市場規模は早々に5000億~6000億円、MAUでも3億人の規模を超えてきていました。そのインサイトを深掘りすると、演者と支援者に共通して「承認されたい」という思いが見えてきました。
その「承認」という本質に目を向けると、InstagramやFacebook、Twitterの延長線上にライブ配信があるのだと思います。誰でも気軽にステージに立てて「有料のいいね」をもらえる。発信側も満たされるし、課金側もバーチャル世界で承認を得られる世界が広がっているんです。
「利己」から「利他」へ
徳力 ルネサンスの芸術家とパトロンのような関係ですね。課金行為を通じて、自分も王様気分になれるというイメージです。